2025年07月16日

乳幼児の突然死は「乳幼児突然死症候群」（SIDS）として定義されている。

ウィキペデイアには次のように要約されている：乳幼児突然死症候群（にゅうようじとつぜんししょうこうぐん、英語: Sudden infant death syndrome、SIDS、シッズ）は、何の予兆もないままに、主に1歳未満の健康にみえた乳児の突然死である。「予期せぬ乳幼児突然死（英：Sudden Unexpected Infant Death（SUID）、Sudden Unexpected Death in Infancy（SUDI）」の1種である。米国などでは、俗に「cot death」や「crib death」と呼称する。2005年4月18日、厚生労働省が公表したSIDSに関するガイドラインによると「SIDSは疾患とすべきでない」という意見も少数ではあるが存在する。

各国の医療行政はWHOや米国の保健福祉省、FDA、等による直接・間接的な影響にさまざまな形で曝される。たとえば、WHOが目指す世界の支配構造は新型コロナ感染症の流行時にｍRNAワクチンの接種を通して過剰なほどの介入を示した。と同時に、大きな課題も露呈した。これらの出来事はすべてが、いいことや悪いことの区別なく、一般庶民に強烈な印象を残し、WHOに関する新たな気付きとして記憶されることになった。

過去の数年間、私はブログを継続する過程で私なりきの気付きの機会に恵まれた。そのことをブログに書いたこともある。それは、当初、反ワクチン派の意見や反論に対する親ワクチン派による弾圧は世界の各地において極めて過酷なものであったが、ある時点から様相が変わり始め、潮目が変わったことを感じたのである。最近は、ワクチンの効能や安全性に関して真相を伝える報告や記事は非常に多く入手できるようになっている。不幸にも亡くなった人たちを蘇らせることはできないけれども、これは大きな変化であり、好ましい状況だ。米国では、mRNAワクチンによってもたらされた健康被害に対して製薬企業の説明責任を求める法的な措置が進行しつつさえある。

そういった大きな構図を支える無数の要素のひとつとして、ここに「日本が子供用のワクチン接種義務を止めたら、子供たちの突然死が消滅」と題された記事が目についた（注１）。

本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

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米国の著名な医師が西側諸国に対して警鐘を鳴らした。日本における乳幼児突然死症候群（SIDS）の危機は政府が国の義務的な「ワクチン」スケジュールを止めた瞬間に「消滅した」と述べたのである。

ピエール・コリー博士によれば、政府が2歳未満の子供に「ワクチン」接種を義務付けるのをやめた時、「新生児死亡率は減少した」とのことである。

コーリー博士はウィスコンシン大学の集中治療サービスの元主任であり、外傷および生命維持センターの医療ディレクターである。

彼は医学、呼吸器、および集中治療の専門家であり、「フロントライン集中治療連合」の会長兼最高医療責任者でもある。

CHDとのインタビューの中で、コーリー博士は西洋諸国での赤ちゃんへのワクチン接種の実施と急増する乳幼児突然死症候群（SIDS）の事例とを関連付けて、説明した。

「これが、実際に、日本で起こったことだ」と述べ、コーリー博士は話を始めた。

「これは本当に興味深いことだと思う。なぜなら、米国と日本というふたつの国がワクチンとその安全性に関してどのように行動するかを見ると、日本は、実際に、多くの他の西側の先進的で健康な経済国家が真似をしない行動を取っているからだ。」

「しかし、70年代に死亡者の急増を経験した際に彼らが何をしたかというと、ワクチン接種の年齢を2歳に引き上げたのである。」

「彼らがそうした時にいったい何が起こったと思う？」とコーリーが尋ねた。

「乳幼児の死亡が消滅した。つまり、信号に気付いた国があって、何かをして、実際にその問題を見事に解決したんだ。新生児の死亡率が減少した」と彼は断言した。

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これで全文の仮訳が終了した。

コーリー博士が引用した事例は70年代の日本での出来事であったらしい。出典を調べてみたが、非力な私にはそれらしい元情報を検索することができなかった。乳幼児に対する当時のワクチンとして考えると、これは麻疹ワクチンのことだったのだろうか。残念ながら、詳細情報をご紹介することができない。接種年齢を乳幼児から二歳児に変更することによって子供たちの突然死が著しく減少したならば、それはまさしく市民の健康を保全し、推進することを主たる目的とする医療行政の大きな勝利であると言える。

ワクチンはさまざまな物質で構成されている。思うに、子供たちに突然死をもたらす物質はワクチンの種類を問わず、昔も今も、同一の物質が起因していると考えられているのかも知れない。それ故に、コーリー博士は70年代に日本で起こった事実を重要視しているのではないだろうか？

今回のパンデミックに関して言えば、若者や働き盛りの男性の心臓麻痺による死亡が多発したことを始めとして、乳幼児の突然死や妊産婦にもたらされたｍRNAワクチンの負の影響は米国で熱い議論を呼んでいる。ところが、あれだけ数多くの死亡例が報告され、さらには、報告された事例は氷山の一角でしかないことが明らかであるにもかかわらず、健康被害をもたらしたｍRNAワクチンを市場から撤退させるという具体的な行動には未だ結びついてはいない。実に不可解だ！

参照：

注１：Japan Ends Mandatory Child ‘Vaccines,’ Sudden Infant Deaths Disappear’：By Frank Bergman, slaynews.com, Jun/27/2025