二人のトランプ

　今年（２０２５年）の１月２０日、トランプ氏がアメリカの第４７代大統領に就任し、第二次トランプ政権が発足しました。

　「アメリカの黄金期が始まる」というトランプ大統領の言葉に希望を持った方は、アメリカだけでなく日本でも多かったに違いありません。私は、トランプ大統領によるアメリカの政治の大改革や、ＤＳの残党狩りに本格的に乗り出すものと思って大いに期待していました。

　しかし、当初の意気込みこそよかったものの、急に怪しくなってきて、果たしてアライアンスによる政治か、ＤＳによる政治かわからなくなってきました。

　それまで言ってきたことと、真逆のことを良い出したりすることが頻発しているからです。

　横河サラさんは、全ては劇場（映画）であって、私たちはそうした劇を見せられているという解釈のようです。

　しかし私には、トランプというキャラクターを使って、アライアンスとＤＳが激しいつばぜり合いをしているように見えてしまいます。

　もしこれが本当に劇であったとすれば、「誠に、恐れ入りました！」と謝りたいのですが、私にはトランプというキャラクターを使ったアライアンスとＤＳの激しい内部抗争が起きているという解釈の方が自然に見えてしまいます。

　つまり、アライアンスが背後にいるトランプと、ＤＳが背後にいる二人のトランプがいて、各々が自らの政策にそった声明をトランプというキャラクターを通して発表しているということです。

　今回は、『自壊する世界経済』（ベンジャミン・フルフォード著、清談社）から、そうした二人のトランプの様子をお伝えしたいと思います。

 

　まず最初に、どれだけトランプ大統領の発言が真逆のものが多いかを紹介します。

 

 

　・・・＜『自壊する世界経済』、ｐ１０６～ｐ１０８から抜粋開始＞・・・

 

　情報元の複雑さを知ることが第一歩

 

　以前から、筆者には、「本物のトランプが、なぜ声を上げないのか」という素朴な疑問がある。アメリカは内戦状態であり、彼自身にそこまでの権力が残されていないのかもしれない。

　たとえば、「トランプ政権がレプリコンワクチンを製造すると発表した」とメディアが報じたことがある。その情報元をたどっていくと、大本はマイクロソフト創業者のビル・ゲイツが創立した「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」であった。同財団とその関連勢力がメディアを通じて、「トランプ政権の政策」として新型コロナワクチン製造の情報を拡散したわけである。

　しかし、トランプ本人（とされる存在）は、ロバート・フランシス・ケネディ・ジュニアを通じてワクチン政策を止めようとしているといわれていた。

　ただ、現段階では、ビル＆メリシダ・ゲイツ財団の持つ莫大な利権が依然として健在であり、メディアに対して強い影響力を持っているため、矛盾する発表が続いている。

　こうした内戦状態の一例として、第２次世界大戦中のカナダで行われていた「東条英機の顔にダーツを投げるゲーム」が挙げられる。

　戦時中の英米メディアに登場する「東条英機」と、日本国内の新聞に登場する「東条英機」は、同一人物であるにもかかわらず、その描かれ方はまったく異なっていた。いわば同じ名を持つ異なる人物が同時に存在していたのである。

　同様に、発言の出どころがどちらの“トランプ”なのかを追っていくと、話がきわめて複雑になる。

　ただ、最近では、いくつかの勢力の対立軸がはっきりしてきている。「イランとの戦争を望むか、望まないか」「ウクライナ戦争を終わらせたいか、終わらせたくないか」「ワクチン推進派か、反対派か」など、以前より、“トランプ”の区別がつきやすくなってきた部分もある。

 

　・・・＜抜粋終了＞・・・

 

 

　本物のトランプか偽物のトランプかを見極めるポイントとして、本物（アライアンス側）は、イランとの戦争を望んでいない、ウクライナ戦争を終わらせたい、ワクチン反対派、ということのようです

　偽物（ＤＳ側）は、イランとの戦争を推進し、ウクライナ戦争を終わらせたくないし、ワクチン推進派ということのようです。

　けっこうわかりやすいと思います。

　さらに、続けます。

 

 

　・・・＜『自壊する世界経済』、ｐ１２７～ｐ１３０から抜粋開始＞・・・

 

　多くの人は、まだ「トランプが複数いる」ということにあまりピンときていない様子だが、トランプが毎日のように矛盾した発言をしていることには気づき始めている。

　今回のイスラエルとイランの騒動について、片方のトランプは自身のＳＮＳに「イラン上空を完全に制圧した」と投稿し、イランの最高指導者アリ・ハメネイに無条件降伏を要求している。

　その一方で、もうひとりのトランプは、イスラエルに、「この戦争を終わらせなければ見捨てる」といっている。

　ホワイトハウスが２０２５年６月１９日に、「アメリカがイランを攻撃するかどうかは２週間以内に決める」と記者発表をしていたのだが、その直後の２１日にはトランプが、「イランの核施設３ヶ所に攻撃を行った」と、またしても矛盾した言動をしている。

　イランの核兵器開発を米情報機関が明確に否定したにもかかわらず、それらを無視してイラン攻撃を強行したわけだ。

 

　・・・（中略）・・・

 

　本物か偽物か－－－“トランプ”の見きわめ方

 

　メディアで映るトランプが“本物か”“偽物”かを見きわめるには、その発言内容に注目するといい。

　たとえば、外国人労働者受け入れのための「Ｈ－１Ｂ」ビザに関して「私はいつもこのビザを支持している」と発言した人物がいたが、これは“偽トランプ”と見られる。

　なぜなら“本物”のトランプは２０１６年の大統領選挙前からＨ－１Ｂビザの規制強化を訴えており、政策的立場が一貫していたからである。

　アメリカでは、Ｈ－１Ｂビザが詐欺的に悪用される事例が増加している。

　人身売買業者が外国人をアメリカに連れてきて短期の技術訓練を受けさせたあと、偽の履歴書を作成して企業に送り込む。さらに業者は労働者の給与の半分以上を搾取し、その結果、アメリカ人の雇用が奪われる深刻な事態となっている。

 

　・・・＜抜粋終了＞・・・

 

 

　本物か偽物か、“トランプ”を見極めるのはその言動もですが、アライアンスが用意したトランプと、ＤＳが用意したトランプの容姿はだいぶ違うようです。

 

 

　・・・＜『自壊する世界経済』、ｐ９７～ｐ９８から抜粋開始＞・・・

 

　アメリカ二大勢力の権力闘争と“トランプ”

 

　…（中略）…　その二つのグループがいま、それぞれ“トランプ”というキャラを使って壮大な情報戦を繰り広げている。

　米軍、とくに宇宙関連部門は、背の高い比較的ビジュアルのいい“トランプ”をメディアに出し、メラニア夫人を同行させていることが多い。この“トランプ”は、ロシアとの同盟に積極的で、ＥＵと激しく対立している。

　一方ハザールマフィアが使っている“トランプ”は背が低くて太っている。本物に比べて明らかに不細工だ。この“トランプ”は現在、ロシアを挑発し、戦争勃発のきっかけを模索している。

　２０２５年６月１日、ウクライナが「１１７機のドローンで奇襲（クモの巣作戦）をしかけ、ロシア軍の基地４ヶ所で爆撃機など計４０機を攻撃した」と発表した。当時、後者のトランプと思しき人物は、「プーチン大統領がウクライナに反撃せざるをえないと強い語調で言明していた」というだけで、慌てて仲裁するわけでもなく、逆にロシアがウクライナに反撃することを期待しているかのように見えた。

　ハザールマフィアは、いまだ第３次世界大戦の勃発を狙っているのだ。

 

　・・・＜抜粋終了＞・・・

 

 

　ベンジャミン・フルフォード氏のメルマガに載っていた情報ですが、本物のトランプ氏は身長が１９０ｃｍで、メラニア夫人は１８０ｃｍです。二人が並んでいると当然、トランプ氏の方が背が高く見えるはずです。

　米軍（アライアンス）が用意したトランプは、この身長の問題をクリアしているので、メラニア夫人を同伴したトランプは、“本物”の意向に沿った発言をするといいます。

　ところがＤＳが用意したトランプは背が低いので、メラニア夫人と同伴させるわけにはいきません。メラニア夫人と並んで歩けば、偽物であることが一発でばれてしまうからです。

　それゆえ、ベンジャミン・フルフォード氏は、以前はメラニア夫人を同伴したトランプは“本物”（が用意した）トランプと言っていました。

　しかし、ＤＳ側が背の低いメラニア夫人を用意するかもしれません。背の高さどうこうで、判断するのは危険かもしれません。

 

　では、なぜこんな混乱した事態になってしまったのでしょうか。

　それはトランプ氏が大統領に就任した直後に起こった、航空機の衝突事故が大きく影響していたようです。

 

 

　・・・＜『自壊する世界経済』、ｐ８５～ｐ８８ら抜粋開始＞・・・

 

　トランプは就任９日日に暗殺されていた説

 

　じつは以前、トランプが就任９日目に暗殺されていたという噂もあった。

　この情報の発端となったのは２０２５年１月２９日、首都ワシントンＤ．Ｃ．で発生した旅客機と米軍ヘリコプターの空中衝突事故だ。

　米軍筋からは、「ヘリコプターがトランプ陣営の“とても大切な影武者”を乗せてサウジアラビア大使館を出たあと、遠隔操縦されて旅客機に激突した」と聞いていた。

　そして事故直後から、トランプの言動が以前とは一変しているのだ。その事例のひとつが、イスラエルとガザに関するトランプの発言だった。

　事故の前は、「避難していたパレスチナ住民はみな、ガザ北部に戻れる」といい、実際にトランプは大勢のパレスチナ人が帰還する様子を動画で紹介したりしていた。

　ところが、事故後のトランプの発言は次のとおりだ。

 

　アメリカのドナルド・トランプ大統領は２５日、パレスチナ・ガザ地区に住むパレスチナ人について、エジプトとヨルダンが受け入れることを望むと述べた。当事者らは反発している。

　トランプ氏は大統領専用機エアフォース・ワンの機内で、記者団に考えを明らかにした。

　トランプ氏は、ヨルダンのアブドラ国王にはすでに要請したと説明。エジプトの大統領にも２６日に要望を伝える予定だと述べた。

　トランプ氏はガザを「解体現場」と表現。「おそらく１５０万人ほどの人がいる。私たちはすべて一掃する」と述べた。また、こうした動きは「一時的かもしれない」し「長期的かもしれない」とした。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（『ＢＢＣ』２０２５年１月２７日）

 

　この発言のなかで、トランプはガザの住民を１５０万人だと述べている。この騒動が始まる前のガザ地区の人口は約２２０万人。ということは、７０万人もの人々がイスラエルの攻撃によりすでにガザを追われたか、もしくは虐殺されたことになる。

　これは明らかな戦争犯罪であり、トランプの主張はそれを黙認しているも同然だ。

　しかも蓋を開けてみると、停戦直前にトランプの娘婿ジャレッド・クシュナーの投資会社（アフィニティ・パートナーズ）がパレスチナ再建にかかわるであろうイスラエル企業（フェニックス・ファイナンシャル・アンド・インシュアランス）の所有権のほぼ１０％を買収していたこともわかっている。

　航空事故の前、トランプは、経済学者ジェフリー・サックスがネタニヤフを「根暗で陰険なクソ野郎（deep, dark son of a bitch）」と呼び、「ネタニヤフがアメリカの外交政策を操作し、中東で“終わりのない戦争”を画策している」などと非難している動画を自身のＳＮＳ（Truth Social）でシェアしていた。

　しかし、事故後の２０２５年２月４日、トランプとネタニヤフの会談の際、トランプがまるでご主人さまに仕える執事のように椅子を引き、ネタニヤフに媚びへつらう姿を世界にさらしている。

　ＥＵ国家の首脳の話によると、航空事故の前にトランプはネタニヤフを国際刑事裁判所（ＩＣＣ）で起訴するためにヨーロッパを訪問する予定だったが、それが突然キャンセルされたという。

　同６日、トランプはＩＣＣに対して「ネタニヤフに逮捕状を発行したのは不当だ」と非難し、ＩＣＣを制裁対象とする大統領令に署名している。

　そのほかにも、航空事故の前と後でトランプの矛盾する言動が数多く見受けられるのだ。

 

　・・・＜抜粋終了＞・・・

 

 

　１月２９日の航空機の衝突事故の前と後で、トランプ氏の言動（と行動）が１８０度入れ替わってしまったことから、アライアンス（米軍）は用意した大切なトランプ氏の影武者を失ってしまったのは間違いないと思われます。

　その間隙をついて、ＤＳが用意した影武者が大活躍を始めたとすれば、事態はある程度説明がつく気がします。

　ただしＤＳの一方的な勝ちというわけではなく、アライアンスとＤＳでそれぞれの“トランプ”を使って１８０度違う言動が発表されて、世界を混乱に陥れているのだと思われます。

　あるいは同じ影武者をアライアンスとＤＳが同時に使っている可能性もあるかもしれません。

 

　副島隆彦氏は、ベンジャミン・フルフォード氏が指摘した影武者の“トランプ”の存在を、生理的に受け付けないようでした。

　それゆえ副島氏は、言っていることがコロコロ変わるトランプ氏の発言に、相当に混乱しているのではないでしょうか。

　同一人物だとすれば、精神分裂に近いレベルと言ってよいかもしれません。

 

　冒頭で述べましたが横河サラさんのように、矛盾した発言を繰り返す“トランプ”もまた、私たちが観せられている劇場（映画）と解釈する人もいます。

　これは横河サラさんの情報源の一つであるチャーリー・ワード氏が、「すべては劇場（映画）」と言っていることから来ているようです。

　それは私たちの一般庶民の覚醒を促すためとされています。

 

　しかし、私は本当にそうなのかと思うことが多くなってきました。

　一説には、ウクライナでは戦死者（市民の犠牲者も含む）が２００万人に達したという話があります。イスラエルのガザへの攻撃で、すでに７０万人の人口が減ったといいます（２２０万人→１５０万人）。この７０万人は、国外へ避難した人以外は虐殺された人です。

　これほどの犠牲者が出ているのに、それが一般庶民の覚醒を促すためという説明には、納得できないものを感じてしまうのです。

　私には、アメリカの政権内部で、アライアンスとＤＳとの間で熾烈な主導権争いが起こっているという説明の方が受け入れやすいのです。

 

　これを読まれた訪問者の方々は、どのように思われるでしょうか。

 

　さらに、この２つの解釈以外にもトランプ大統領の矛盾した言動を説明する解釈があることに気付きました。

　それに関して、また記事を書きたいと思います。

 

 

　（２０２５年９月２０日）