次回のプランデミック ー 3,625カ所のバイオ研究所、二パウィルスに関する特許、自己増殖型mRNAワクチン（レプリコン）
1990年代後半以降、ニパウィルスの発生はほぼ毎年観察されており、主にバングラデシュとインドで報告されている。そして、2001年以降、研究所からの漏洩は300件以上が記録されている。
2019年の末から2020年の始めにかけて、全世界が新型コロナ感染症に見舞われ、その致死性が喧伝された。各国政府は都市閉鎖やマスクの着用、社会的距離の確保、休校といった措置をとった。違反者には罰金さえもが課された。
ブカレストに住んでいた私は最初の3ヵ月間、外出もせずにひっそりと隠遁生活を続けることを強いられた。EU圏においてはそれぞれの国が採用した対策は必ずしも一様ではなかった。それはあたかも一国の指導者が世界経済フォーラムにどれだけ服従しているかを示すリトマス試験紙のようであった。私の個人的な経験から言うと、最初の3ヵ月を無事にやり過ごしたことから、新しい現実に向き合うことに慣れて行くにつれて精神的な余裕が出て来た。だが、インターネット空間に流れる情報には規制を緩めるような兆しはまったく感じられなかった。
今から振り返ってみると、主流メディアはさまざまな形で恐怖感を煽っていた。それはあたかも新型のワクチンの認可を望む機運を一般大衆の間に醸成させようとしているかのようであった。ワクチン接種が始まると、ワクチン接種の証明書がなければ海外旅行もままならなくなった。到着した空港では証明書の有無が確認され、汚染地域から出発し、証明書を保持しない旅行者は何日間も隔離され、指定された隔離場所で過ごさなければならなかった。これらの策は詳しく報じられ、最大限に可視化された。すべては既存のマニュアル通りに動いているようにさえ見えた。
当時の出来事や規制を想い起すと、理不尽に思えることが余りにも多い。そして、実に多岐にわたる。そういった理不尽な規制や対応策のあり方は十分に議論され尽くしたのであろうか。とてもじゃないが、そうとは思えない。今になっても、何も聞こえては来ないのである。そもそも軍事用と民生用の両分野で使えるようなウィルスの機能獲得研究はどのように規制するべきかが真剣に問われて然るべきではないか。
ここに「次回のプランデミック ー 3,625カ所のバイオ研究所、二パウィルスに関する特許、自己増殖型mRNAワクチン（レプリコン）」と題された最近の記事がある（注１）。
本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。
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副題：前回の計画的なパンデミックを引き起こしたのと同じ設計者たちが、今、次のパンデミックに向けて世界を準備している — これは彼らに責任を問わなかったことが再びこの世界にもたらされるという極めて必然的な結果なのである。
高度に険度なバイオ研究施設が監視機構もなしに世界的に拡大していること（ニパウィルスの研究への関与が急増している）、ならびに、ニパウィルスの主要な糖タンパク質に関する特許の積極的な統合やそれらをmRNAや自己増幅型mRNA（saRNA、つまり、レプリコン）ワクチンのプラットフォームへ統合する動きは、バイオセキュリティの世界的リスクを深刻化させ、増大させることを意味する。
最近の調査によると、バイオセーフティレベル3およびレベル4の研究施設が世界中で3,625ヵ所が確認されている：
- 73％はその所在地や病原体活動を公表してはいない。
• レベル3の研究所を運営している国の91％は二重用途研究を監督する体制を持ってはいない。
• 世界の研究施設の約半数は米国に所在する。
• 2001年以降、研究所からの漏洩は300件以上が記録されている。
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ニパウィルスはバイオセーフティレベル4の病原体であり、記録された発症事例では致死率が40〜75％に及ぶ。1990年代後半以降、ニパウィルスの発生はほぼ毎年観察されており、主にバングラデシュとインドで報告されている。
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メディアによって伝えられているインドにおける現状は、確認された症例はわずか2件だけであって、最新の症例は昨年12月に報告された。この小さな集団感染は数週間前に封じ込められたことが確認されている。
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しかしながら、病原体を開発しつつその対策で利益を上げるというバイオ医薬品複合体のビジネスモデルを考えると、二パウイルスについて研究所の活動が加速されていることや特許の取得、ならびに、（最近行われた）mRNAワクチンの集団接種は新たな懸念を引き起こす。
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奇妙なことには、先週、NTDニュースは中国が全国規模でニパウィルスの検査キットを準備していると報じ、武漢ウィルス研究所はニパウィルスの治療に使える可能性のある薬を特定したと発表した。どうやらあの悪名高い武漢研究所は現在ニパウィルスを扱っているようだ・・・
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スティーブン・ケイ博士が2024年6月18日に上院の国土安全保障・政府業務委員会で行った証言によると、武漢ウィルス研究所（WIV）が2019年12月に提出した生のシーケンシングデータにはニパウィルスの感染性クローン、特に高病原性のバングラデシュ株に関連する作業を示す証拠が含まれていた。
ケイ博士は、このシーケンシングリードには、合成されたウィルス構造に典型的なリボザイムやターミネーター要素を含め、組み立てられた感染性クローンのフォーマットと一致する分子上の特徴が示されていると述べた。さらに、ニパウィルスの感染性クローンに関する研究はWIVで公に報告されたことはないと証言し、未発表の合成生物学研究が行われていた可能性に関して重大な疑問が提起された。同様に問題なのは、2019年3月にカナダ国立微生物学研究所から武漢へ送られたウィルスの輸送記録にはニパウィルスのマレーシア株とバングラデシュ株、さらには、エボラウィルスやヘンドラウィルスも含まれていた点である。
ニパウィルスのG（付着）およびF（融合）糖タンパク質を連続するmRNAワクチンプラットフォームおよびベクタープラットフォームにわたって設計、機能化、組み込みのために持続的な努力が払われてきた。特許および開発研究の記録は明確な増大を示している：
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同時に、世界保健機関（WHO）は「R&Dブループリント枠組み」の下でパンデミックの可能性がある優先病原体としてニパウィルスを繰り返し挙げている：
へニパウィルス・ニパエンセ（またはニパウィルス）は、WHOの流行病向けR&Dブループリントの一環として、流行やパンデミックに対応するための医療対策の加速化の対象となる優先病原体と位置付けられている。
その後、CEPIはニパウィルスを「疾病X」準備戦略の枠内に分類した。この戦略はワクチンプラットフォームを迅速に展開できるよう事前配置するモデルであって、彼らはニパウィルス用のmRNAワクチンの開発に何百万ドルも投入した。
そして、今、アルバート・ブーラ、ビル・ゲイツ、アンソニー・ファウチ、ピーター・ホテズ、ピーター・マークス、アシッシュ・ジャ、そして、テドロス・アダノム・ゲブレイエソスは全員が絶対的な確信をもって宣言している。つまり、「次のパンデミックが差し迫っている」と：
前回の計画的なパンデミックを引き起こしたのと同じ設計者たちが、今、次のパンデミックに向けて世界を準備している — これは彼らに責任を問わなかったことがこの世界に再びパンデミックをもたらすという極めて必然的な結果なのである。
この収束は非常に懸念される：
複数のワクチンおよび遺伝子送達システムに関してニパウィルスの表面タンパク質に関する特許が集中され、支配力を強化させている。
ニパウィルスのタンパク質をmRNAや自己増幅型mRNA（saRNA ― レプリコン）ワクチンに使用できるように配置する作業が進められている。
▪ 2019年に生のニパウィルス株を武漢に輸送
▪ 武漢ウィルス研究所で合成ニパウィルスの感染性クローン作業が行われていることが上院の証言で示唆された。
▪ WHOはニパウィルスをパンデミック優先病原体として分類。
▪ CEPIはニパウィルスを「疾病X」用の迅速対応ワクチンの枠組みに位置づけた。
▪ ニパウィルスに関してメディアは大衆に恐怖を扇ることを激化
▪ 研究所の場所が秘密にされ、公開されてはいない病原体の実験が行われ、世界中のほとんどの高病原性バイオ研究所に対する監督は最小限。
▪ 次のパンデミックが差し迫っているとして100％の確信をもって主張するパンデミックおよびワクチンの利益追求者たち
パンデミックとワクチンによる利益追求ネットワークについて、緊急の連邦調査を行う必要があり、機能獲得研究に対する即時の世界的モラトリアムを設定し、世界中の何千ものBSL-3およびBSL-4研究所で保管されているすべての改変された病原体を破壊する必要がある。
著者のプロフィール：ニコラス・ハルシャー、公衆衛生学修士。疫学者であり、マッカロー財団の管理者を務めている。
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これで全文の仮訳が終了した。
この記事を読むと、新たなパンデミックが着々と準備されていることが明らかだ。利益の追求者たちにとっては前回のパンデミックが格好の教科書であり、実証されたテンプレートなのだ。
どうしてこうなったのかは、奇しくも著者が述べているように、「これは彼らに責任を問わなかったことがこの世界に再びパンデミックをもたらすという極めて必然的な結果なのである。」つまり、われわれ庶民が無関心であったからに他ならない。嘘を嘘として見抜くことができなかったからに他ならない。さらに言えば、十分な情報にアクセスし、それらを専門的に理解することができる専門家たちはさらに大きな責任を感じて然るべきであろう。当初から嘘を見抜いて、ｍRNAワクチンの有効性や安全性について懸念や反論を唱えたが故に個人攻撃に曝され、医師免許を剥奪され、社会的に抹殺された一部の専門家の方々の勇気や使命感には最大級の敬意を表したいと思う。
この記事が伝えているように、レベル3およびレベル4の研究施設は世界中で3,625ヵ所もあって、それらは下記のような現状であるという事実は機能獲得研究によって得られた致死性のウィルスの漏洩を計画的に、かつ、秘密裏に許すのに実に好都合であると言えよう。つまり、現状の社会体制が計画的なパンデミックを助長しているのである：
- 73％はその所在地や病原体に関する研究活動を公表してはいない。
• レベル3の研究所を運営している国の91％は二重用途研究を監督する体制を持ってはいない。
• 世界の研究施設の約半数は米国に所在する。
• 2001年以降、研究所からの漏洩は300件以上が記録されている。
また、著者は病原体を開発しつつその対策で利益を上げるというバイオ医薬品複合体のビジネスモデルを批判している。これは放火者が消防署を兼務するということに他ならないからだ。あってはならないことだ！
一部の利益追求者たちにとって好都合で、しかしながら極めて悪魔的な公衆衛生上の仕掛けが公然と許され、一握りの製薬企業が大儲けをすることができるような社会制度やビジネスモデルそのものが本質的に不完全であり、非合理的であると言える。
著者の結論：「パンデミックとワクチンによる利益追求ネットワークについて、緊急の連邦調査を行う必要があり、機能獲得研究に対する即時の世界的モラトリアムを設定し、世界中の何千ものBSL-3およびBSL-4研究所で保管されているすべての改変された病原体を破壊する必要がある」に私は全面的に賛成だ。米国がこれを実現すれば、全世界がそれにならうであろう。読者の皆さんはどう思いますか？
参照：
注１：The Next Plandemic: 3,625 Biolabs, Nipah Virus Patents, and Self-Amplifying mRNA Injections: by Nicolas Hulscher, MPH, FOCAL POINTS, Feb/11/2026
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