ホルムズ海峡封鎖で文明崩壊レベルの危機 ~ナフサ不足が招く産業危機と飢饉リスク
竹下雅敏氏からの情報です。
ホルムズ海峡の封鎖が長引くと、文明が崩壊するレベルの危機になるという事を、冒頭の動画で詳しく説明しています。
“「日本は中東からの原油輸入、依存度が高すぎるよね。9割以上ここから持ってくるのどうなの?」っていうのが問題になっているんですけれども、この原油、産地が変わると性質が変わります。…今中東から石油が取れないから、アメリカ大陸から石油をいっぱい買えばいいじゃないかと簡単にできないんですね。買ってきても、それを精製するチューニングができないんです。日本の製油所は…中東の原油に最適化した作りになっているんです。なので中東以外から…原油を運んできて精製しようとしても全然ガソリンもナフサもできないというような問題が起こります。…主には経済的な理由なんですが、今すぐ原油の輸入先を中東以外に切り替えるのは、日本の場合は難しいというのが現状なんです。(22分22秒)”と話しています。
ナフサはガソリンに似た透明な軽い油で、常温でも蒸発しやすいのが特徴でランタンやバーナーの燃料として活躍しています。
輸入原油を国内で精製して製造するものと、ナフサとして輸入するものがありますが、日本では国内需要量の62%を輸入(21分37秒)しています。
“ナフサはあらゆる石油化学製品の原料になっています。ほぼ私たちが身につけているもの、使っているものはナフサから出てきます。…例えばプラスチック、電気製品、フィルム、文房具…合成繊維、シャツ、セーター、テント、毛布、繊維関係、合成繊維…合成ゴム、自動車のタイヤ、ベルト、靴…塗料、原料、インク、ペンキ…洗剤、シャンプー、化粧品…医療品、肥料、接着剤など、これ全部ナフサから作ってます。ということで、ナフサがなくなると、ここに書いてあるもの全部作れなくなるんです。めちゃくちゃ深刻で大変じゃないですかって思われるかもしれませんが、その通りなんです。今、結構危機的な状況にあります。(27分25秒)”と言っています。
51分20秒のところで、農業への影響について言及していますが、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、「今まさに、ヨーロッパの肥料工場の多くが必要としている原材料の供給が遮断されています。時間が経てば経つほど肥料の製造が間に合わなくなり、春の農業シーズン全体を逃すことになります。…今、最大のリスクは飢饉だと思います。」と言っています。
日本のバカイチは存在自体が災厄と言えます。「関係が良好だったイランを刺激し生命線を絶った。」「日本人に恨みでもあるのか?」という状況です。頭のおかしな大統領に媚びへつらい、日本を破滅させることが彼女に与えられた使命なのではないかと思えるほどです。
ホルムズ海峡封鎖!防災視点の状況と対策・結局何をどうすればいいのか?[そなえるTV・高荷智也]
キャサリン・オースティン・フィッツ:
「今起きていることは、世界経済の深刻な停滞です。」
ポール・バイティンク:
「今は3月ですが、それが何を意味しているのでしょうか?」
フィッツ:
「春ですよね。春に何が起きますか?」
バイティンク:
「燃料需要が減る、でしょうか?」
フィッツ:
「違います。あなたはオランダにいるんですよ。世界有数の食料輸出国。農業の季節です。春に農家は種を蒔く。今まさに、ヨーロッパの肥料工場の多くが必要としている原材料の供給が遮断されています。時間が経てば経つほど肥料の製造が間に合わなくなり、春の農業シーズン全体を逃すことになります。
ゴールドマン・サックス——ニューヨーク連銀のメンバー——が「封鎖は21日間続く」との見通しを出したという見出しを見ました。播種の季節を丸ごと逃す、ということです。
海峡を通る物資を見てみると、半導体製造に不可欠な素材、肥料と食料に不可欠な素材、エネルギーに不可欠な素材——それらすべてが巨大な混乱をきたしています。長引けば、ペルーやタイなどの国々が節約のために稼働停止を検討するでしょう。これはまさに意図的な世界経済の停止です。
そしてこれを始めたのはイランでもアメリカでもありません。シティ・オブ・ロンドン(City of London:ロンドン金融街)です。ロイズ・オブ・ロンドンとその保険・再保険会社の仲間たちが、保険を引き上げることで海峡を事実上封鎖したのです。」
バイティンク:
「納得はいきません。ただ、難しいのは、この戦争とホルムズ封鎖によって世界中の多くの国と市民が苦しむということです。第二次世界大戦で日本が真珠湾攻撃を行ったのも、少なくとも公式には石油の供給を断たれたからです。窮地に追い込まれた国は絶望的な行動に出る。これは容易に大規模な世界戦争につながりうる。グローバルエリートにとっても大きな賭けではないですか?核エスカレーションという自分たちへのリスクもあるわけで、そのメリットは何なのでしょうか?」
フィッツ:
「コントロールグリッドの実装と人口削減を同時に進めること——それが彼らのメリットです。ただし、まだ判断が早すぎて、これがアメリカの大規模な無能の結果なのか、それとも意図的な停止を望んでいるのか、見極めがつきません。これはコビッド2.0です。エネルギーと食料を節約するために経済を止める——そのための新しい口実です。
今、最大のリスクは飢饉だと思います。新政権は国内の食料支援資金を体系的に削減し、USAIDや国務省を通じた海外の緊急食料支援も大幅に削減しました。伝統的にアメリカは飢饉防止のために約250億ドル(約3兆7,500億円)を確保していましたが、その資金がすべてカットされ、今まさに飢饉の条件を作り出す事態が起きています。」



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