合成mRNAの世代を超えたカタストロフが招くシステムの崩壊

アメリカの医学系メディアで、「世代を超えた mRNA のカタストロフ」というタイトルのものがありまして、読みますと、それぞれの項目が、以前、このブログなどでご紹介したことなどが並べられているものでした。

少し前に以下の記事を書かせていただきましたが、再度これまでの見識を振り返るという意味で、その記事をご紹介したいと思います。

・増え続ける超過死亡を見ながら「今後、若い世代はどのくらい生き残るのだろう…」と思うばかり
In Deep 2025年8月23日

長い記事ではないですので、先にご紹介させていただき、その後に、もう一度、各項目を振り返りたいと思います。

世代を超えたmRNAのカタストロフ：乳児死亡の増加、不妊手術、そして出生率の急激な低下

The Transgenerational mRNA Catastrophe: Excess Infant Deaths, Sterilization, and the Great Birth Rate Collapse
Nicolas Hulscher, MPH 2025/08/24

COVID-19 mRNA ワクチン導入後に関する新たなデータが浮上しており、それはまさに世代を超えた危機を示唆している。乳児死亡率の前例のない上昇、不妊化の証拠の積み重ね、出生率の完全な崩壊、そして科学文献に記録されている「壊滅的な影響の連鎖」が今や証拠として示されている。

世代を超えた危機：mRNA 導入後も乳児の過剰死亡は長期にわたり続く

米国の乳児死亡率は数十年にわたり着実に低下していた。

しかし、2021年、出産可能年齢の女性への mRNA ワクチン接種が導入されて以来、この傾向は急激に反転した。CDC のデータによると、キャンペーン開​​始から数年後に生まれた乳児の死亡率は 77%にも達しており、その死因は、ワクチン接種を受けた成人の死亡率に見られるものと同じだ。

これは単なる短期的な悲劇ではなく、世代を超えた危機であるように思われる。研究によると、 mRNA は胎盤を通過して胎児の循環に入り、胎児にスパイクタンパク質の生成を促す （論文「mRNA-1273は胎盤透過性があり、胎児に免疫原性がある」）。

世代を超えて害をもたらすというヒト生物学的証拠もいくつか存在する。ケビン・マケアーン博士らは、胎児期にファイザー社の mRNA に曝露された 3歳児からアミロイド線維を検出した。

この子は母親が 2回目のワクチンを接種してから 1週間後に誕生したが、バイタルサイン （人の生命活動が正常に機能しているかを示す基本的な指標）は示されず、蘇生措置が必要となり、それ以来慢性的な疾患を患っている。

さらに新たな証拠は、合成 mRNA が DNA に逆転写され、遺伝する可能性があることを示唆しており、この損傷が将来の世代に波及するリスクが高まっている。

不妊化の証拠

カラマン氏らは、 mRNA 注入が卵巣系を壊滅させることを確認した。彼らは、再生不可能な卵子の予備群である原始卵胞の 60%以上が破壊され、妊娠の可能性が失われることを発見した （論文）。

この研究はマウスによるものだが、残念ながら、 Manniche 氏らによる最近の研究では、これらの卵巣予備能の破壊に関する知見が人間にも当てはまる可能性が高いことが示されている （論文）。

18 ～39歳のチェコ人女性約 130万人のうち、ワクチン接種を受けた女性は、未接種の女性に比べて妊娠成功率が約 33%低かったことが示されている。したがって、現在、出生率の完全な崩壊を経験しているのも不思議ではない。

害の連鎖

2つの画期的な研究により、mRNA 注射が一連の影響を引き起こすことが証明された。

・トランスクリプトミクスの混乱：腫瘍抑制因子 (p53、BRCA) を含む何千もの遺伝子が調節不全に。

・プロテオームエラー：炎症、凝固、免疫機能障害を引き起こす欠陥タンパク質。

・生化学的ストレス：炎症、心臓障害、およびその他のマーカーの上昇。

臨床的カタストロフ：心筋炎、脳卒中、凝固症候群、がん化。

mRNA テクノロジーは、遺伝子レベルから引き起こされる体系的な生物学的崩壊を引き起こすようだ。

ここまでです。

増え続ける乳幼児の死亡率と死産

これについては、先日の記事で、以下のグラフを載せました。

2021年を転換として、米国では「周産期死亡率が 77％増加した」というものです。

米国の0-4歳児の2018年から2025年第20週までの超過死亡率の推移

theethicalskeptic.com

周産期死亡率（（死産および生後7日未満の赤ちゃんの死亡率）については、実際には、2022年頃から、公的なデータが公表されている国において著しく増えていました。以下はシンガポールの例です。

シンガポールの2019年からの周産期死亡数の推移

・2019年　 73人
・2020年　 78人
・2021年　 78人
・2022年　133人　※ 前年比 58%増

earthreview.net

あと、「乳幼児突然死症候群 （SIDS）」も地域的には、2021年から劇的に増加した事例もありました。

米ネバダ州の「乳幼児突然死症候群」の推移（人口10万人あたり）

James Thorp MD

乳幼児突然死症候群となりますと、突如増加した明確な要因や、その因果関係を正確に特定することは難しいですが、異様な増加ぶりではあります。

結局、これらの何が問題なのかというと、「何が原因だ」とか「何が悪かった」という、過去を遡って考えるような話ではありません。これらの要因となったと思われることは、すでに起きてしまっていて、そして、後戻りもできません。つまり、身体を元に戻すことはできないということです。

そのようなことより、少し先の未来を考えたときに、

「今後どうなるのかがよくわからない」

という部分があります。つまり、今後、改善していく可能性があるのか、それはないのか。

死亡率が低下に転じたり、あるいは、少なくとも平行であるのならともかく、現状では増え続けているということになりますが、

「ただでさえ、主要国のほとんどが少子化である中で、最も若い年代の人口が減少していくことは社会的にもあまり良いとはいえない」

ということですね。

そして、それに加えて、現在は「出生数、出生率の著しい低下」が、やはり主要国のほとんどで見られています。

若い世代が減ると共に、新しい子どもが生まれてこないという事態も、今では現実です。

原始卵胞の壊滅と、チェコのでの妊娠数の研究

上の記事に「卵巣系を壊滅させることを確認した」という部分がありますが、これは以下の記事で取り上げました研究です。

・妊娠率の低下はもう止まらないことが最近の研究で明らかに。理由は「卵子の元になる原始卵胞がmRNAワクチンにより不可逆的なダメージを受ける」ため
In Deep 2025年5月10日

原始卵胞とは「卵子のもと」になるもので、これは女性が生まれたときにその数は決まっており、生まれた後には増えません。つまり、一生の中で女性が持つ原始卵胞の数は決まっており、あとは、「排卵のたびに減っていく」だけなのです。

女性の人生には、いつか閉経というものが必ずやってきますが、「原始卵胞の枯渇の時期」が、おおむねそのような時期と言えそうです。

その卵子のもとが、

「 60％も破壊されたらどうなるか」

というと、それが、ただちに若い女性の不妊と関係するものではありません。しかし、「高齢になってからの出産が、これまでより、はるかに困難になる」とは言えると思われます。

原始卵胞の半数以上が破壊されたとすると、原始卵胞の枯渇が早くなるからです。

現代社会は、出産年齢が以前と比べると、かなり遅めになっていますが、具体的な年齢はともかくとして、過去に比べて、閉経あるいは妊娠可能ではない状態、となる年齢が大幅に早まる可能性があります。

そうなると、ますます出生数は減ります。

実際に、女性の妊娠状況がどうなっているかを調べたチェコの 130万人を対象に行われた大規模研究では、

「接種を受けた女性の出生率が30%低下した」

ことが判明しています。以下の記事にあります。

・「2021年にワクチン接種を受けた女性の出生率が30%低下した」という130万人のチェコ人女性を対象とした研究
地球の記録 2025年5月2日

今後、この 30％低下という数値はさらに大きくなるのではないかとも思っています。何しろ、そもそも「卵子のもととなるものがない」という状態になる女性が多くなっていく可能性があるからです。

そうなると、どう努力しても妊娠は難しい。

ですので、日本も含めて、今後数年、十数年ではさらなる出生数、出生率の低下が進んでいくことは避けられないのかもしれません。

そして社会の劇的な衰退

出生数の低下は、ある限界値を超えると（日本の場合それがどのくらいの数値かはわかりませんが）それまでの社会形態を維持することが難しくなります。

今でも人手などについては、相当厳しい状況だと思いますが、今のペースの出生数の低下が、たとえば、あと 10年続いたらどうなるかというと、部分的に社会システムやサービスは崩壊するとみられます。

この表現は、まったく危機を煽るようなたぐいのものではなく、研究から導くことのできる、かなり素直な推定です。

これは、やはり出生数と人口の減少が続いているアメリカも同じで、ビジネスインサイダー誌は以下のように書いています。

2025年8月21日のビジネスインサイダーより

医療や農業など、すでに労働力不足に悩まされている業界は、近い将来、危機に陥る可能性がある。

労働市場分析会社ライトキャスト社の報告書によると、ベビーブーマー世代の退職と人口減少により、2032年までに 600万人の労働力不足が生じると予測されている。これは、退職者数が増加する一方で、社会保障への加入者数も減少することを意味する。

businessinsider.com

人口減少の速度と、高齢化がアメリカより著しく高い日本では、問題はさらに深刻かつ速やかに現れると思われます。

もっとも、日本における出生数の減少は 2021年に始まったことではないですが、それでも、2021年に「強力に後押しされてしまった」ということも事実だと思われます。

社会的な問題での出生数の減少ではなく、物理的な作用によるものですからね。

2030年代になる頃には、相当な影響が出ていると思われ、それに対処する方法があるのかないのかもわかりませんが、何となく「なさそう」という気もします。

そして、その貴重な若者集団も、少し前の記事「スマートフォンがより賢くなると、人間はより愚かになるのか？」でふれましたように、スマートフォンや AI により愚民化されつつあります。

確かに、あらゆる人間社会の形態が今や衰退しています。そこに、若い人口の圧倒的な減少が伴えば、その社会がどのようになってしまうのかは、まあ、具体的な想像はできないですが、今とはずいぶんと異なるものになっているとは思います。

そのような未来にただ絶望していても仕方ないですので、むしろ、今のうちに人生を充実して生きておくのがいいということなのでしょうか。