【日本市況】日経平均1200円近く下落、AI関連に売り集中－債券上昇

21日の日本市場では日経平均株価が約1200円安と大幅反落。人工知能（AI）関連株の過熱感が再度意識され、一部の値がさ株の下落が相場の重しになった。債券は上昇、円は対ドルで157円台前半で推移した。

　　前日の米エヌビディアやフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が下落し、国内市場でもソフトバンクグループやアドバンテストが10%超下げた。一方、自動車関連や内需株は高く、東証株価指数（TOPIX）は上昇に転じる場面もあった。

　　東洋証券の大塚竜太ストラテジストは、日経平均の下げ幅のほぼ全てをアドバンテストとソフトバンクG、東京エレクトロンの3銘柄が占めていると指摘し、相場の雰囲気はそれほど悪いわけではないと述べた。一方、AI関連株のバリュエーションなどを巡る議論は続き、日本株は「来週も上下に振れる落ち着かない展開が続きそうだ」とみている。

株式

　　AI関連株の過熱感警戒でソフトバンクGやアドバンテストなどが相場を押し下げ、キオクシアホールディングスも急落した。

　　一方、為替の円安によるファンダメンタルズ改善の期待から自動車株などが買われ、TOPIXを構成する1670銘柄のうち上昇銘柄が1376と下落の271を大きく上回った。

　　りそなホールディングスの武居大暉ストラテジストは、過熱感のあったAI関連株などが売られているが、「株式市場に悲観があるわけではない」と指摘。足元で相場全体の上げ下げが続き、決算など「ファンダメンタルズが評価される機会が少なかった」ことから、出遅れていた銘柄に買いが入っていると話した。

　　パラソル総研の倉持靖彦副社長は、年末が近くなり年金などの機関投資家が株式の配分比率を見直す中で、グロース株を利益確定売りしてバリュー株を買う動きが出ている可能性を指摘した。