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もしも銀行が止まったなら 金を下ろせなくなった日

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メガバンク サイバー攻撃

もしも銀行が止まったなら 金を下ろせなくなった日

もしEMP攻撃が行われれば瞬時に電気システムは全て停止する。

 阿修羅掲示板より引用
 銀行が1ヶ月停止?|給料・年金・引き落としはどうなる? 止まった日にやること・やってはいけないこと(知恵#10)」日時 2026 年 11 月 15 日
http://www.asyura2.com/26/cult52/msg/247.html

 口座にお金はあるのに、1円も下ろせない。そんな日が来たら、あなたはまず何をしますか。
 2026年11月6日、西日本を中心に128の信用金庫が一度に止まりました。
そして今、銀行はサイバー攻撃に備えて「自分でサービスを止める」準備を始めています。
 止まった日、数時間・3日・1か月で何が起きるのか。給料や年金、毎月の引き落としはどうなるのか。そして1946年の本当の預金封鎖で、家のお金はどうなったのか。家族4人の暮らしで追いかけます。

 ▼チャプター
 0:00 口座にお金はあるのに、1円も下ろせない日
 1:29 止まって数時間:ATMは「お金の箱」じゃない
 2:20 止まった日にやってはいけない3つ
 4:00 銀行が自分で止める「先止め」/台湾で起きたこと
 5:46 【給料・年金・支払い・税金はどうなる?】
 6:15  給料は、本来「現金払い」が原則
 6:36  年金は消えない、届く日がずれる
 6:58  電気・携帯の引き落としが落ちなかったら
 7:45  税金は?
 8:02 今夜できる備え「お金の時刻表」
 8:30 1か月止まったら:たぶん「少しずつ」止まる
 10:09 会社の資金繰りと黒字倒産
 12:24 1946年の預金封鎖:家のお札が2週間で紙くずに
 14:54 今のうちにそろえる5つ
 16:09 今夜やること

この動画は見ておいた方がよいかもしれない。
  銀行が1ヶ月停止?|給料・年金・引き落としはどうなる? 止まった日にやること・やってはいけないこと【知恵#10】」
  https://www.youtube.com/watch?v=1VGGncvUKDg&t=7s

 上の動画は、現在、世界の銀行が、AIのサイバー攻撃に備えて、営業を停止する準備をしていると指摘している。
 この場合、問題が完全解決しないかぎり、無期限に銀行業務が停止させられる可能性を意味している。

 過去の代表的なATMトラブル事例 ただし、せいぜい数日間程度のもの

 • 信用金庫(しんきん共同センター)のシステム障害(2026年11月)
• 内容: 静岡県や愛知県より西にある128の信用金庫で、全ATMや窓口取引が一時利用不可に。約5時間半後に全面復旧。
 • 原因: 先月に実施した西日本エリアのATMシステム更新に伴う、一部の通信・機器の故障(外部からの不正アクセスではない)。
 • 三菱UFJ銀行のコンビニ・他行ATMトラブル(2025年1月)
 • 内容: コンビニATMや他行のATMにおいて、三菱UFJ銀行の口座から現金が引き出せなくなるなどの障害が発生。
 • 原因: システムの不具合によるもの。
• みずほ銀行の大規模システム障害(2021年2月~3月)
• 内容: 全国で4,300台以上のATMが停止し、挿入したキャッシュカードや通帳が戻らなくなる被害が5,000件超発生。
• 原因: 定期預金データや未記帳口座のデジタル移行処理に伴うデータ量が想定を上回り、基幹システムのメモリー不足を引き起こしたため。
さらに詳しく知りたい場合は、以下のような点についてお答えできます:
• カードや通帳がATMに取り込まれてしまった場合の対処法
• 障害時に他行ATMを利用した際の手数料の返金ルール
• 過去のトラブルから金融機関がとっている再発防止策

 みずほ銀行 またATM一時障害 最大3時間使えず(2021年3月4日)
2021/03/04 — … た。 キャッシュカードや通帳が取り込まれて出てこなくなった人もいたということです。 みずほ銀行では、先月28日に…0:54
 【速報】信金ATMトラブル 約5時間半後に全面復旧 原因は機器 …
 2026/11/10 — “【速報】信金ATMトラブル 約5時間半後に全面復旧 原因は機器の故障”
 
 現在、ATMが長期間使えなくなる可能性として、
 ① 大規模なサイバー攻撃
 ② 巨大太陽風による磁気誘導電流の電子的損傷 
 ③ 戦争による被害 電磁波核兵器によるEMP攻撃
 ④ 世界的金融暴落による取り付け騒ぎ

 などが考えられているが、ネットの検索をかけても、記事がほとんど出てこない。利用者の不安を増長するとして、意図的に検索から排除されているのだ。
 私見だが、世界の金融業界(ユダヤ資本)は、個人資産を投資・投機で回収しようとしていて、資産家が電子取引に不安を感じるような情報を、メディアやネットから排除しているように見える。

 銀行ATMに対する不審・不安が募れば、民衆側の対策は「タンス預金」「現物備蓄」に尽きるのだが、現在、日本政府と金融業界は、民衆のタンス預金をいかにはき出させるか、いかにタンス預金の価値を下げるかを主題に取り組んでいる。
 高市統一教会政権は、ひたすらインフレ社会を目指していて、物価を上げることに血眼になっているように見える。
 その最大の理由は、インフレの本質が「増税」だからだ。

 インフレになれば、タンス預金の価値がどんどん下がってゆく。政府債務=国債の価値も下がるので、政府の実効負担率が下がってゆくので、インフレによって借金を相殺できるという仕組みが成立している。
 このメカニズムは、インフレが実質、増税としての効果を持つことを意味している。

 さらに、インフレだから投資・投機で財産価値を上げよ、その方がタンス預金よりもトクだと大宣伝している。
 民衆の預金を、すべて投機・投資で吸い上げてしまおうとする魂胆がはっきりと見えていて、岸田文雄政権下で行われた新NISAこそ、民衆のタンス預金を投資・投機に吸い上げる、政府による投資詐欺だと私は書いている。
 https://finance.yahoo.co.jp/brokers-hikaku/experts/questions/q11326135891
 投資や投機というものの本質は、博打に他ならず、元本の保証など存在しないことを識るべきだ。それは、戦争や大暴落で瞬時に灰燼に帰すものである。

 AIサイバー攻撃でATM停止も:日本の銀行が警戒する金融インフラの新しい危機
 AI時代の銀行危機は、支店前の行列ではなく、スマホ画面とATM停止から始まるかもしれない。問われるのは、止めない力と、安全に止める力である。東京 — Japan.co.jp 金融編集部 / 2026年7月8日
 https://japan.co.jp/reports/japan-banks-ai-cyberattack-atm-risk-2026.html

 銀行の危機は、かつては取り付け騒ぎの行列として現れた。支店の前に人が並び、預金通帳を握りしめ、現金を引き出そうとする。2026年の危機は、もっと静かに始まるかもしれない。スマートフォンの画面に「ただいまご利用いただけません」と表示される。ATMの前で高齢者が首をかしげる。企業の振込が翌日に回る。市場は開いているのに、決済が止まる。現代の銀行危機は、金庫ではなく、コードと接続の中で起きる。

 6月、全国銀行協会のトップは、AIを使った高度なサイバー攻撃が銀行システムに深刻な脅威を与える場合、銀行がATMやインターネットバンキングなどのサービスを一時停止せざるを得ない可能性があると警告した。
 Reutersの報道によれば、背景には、Anthropicの新しいAIモデル「Mythos」のようなフロンティアAIがソフトウェアの脆弱性を素早く見つける能力を持ち、攻撃の頻度と速度を変えるかもしれないという懸念がある。

 この警告は、銀行が脆弱だという単純な話ではない。むしろ、銀行が社会の神経系になったからこそ、守るべき対象が増えたという話である。
 ATM、オンラインバンキング、スマホアプリ、口座振替、カード決済、給与振込、企業間決済、証券取引、日銀ネット、全銀システム、クラウド、外部委託先、API、フィンテック接続。日本の金融は、現金社会の記憶を残しながら、見えないデジタル網へ深く依存している。なぜAIが脅威を変えるのか

 AIは、防御側にも攻撃側にも使える。銀行はすでに、不正検知、マネーロンダリング対策、顧客対応、取引監視、ログ分析、サイバー脅威インテリジェンスにAIを使い始めている。
 一方、攻撃者もAIを使える。詐欺メールを自然な日本語にし、標的企業の担当者に合わせた文面を作り、公開情報から攻撃の入口を探し、ソフトウェアの弱点を素早く洗い出す。

 従来のサイバー攻撃では、攻撃者が専門知識と時間を持つ必要があった。AIは、その一部を自動化する。高度な攻撃手法を持たない犯罪者でも、AIの支援で偽メール、偽音声、偽動画、偽の問い合わせ、偽の社内文書を作れる。標的を調べ、弱い設定を見つけ、攻撃の優先順位を付けることもできる。

 銀行にとって問題なのは、単発の不正送金だけではない。もしAIが多数の脆弱性を短時間で見つけ、同時多発的に攻撃を仕掛けるなら、銀行は「被害を受けてから復旧する」では間に合わない。攻撃の兆候が出た段階で、サービスの一部を止め、被害拡大を防ぐ判断が必要になる。その時に止まる可能性があるのが、ATMやオンラインバンキングである。
 銀行サービスの停止は失敗ではなく、場合によっては防御になる。問題は、止める判断を誰が、いつ、どこまで、どのように説明するかである。

 金融庁と日銀の「短期対策」
 日本の当局も、この問題を現実の危機として扱い始めている。金融庁は2026年6月15日、日銀と共同で、フロンティアAIによる脅威の変化に対応するための「短期対策」を金融機関に要請したと発表した。
 これは5月22日に発出されたもので、AIの進化が金融機関のサイバーリスクを変えるという前提に立っている。

 さらに5月には、金融庁が「金融分野におけるサイバーリスクに関する官民協議会」の下に実務者レベルのワーキンググループを設置した。
 目的は、金融業界、ITサービス事業者、政府、日銀などが、AI技術の進展による脅威について共通認識を持ち、対応策を検討することだ。詳細はサイバーセキュリティ情報を含むため非公開とされている。

 4月には、Finance Minister Satsuki Katayamaが、FSA、日銀、内閣サイバー部門、主要銀行、JPXなどを含む会合で「すでに目の前にある危機」と表現したとReutersが報じた。日本の金融当局は、AIサイバーリスクを将来の抽象論ではなく、金融システムの安定性にかかわる現在進行形のリスクとして見ている。

 中略
 日本はすでに「止まる銀行」を経験している
 AI以前から、日本の銀行システムは「止まる」経験をしてきた。代表例がMizuhoである。
 2021年、Mizuho Bankは複数回のシステム障害を起こし、ATMやオンライン取引が止まった。Reutersは、2021年3月の障害で全国5,395台のATMのうち4,318台が影響を受けたと報じた。原因はサイバー攻撃ではなくシステム処理の問題だったが、利用者にとっては同じだった。お金が出ない。振り込めない。カードが返ってこない。

 2023年10月には、全国銀行データ通信システム、いわゆる全銀システムの障害が発生し、11行で資金移動が滞った。報道では、140万件以上の取引に影響が出たとされる。全銀システムは日本の銀行間送金の中枢であり、1970年代から日本の決済を支えてきた。そこが止まると、個人の振込だけでなく、企業の支払い、給与、取引先への送金まで影響が広がる。

 これらの障害は、AI攻撃ではなかった。だからこそ重要である。日本はすでに、複雑な金融インフラが止まった時に社会がどう反応するかを知っている。AIは、その停止リスクに「攻撃の速度」と「攻撃者の増加」という新しい層を重ねる。
ATMという日本的インフラ

 日本では、ATMは単なる機械ではない。コンビニ、郵便局、駅前、銀行支店、スーパー。高齢者、地方住民、小規模事業者、現金商売、外国人旅行者。日本はキャッシュレス化が進んでも、現金への信頼が残る国である。だからATM停止は、単なる不便ではなく、生活インフラの停止として受け止められる。

 オンラインバンキングも同じだ。若い世代はスマホで残高を確認し、投資し、家賃を払い、給与を受け取り、税金を払う。企業はオンラインで資金繰りを行い、仕入れ先へ送金する。銀行店舗が減り、デジタルへ移るほど、オンラインの停止は大きな意味を持つ。

 つまり、AIサイバー攻撃への備えは、金融機関だけの問題ではない。コンビニATM、通信会社、クラウド事業者、カード会社、決済代行、自治体、警察、日銀、金融庁、企業の経理部、そして利用者の行動まで含む社会全体の問題である。
フロンティアAI時代の防御とは何か

 防御側の第一歩は、脆弱性管理である。古いシステム、外部委託先、API、クラウド設定、テレワーク環境、サードパーティー製品。銀行は、どこにどのソフトウェアがあり、どの脆弱性があり、どの業務に影響するかを素早く把握しなければならない。AI時代には、攻撃者もそれを素早く行うからだ。

 第二は、停止と復旧の設計である。すべてを止めるのではなく、どのサービスをどの順番で切り離すか。ATMだけを制限するのか、法人送金を止めるのか、アプリの一部機能を止めるのか、取引限度額を下げるのか。これを事前に決めていなければ、危機時の判断は遅れる。

 第三は、説明である。銀行が突然サービスを止めれば、利用者は不安になる。SNSでは噂が広がる。詐欺師は「復旧手続き」と称した偽メールを送る。だから銀行は、停止時の公式発信、顧客への連絡、詐欺警告、復旧見通し、代替手段をあらかじめ準備する必要がある。

 AIを守るAIの難しさ
 銀行は防御にもAIを使う。ログの異常検知、不正送金のパターン発見、脅威インテリジェンス、偽サイト検知、顧客認証、問い合わせ対応。しかし、防御AIにもリスクがある。誤検知が多すぎれば利用者が止まる。見逃しがあれば被害が出る。モデルが攻撃されれば、防御そのものが弱点になる。

 2026年に公開された金融分野のAIサイバー脅威インテリジェンスに関する研究では、金融機関でのAI活用には、ガバナンス、業務ワークフローへの統合、分析者の信頼、モデル自体の監視や評価が重要だと指摘されている。AIを導入するだけでは足りない。誰が使い、どう検証し、どの証拠を残し、どの場面で人間が判断するかが必要である。

 攻撃AIと防御AIの競争は、単純な技術競争ではない。組織の競争である。ログを見る人、判断する人、止める権限を持つ人、顧客に説明する人、経営責任を取る人。銀行のAI時代の安全は、モデルの性能だけでなく、組織の意思決定速度で決まる。
顧客は何を知っておくべきか

 一般の利用者にとって重要なのは、恐れることではなく、備えることである。第一に、銀行の公式アプリと公式サイトだけを使う。第二に、SMSやメールのリンクからログインしない。第三に、二要素認証や生体認証を有効にする。第四に、大きな振込の前には受取人情報を慎重に確認する。第五に、サービス停止時に備えて、少額の現金や複数の支払い手段を持っておく。

 銀行サービスが停止した時、最も危険なのは「復旧手続きはこちら」という偽案内である。攻撃者は、混乱の瞬間を狙う。銀行が止まった時ほど、利用者は焦ってリンクを押しやすい。だから、公式アプリ、公式サイト、銀行カード裏面の電話番号、店舗掲示など、確認済みの経路へ戻る習慣が必要になる。

 Japan.co.jpの見方
 全国銀行協会の警告は、弱音ではない。むしろ、銀行がAI時代の現実を認め始めたサインである。金融インフラは、止めないことが最善である。しかし、攻撃が広がる時には、止めることが信頼を守る唯一の手段になる場合がある。

 日本は、現金への信頼とデジタル決済の便利さを同時に持つ国である。その両方を守るには、銀行、金融庁、日銀、IT企業、通信会社、警察、利用者が同じ危機感を持つ必要がある。AIは銀行を危険にするだけではない。正しく使えば、防御も速くする。だが、AIに任せきりにする銀行は危ない。AIを理解し、止める権限を持ち、説明できる銀行が強い。

 金融の信頼は、金利や自己資本比率だけでできていない。ATMが動くこと。給与が届くこと。企業が支払えること。スマホの残高が正しいこと。止まった時に、誰が何をしているか分かること。2026年の銀行に求められているのは、便利さではなく、危機の中でも信頼を壊さない設計である。
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 一部引用以上

  悪意者による(今は北朝鮮や中国・ロシアの政府系ハッカーが暗躍している)サイバー攻撃に、銀行が狙われ、ATMが大規模に止まったとき、民衆はどんな防衛手段があるのか?
 複数の銀行に分散していても、愛知の信金障害のように128の銀行が同じコンピュータを使っていたことで、同時にたくさんのATMが使えなくなった。
 結局、家にあるタンス預金に頼るしかないが、これは泥棒に狙われるリスクがある。プロの泥棒は、超能力的に勘の働く者がいて、家を見ただけで、現金があるかどうかのカンが働き、室内のどこに隠してあるかも瞬時にわかるのだという。

 また、紙幣は燃えるので火災のリスクもある。洪水・土石流で家が流されるリスクもあり、回収は困難だ。
 耐火金庫なんて重さが何十キロもあって、負荷が大きすぎるのだ。この場合、隠し場所を工夫して、耐火ケースのなかに、防火用ガラス綿に包んでおくと普通の火災からなら守れる。置き場所を工夫しても、カンの働く泥棒から資産を守り抜くのは一筋縄ではいかない。

 さらに、太陽風電磁波障害による世界規模の電子トラブルも知っておく必要がある。
 地球を近々襲う可能性大、最大規模の太陽フレアによる甚大な被害 ライフライン寸断、衛星が破壊され携帯・PCの使用も不可能に 2022.8.22
 https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/71460?page=1

 キャリントンイベント(X40程度)
 https://ja.wikipedia.org/wiki/1859%E5%B9%B4%E3%81%AE%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%B5%90

 ケベック大停電(X15程度)
 https://ja.wikipedia.org/wiki/1989%E5%B9%B43%E6%9C%88%E3%81%AE%E7%A3%81%E6%B0%97%E5%B5%90

 もしも、今キャリントン事象が再現されたなら、北半球の日本より高緯度の地域の大半のIC、コンピュータが破壊されて二度と使用不能になる可能性があるといわれている。
 米軍の試算では、水道など9割の電子機器が破壊され、数年で住民の9割が死亡する可能性があるという。
 もちろん、銀行のATMも数年間使えず、預金記録も消失する可能性がある。日本の場合は、北海道と沖縄の二カ所に、銀行データセンターがあり、相互ベリファイを繰り返して記録を守っているシステムだが、キャリントン以上の磁気嵐では、両方同時に破壊される可能性もある。

 この場合は、生活水準が100年前に戻るという結果になる。ハイジの世界だ。
 EMP核攻撃でも同様に被害が出る。
 https://www.newsweekjapan.jp/articles/-/28697?display=b

 現在、ロシア・中国・北朝鮮・アメリカがEMP核兵器を保有していて、ウクライナ戦争で使用される可能性が高まっているといわれる。
 私は、このブログで、こうした電磁波トラブルによる生活破壊に対抗するためには、仲間と一緒に過疎の田舎にダーチャ農園を作るしかないと何度も書いている。
 https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5936431.html

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