激変する時代に付いて行けなくなる人とは?

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国会議事堂 政治・経済

激変する時代に付いて行けなくなる人とは?

迫りくる経済動乱の時代に備えなければならない

コロナウイルスの蔓延から始まった激動の時代ですが、まだこれらは序章にしか過ぎません。

これからの何年間は、食糧問題、エネルギーの高騰、地球の地軸移動による環境や天候の激しい変化などが襲い、もっと厳しい時代になるでしょう。

 

 

ある意味で生き残りの試験を受けているようなもので、それらをクリアーするにはどうしたら良いでしょうか?

それには私達が常識とされて教えられた事を全部白紙にする必要があるのです。

第1に、政府(どこの国でも同じです)は国民の事を考えて、国民の為に政治をしてくれると言う錯覚からの脱却です。

日本で例えれば、日本人の雇用を促さねばならないのに外国人労働者の激増、非正規雇用の割合が高くなり、日本人の貧困化が進んでいる事です。

これは大企業がいかに人件費を削減して利益を上げられるように政権に働きかけているからです。

そう、もしかして大企業に勤めるあなたの会社なのかも知れません。

例え正規雇用であっても、その年収はこの30年間減り続けています。

第2には、コロナにワクチンが有効であると信じる事。マスコミは感染者数がいかにも増えて危険だと宣伝しますが、まだ治験段階であり、効果も副作用も不明の段階でワクチンを勧めているのです。

 

 

各国政府は巨大な世界的製薬会社も含まれる資本家により、無理やり買わされていて、ワクチンを推進するならお金や利権を与えられ、政府は国民の税金から製薬会社に払います。

ワクチンは強制ではありませんが、打たない選択肢があるのです。

アメリカの赤十字では、ワクチン接種者の献血は受け付けしないとされてます。

この意味を良く考えて下さい。

第3に、日本は戦争で負けてから現在までずっとアメリカの占領下であると言う事。

鳩山由紀夫元総理が、預かり知らぬ内に国会でドンドン法案が成立してしまうのをおかしいと思ったら、

 

 

在日米軍の軍人が日本の官僚らに、

「アメリカの都合の良い政策を作り、そのように実行せよ!」と命令する

日米合同委員会が存在するのに気が付いてビックリしたそうです。

これは憲法より上の【日米地位協定】という日本に至って不利な条約を結んでいるからです。

つまり、日本には主権が存在しないのです。

第4に、新聞やテレビ放送は見ないこと。

 これらのスポンサーは、世界的製薬会社とか、消費者の安全を考えず、隷属化した労働者を雇う大企業だから。

国民に取って不利益な情報は一切流しません。

最低限、4つの条件をクリアーして、自分で考える力を養わない人は、生き残れないでしょう!

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