海底資源利権のために台湾有事や日中戦争が仕掛けられる

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台湾近海 戦争

海底資源利権のために台湾有事や日中戦争が仕掛けられる

戦後ほとんどの戦争は石油を強奪するために起こされて来た!

 大手新聞朝刊に広島で開催されたサミットの集合写真
が掲載されている。
 ここに何故、ナチスウクライナの傀儡であるゼレンスキー
大統領が来ているのか。
 言いなりの岸田文雄首相と全く何も知らされていない
またメディアを鵜呑みにして自らは何も知ろうとはしない
大多数の日本人だからこそ通用する絵である。
 
 どうせナチスウクライナに資金援助を約束させられた
のだろう。
 世界の現実を理解できない情けない姿である。
 大多数の日本人がメディアの報じるがままに煽られて
ウクライナ人を助けようと募金した募金はウクライナでの
ナチスの支援に回されてそれによりウクライナ人やロシア人
が危害を受けているという現実に一刻も早く気付く必要がある。
 
 支配階級はあの手この手を使って日中戦争を引き起こそうと
しているので絶対にこれに乗じないようにしなければならない。
 クリントン政権の時の国務次官補だったジョセフ・ナイ氏
は近年まで日本を操っていたマイケルグリーン氏やリチャード
アーミテージ氏らと共にジャパンハンドラーズと称された
1人であるが、そのジョセフ・ナイ氏が以前に発表した
「対日超党派報告書」という論文がある。
 
 その論文の主な内容は、
(1)東シナ海、日本海にはサウジアラビアを凌駕する石油
がありアメリカは何としても入手しなければならない。
(2)そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時
である。日米安保条約に基づき日本の自衛隊も参加させる。
中国軍がアメリカと日本の補給基地である本土を攻撃し
日本人が逆上する。かくして本格的な日中戦争が始まる。
(3)アメリカ軍は徐々に手を引き、自衛隊と中国軍の
戦争となるよう誘導する。
(4)アメリカは日中戦争が激化した所で和平交渉をして
アメリカ軍中心で東シナ海、及び日本海でのPKO活動を行う。
(5)日本近海でアメリカが軍事的・政治的主導権を取得し
アメリカエネルギー産業が圧倒的な立場で開発を司る。
(6)この前提として自衛隊が海外で自由に軍事活動できる
ようにする。
というものである。
 
 実にしたたかである。
 30年近く前のジョセフ・ナイ氏による論文だが今まさに
岸田文雄首相を通じて実現させようとしているように見える。
 日中戦争は結局はアメリカを通じた支配階級の巨利の
ためである。
 それを誘発するために先ずは台湾有事が仕掛けられる。
 絶対に乗じてはならない。
 
 この現実から尖閣諸島の意味が見えてくる。
 
 尖閣諸島は日本の領土である。
 1895年に日本政府が10年かけて調査をしてどこの
国にも属さない事実を確認した上で正式に日本領に編入した。
 この時に日清戦争を戦った清から反論は無かった。
 以降30年間、200人以上の日本人が尖閣諸島に暮らし
工場も建てていた。
 
 1920年に尖閣諸島沖で中国船が難破した。
 この船員を尖閣諸島に暮らす当時の日本人が救助している。
 この時に中華民国から送られた感謝状には
「日本帝国沖縄県八重山郡尖閣列島」
と明記されている。
 
 1951年のサンフランシスコ講和条約により沖縄県と
尖閣諸島はアメリカの統治下になった。
 1958年に中華人民共和国が発行した地図には尖閣諸島
と明記され日本領とされている。
 
 しかし・・・・・。
 
 1968年に国連が尖閣諸島沖で石油を発見してから中国
が急に領有権を主張し始めた。
 露骨過ぎる。
 何が狙いか露骨である。
 また田中角栄首相の時に日中国交正常化が行われたが、
この当時の日中両政府は国交正常化を優先したために尖閣諸島
の領有権については触れないようにした。
 しかしアメリカがしたたかになり、それまでは全く触れなかった
尖閣諸島に「中立を保つ」と故意に日本と中国に争いが生じる
ように仕掛けたのだ。
 アメリカもしたたかである。
 
 もともと尖閣諸島は沖縄県である。
 サンフランシスコ講和条約により沖縄県と尖閣諸島が
アメリカの統治下にされ、やがて沖縄県が日本に返還された
際に当然ながら尖閣諸島も沖縄県として日本に返還された
ことになる。
 当たり前である。
 当初はアメリカから見れば全く価値のない岩礁のような
岩島の尖閣諸島は放置していたがサウジアラビアを上回る
海底油田が尖閣諸島沖に見つかるや否や、急に石油利権
欲しさに赤裸々に態度を変えたという事である。
 露骨過ぎる。
 
 何れにしても先ずは海底資源欲しさに仕掛けられる台湾有事
や日中戦争に嵌らないように皆さんで冷静に過ごす必要がある。
 
 政治家は支配階級の代理人でありメディアは支配階級や
支配階級傘下の広報であるから私達一般国民が成熟していく
事で国民主権に立脚した言動によることしか日常を守る道は
ないように思える。
 政治家に任せる、官僚や政府、メディアを鵜呑みにする
のではなく皆さんが自分の事として社会的に言動すること
が日本を存続させ未来に繋げていく道だと私は思うのである。
 

マイコメント

30年前のジョセフ・ナイしの論文によるとアメリカは日本海に眠っている石油資源の強奪を
狙っていて、そのために日台戦争を起こさせ、そこに日本を参加させ日米中戦争に持ち込む。
安保条約に従い最初はアメリカは日本を支援するが次第に手を引き日中戦争にする。
当然日本は資源がないので不利になり負ける可能性が出てきたところにアメリカが再び参戦
して勝利へと導く。
これによってアメリカが日本海の石油を強奪することになり、日本はアメリカの支配下となる。

こういうシナリオらしい。
今回岸田総理が自衛隊車両を100両ウクライナに贈り、かつ40億円の支援をする。
これがシナリオ通りなら中国とロシアは黙っていないだろう。

まさに日本の危機です。

しかし、日本は簡単にその手に乗らないだろう。
先日の自衛隊ヘリの墜落もどこかの国によるものだとわかっていながら事故にして戦争に
ならないようにした。
今度も支援はするけどそれ以上のことはしないということで済ませるのではないかと思うが
ロシアと中国がどう出てくるかは不明です。
最近群発する日本周辺の地震も中国の地震兵器によるものだという説もあるが案外アメリカ
かもしれませんね。わかりませんけど・・・。

コメント

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