USAIDは、ソロス、ゲイツ、WEFに何十億ドルもの資金を与えていました！。

USAIDについて、知れば知るほど、とんでもない反民主主義極左組織だったことがわかります。
特にオバマ～バイデン政権によって巨額の資金を提供されていた彼らは、国連、ソロス、ゲイツ、WEFの極悪アジェンダを後押ししてきた黒幕だったというのがわかります。
ここ何年も、世界を席巻してきた救いようのない悪者たち（極左共産主義勢力）の活動を止めさせるには、光の善人ではなく悪のリーダーが必要だというのがわかりました。光の善人ではその力がないでしょう。
極悪な独裁者を退治するには悪を知る独裁者が必要ということでしょう。それがトランプやイーロン・マスクなのかもしれません。USAIDの解体、CIAやFBIの職員総入れ替え、国防総省の幹部の入れ替えによってこれまで米国や世界に押し付けてきた極左アジェンダが終焉するのでしょうね。
トランプが押し進めるｍRNAワクチンの開発、仮想通貨、人間よりもテクノロジー重視の政策などについてはトランプの闇の部分が垣間見えますが、トランプ的NWOをやりやすくするための作戦として極悪共産主義グローバリストたちを退治するのは、個人的にも観ていて気分が良いものです。これはトランプ政権の間に徹底的にやって頂きたいものです。その結果、日本にどのように波及するのかが問題ですが。
動画で時々ご紹介するサアラさんによると、日本が悪の根源だそうです。
もちろんローマ、ロンドン、ロシア、中国、他にも悪の巣窟がありますが。。。
特に日本は善なる光と悪なる闇がはっきり分かれているそうです。日本でなかなか良い改革ができないのは闇が深すぎて改革が邪魔されるからです。選挙で票を失う恐れのある政治家よりも、選挙で選ばれない（政治家を操り、ずっと悪事を働き続けることができる）官僚の方が質が悪いです。財務省や国税局はもちろんのこと、日本の各省庁は国民のために働かず、権力とカネを独占し、国民を苦しめ続けています。そしてこれらの官僚をずっと操ってきたのが、日本国民が誇る天●家だったなら・・・
2600年間続くこの制度こそ日本人を眠らせている問題なのかもしれません。もちろん極悪な天●もいたでしょうし、非常に人民思いの天●もいたでしょう。
今の天●皇●と愛●さんは（バックグラウンドがどうであれ）良い方々と思われますが、みてこさんとあきさんたちはちょっと。。。
これから、トランプの破壊活動が日本にどのように影響するのか、或いは日本には影響せず、これまで通りの日本が続くのか。。。
日本では国民が立ち上がらない限り、何も変わらないかもしれません。2600年前から構築した体制が全て崩壊しないと日本人は自立できないのかもしれません。
トランプは破壊神のシヴァ男ですから破壊することを任されています。ですからこれまでの悪い体制やピラミッド構造を破壊した後は、シオニストのNWOは要りませんから、ゆっくりとお休みください。
その後の（自由な）世界を構築するのは政治家や官僚ではなく、一般の人々の役割でしょう。
救いようのない悪人たちですから、同じ悪のトランプ勢力に成敗されることは非常に良いことです。やはり、悪は悪でないと成敗できないのでしょう。善人が悪人を成敗するような力はないでしょう。USAIDは極左の極悪政策をカネで実行させているとんでもない組織です。しかもソロス、ゲイツ、WEFに巨額の資金を提供していました。
この組織が解体されれば、共産主義のアジェンダ2030は大失敗すると思います。
USAIDと深く繋がっているのが日本の自民党、公明党、マスコミでしょうね。

USAID gave Gates, Soros and WEF initiatives billions of dollars – The Expose
（概要）
2月6日付け

USAIDは、ゲイツ、ソロス、WEFのイニシアチブに数十億ドルもの資金を供与していました。

By Rhoda Wilson

 

トランプ政権は、USAID（米国際開発庁）のほぼ全ての職員に金曜日からの職務停止を命じ海外の任務を終了させたため、USAIDは閉鎖に直面しています。

USAIDの閉鎖は、単なる官僚の入れ替えではなく、ビル・ゲイツのワクチン帝国、ジョージ・ソロスが援助した体制変革、世界経済フォーラムのディストピア構想に何十億ドルもの資金を注ぎ込んだグローバリストの砦を直撃します。

「USAIDは、ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス、世界経済フォーラムに巨額の資金を提供しています！」

By Jon Fleetwood

バイデン政権は自由裁量の歳出権限で、2025年の国家プログラム、USAIDプログラム、その他の国際プログラムに644億ドルを要求していました。

しかし、 2月3日月曜日、トランプ政権は、ワシントンD.C.にあるUSAIDの本部の閉鎖を命じましたが、この機関を直ちに永久閉鎖する可能性があります。

大手メディアは、USAIDをスープ・チキンや診療所などの支援を行っている慈善活動のプロバイダーと説明していますが、実際にはこの機関は人道支援という名目で他の国々に影響力を行使するために使われたディープステートのツールでした。

USAIDは、グローバリストの戦略的利益をサポートする多くのプロジェクトを介して、頻繁に納税者の血税を盗み取り、マネロンをしており、必ずしも発表されているような開発や貧困救済の目標を達成しているわけではありません。 

この機関は、反体制派、NGO、グローバリストの政治的経済的目標に合致するイニシアチブに資金を提供することで体制変革作戦（共産主義化）を密かにサポートし、主権国家の内政に干渉しています。

2月3日のXの投稿から、ホワイトハウスのキャロライン・リーヴィット報道官は、USAIDが世界中に資金をばら撒いていたことは「常軌を逸した」行為であると非難し、「皆さんはどう思うかわかりませんが、私は米国の納税者として、自分が納税した税金をこのようなくだらないことに使われたくありません。」と述べました。

（参考）
USAIDが支援した資金には以下のくだらない極左活動も含まれます。

1. セルビアの職場でのDEI（多様性、公正性、包括性）の推進に150万ドル
2. アイルランドでのDEIミュージカルの制作に7万ドル 3. コロンビアでのトランスジェンダー・オペラに4万7千ドル 4. ペルーでのトランスジェンダー・コミックブックに3万2千ドル

ビル・ゲイツ：
米政府は、USAIDを介して、ビル・ゲイツの国際的なワクチン・イニシアチブであるGAVIアライアンスに対し（2000年の設立以来）最も多くの資金を提供してきました。

2020年にUSAIDは、2020年～2023年（会計年度）にGAVIに11億6,000万ドルを拠出すると発表しました。

最近になり、米国はGAVIに対し、次の5年間で少なくとも15億8千万ドルの資金を補充すると確約しました。これまで提供してきた資金と今後5年間の資金を合わせると20億ドルを超える可能性があります。

米国医師外科医協会によると、ゲイツのGAVIは、2024年にUSAIDから最も多くの助成金を受け取った組織の1つでした。

米国医師外科医協会は、2024年だけでもUSAIDからGAVIに40億ドルが支払われたことを示すスクリーンショットを提示しました。

ジョージ・ソロス：

米国医師外科医協会のXの投稿（2025年2月4日付け）：

2017年に保守系シンクタンクのヘリテージ財団は、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団は少なくとも2009年からUSAIDの外国支援の主な活動実行団体だったと主張していたとSputnikが報じています。

しかし、ソロスとUSAIDの協力関係はそれよりもずっと前から続いています。

1993年のUSAIDの文書には、この機関は既にソロスのマネジメント研修プログラムと提携し、ブルガリア、エストニア、ポーランド、ルーマニアそしてスロバキアから30人の専門家らを教育していたことが記録されています。

1990年代後半～2000年代初頭まで、ソロスのNGOのネットワークは東欧全体に巻き起こったカラー革命の中心的な役割を果たしました。

2003年～2004年にかけて起きた最も顕著な例として、ソロスの国際ルネッサンス財団がUSAIDと提携してウクライナのオレンジ革命を後押したことだとSputnikが指摘しています。

騒乱に至るまでの数年間、米国はUSAIDを主なパイプ役として利用し、2003年に5470万ドル、2004年に追加で3411万ドルをウクライナのいわゆる民主主義プログラムに提供しました。

ソロスの影響力は東欧を超えて拡大していきました。

2018年4月、法的監視機関のJudicial Watchは、2015年～2018年にソロスのオープンソサエティ財団がラテンアメリカでの騒乱を扇動するために約1億ドルを提供したとされるソロスのグアテマラのグローバリスト・アジェンダをUSAIDが支援していたことを暴露しました。

さらに、2018年10月にJudicial Watchが文書を入手したことで、USAIDがソロスと連携し、アルバニアの過激な極左活動家らに資金を提供したことがわかりました。

文書によると、2016年にUSAIDはソロスのイーストウェスト・マネジメント協会のキャンペーンに900万ドルを割り当てました 。

ソロスとリンクした資金の額は増え続けています。

2024年、 ジョー・バイデン大統領は、2025年にUSAIDへの拠出金として約300億ドルを要求しました。 このようにこの機関に流れている莫大な財源が浮き彫りになりました。歴史的に見て、そのうちの多くがソロスが支援するイニシアチブと繋がっています。

世界経済フォーラム：

WEF世界経済フォーラムによると、地球市民が「何も持たず」、それでも「幸せになる」未来が訪れ、米国はもはや世界有数の超大国ではなくなるとのことです。

WEFのウェブサイトによると、USAIDは2013年～2022年の複数年契約に約2,600万ドルを投資しました。

2024年1月、下院共和党は、国務省、USAID、他の連邦機関がWEFに資金を提供することを完全に阻止する「ディファンド・ダボス法」と呼ばれる法案を提出しました。

当時の報告書から、米国は何年にわたり、WEFに何百万ドルもの資金を提供してきたことがわかりました。
「偏狭なグローバルエリートらが毎年スキー旅行に行くために米国の納税者の血税を提供することを強いられるのはばかげている。当然非難されるべきである。WEFは米国の資金を１セントたりとも受け取る資格などない。既にダボス会議への資金提供は止めるべきだった。」と、この法案を提出した共和党のスコット・ペリー下院議員（ペンシルバニア州）が述べました。
「WEFの裕福なグローバリストらは、米国民が苦労して稼いで納税した税金を受け取るべきではない。ディファンド・ダボス法は、米国の税金が世界経済フォーラムに注ぎ込まれ、我々の生き方を彼らがリセットするために使われないことを保証する。この重要な取り組みを主導してくれたペリー下院議員に感謝している。」と、法案の当初の共同提案者であるウィスコンシン州のトム・ティファニー下院議員が述べました。

USAIDの閉鎖は、単なる官僚の入れ替えではなく、ゲイツのワクチン帝国、ソロスが支援した体制変革、WEFのディストピア構想に何十億ドルもの資金を注ぎ込んでいるグローバリストの砦を直撃しています。