100％再エネ達成が引き金となり、電力網の不安定さを増大させ停電に陥った。
やはり、アレでした。
スペインで大規模停電が起こる数日前にスペインの再エネ率が100％達成したとして政府が大喜びをしていたところでした。その直後に大停電です。
狂った極左組織が国連やWEFのアジェンダで国を運営するとこうなります。
スペインやポルトガルでは、今後も再エネによる大停電と電力不足と電気代高騰で一般庶民が苦しむのではないでしょうか。そして20年～30年後に、スペイン全土に設置された大量の古い風力の羽根や太陽光パネルをどのように廃棄するのでしょうか。海や土の中に廃棄ですか？
左翼化した日本政府も、再エネを強く推進し、国民に重い負担（再エネ賦課金で電気代高騰）を押し付けています。再エネは、環境破壊、電気代高騰、大停電、経済悪化の疫病神です。
誰でも少し考えれば危険な政策だということがわかるのに、それでも再エネを押し進めている政治家や官僚は恥ずかしくないのでしょうか。
2040年には再エネを5割まで増やすなどと宣言している日本政府（政治家、官僚）は、国や国民を豊かにすることは全く考えておらず、賄賂や利権の獲得に奔走しています。スペインのようになるのが理想的なのでしょうか。
非常に無駄で非効率的で高価で環境+経済破壊の再エネを推進するよりも、最新式の火力発電や次世代型原発を押し進めた方が日本や国民にとってはるかに良いはずなのに（フリーエネルギーはまだ遠い未来と感じます。）、日本政府はそんなことは全く考えず、主に中国企業と自分たちを含む寄生虫の群れに大きな利益をもたらす再エネを推進し続けます。
これでは日本経済は間違いなく衰退し国民の生活苦が進むでしょう。
日本を完全に乗っ取りたいのが中国が日本を衰退させようとしています。
日本で作られる法律は一般国民を苦しめる法律が殆んどです。日本国土や国民を守るための法律や政策は提案さえされません。
日本政府は、再エネ、毒ワクチン、毒食品、米不足、増税、ビザ緩和、移民や外国人労働者の大量受け入れと法的優遇、LGBT、容易な帰化申請、スパイ天国、防衛力最低、その他色々・・・ろくなことしかやっていません。なんだか悪魔化していませんか。
そういえば、ある霊能者の話として、悪魔は日本と日本人が大嫌いだそうです。ただ、喜ばしいことはこれからは悪魔同士が潰し合いを始めるそうです。
Net zero madness leaves Spain in the dark as green energy push triggers Iberian Peninsula blackout – NaturalNews.com
（概要）
4月29日付け
ネットゼロの狂気で再エネにまい進したスペインは大停電に見舞われ、スペイン全土が真っ暗闇になりました。
スペインの送電網と緊急システムに不具合が生じ、大規模な停電が発生しました。スペイン全土がカオスとなり、安定な再エネに過度に依存することの危険性が露呈しました。
スペインのエネルギー発生率が50%以下に低下したため停電が発生しました。 マドリッドやバルセロナなどの主要都市で電力が供給できいない状態が続き、再エネの送電網の脆弱性が浮き彫りになりました。
政府当局は、従来の発電方法を廃止すれば電力供給が不安定になると警告されていたのにも関わらず、それを無視し、スペインの記録的な再エネ電力比率に浮かれ騒いでいました。そしてその数日後に大停電が起きたのです。このような政治的過失が危機を煽りました。
交通網、病院、商業施設は機能不全に陥り、電車も止まり、空港は航空機の運航を停止せざるを得なくなり、デジタル決済ができなくなりました。救急隊員は停電の被害にあった数千人を救助しました。その間の経済的損失は25億ドル～50億ドルにのぼります。
専門家らは、この災害の原因は再エネ政策であると非難し、信頼性の高いインフラよりも再エネを優先すれば、今後もこのような壊滅的停電が必ず起こると警告しています。
スペインの再エネ政策により、スペイン全土が停電になり、何百万人もの人々に電力が供給できなくなりました。結局、スペインの再エネ政策は見事に失敗しました。そして、ヨーロッパの無鉄砲な再エネ政策ごり押しには致命的な欠陥があることが露呈しました。
イベリア半島は、病院、交通網、デジタル決済システムが機能不全に陥り、カオス状態になりました。
これは、多額の補助金で成り立っている風力や太陽光発電が従来の安定的な発電システムに取って代わることはできないことを実証しています。
現地時間の午後12時35分、スペインの送電網運営会社のRed Eléctrica社は、発電量がほんの数秒で26ギガワットから12ギガワットまで劇的に低下したことを記録しましたが、その瞬間にマドリード、バルセロナ、リスボンが真っ暗闇になりました。
今回の停電は、ヨーロッパが執着している異常なネットゼロ政策がもたらした致命的な災害でした。
スペインが石炭火力発電所や原子力発電所を廃止し、信頼できない太陽光や風力を選択したため、スペインの送電網は砂上の楼閣となり、最初の兆候が見られた時点で崩壊しました。
再エネ政策の大失敗：
今回の停電は偶然の出来事ではありません。
これは政治的過失の当然の結果でした。このような災害が発生するわずか6日前に、スペインの政府当局は、初めて100％再エネで電力供給が可能になったことを祝ったのです。しかし、彼らの再エネ勝利宣言は短命に終わりました。
「スペインで起きた大停電は単なる技術的な故障ではなく、政治的そして戦力的な失敗だった。太陽光と風力発電を急増させながら、電力を安定的に供給していた重く回転する発電所を廃止したことで、発電システムが脆弱になり、既に複数の小規模停電が起きていた。」とエネルギー・アナリストのマイケル・ シェレンバーガー氏が書き記しました。
ポルトガルの送電網運営会社のREN社は、稀な大気現象が送電線に「異常発振」を引き起こした結果であると説明しましたが、アナリストらはその説明は作り話であるとして否定しました。
本当の原因は何なのか。
それは、熱狂的な再エネ政策により電力供給の信頼性がなくなってしまったからです。
マーク・ネルソン氏が引き合いに出した匿名の電力専門家によると、スペインの送電網は、重要なアラゴン・カタルーニャ回廊で発生した「揺れ」つまり電気妨害の後に崩壊しました。
5基の非常用水力発電ユニットのうち3基がメンテナンスのために停止していたため、復旧にかなり長い時間を要しました。
交通麻痺と経済破綻：
大停電により深刻な影響が即座に出ました。
マドリードの地下鉄が急停止し、救急隊員らが停車した地下鉄のドアを強制的に開けるまで乗客らは地下に閉じ込められたままでした。
バルセロナの空港は航空便の運航を停止し、リスボンはバックアップの発電機を使用することでかろうじて空港の運営を続けることができました。
多くの病院では重要な医療機器が使えなくなったため大急ぎで患者らを保護しました。また、全国的に電子取引ができなくなりパニックに陥った多くの人々がATMに駆け付け、口座から現金を引き出したことでATM内の現金が空っぽになってしまいました。
スペインの救急隊員らは、線路や地下トンネルで立ち往生していた約35,000人の乗客を救助したと報告しました。
信号機が消え交通が混乱した主要都市の様子を映したドラマチックなビデオが投稿されたり、何百人もの乗客が駅構内で一夜を過ごすことを余儀なくされ、コルドバ駅とアトーチャ駅の床には疲れ果てた旅行者らが寝そべっている様子を写した画像が投稿されました。
特に商業セクターでは電子決済システムが完全に機能しなくなったため大きな影響を受けました。
また、モバイルネットワークが崩壊し、インターネットにアクセスできなくなり、「人々がタクシーを取り合いしている。」と証言した目撃者もいます。
多くのスーパーマーケットでは懐中電灯やヘッドライトで営業を続けましたが、買い物客がパニック買いに走ったため棚が空っぽになりました。レストランやバーは蠟燭の明かりで顧客にサービスを提供し、一部のビジネスは完全に閉鎖せざるを得ませんでした。
スペインのペドロ・サンチェス首相は、通信が危機的状況にあるとして、国民に対し、旅行を避け、携帯電話の使用は控えるよう呼びかけました。
このような状況下でスペイン政府は非常事態宣言を発令し、次々に明らかになる危機に対処するためのセキュリティ対策の一環として3万人の警察官を配備しました。
これによる経済的損失は25億ドルから50億ドルと推定されており、盲目的な気候変動の定説で多額なコストが発生してしまいました。
スペインはフランスとモロッコから電力を輸入することで各都市を再び明かるくしましたが、ポルトガルにはバックアップの相互接続がないため、完全に回復するまでに1週間かかる恐れがあります。
再生可能エネルギーの不都合な真実：
今回の災害は予測不可能ではありませんでした。
エンジニアらは、何年も前から、風力と太陽光発電は天候次第であり、慣性がないため、不安定性が増大すると警告していました。
「送電網に風力と太陽光からの電力供給量が増えれば増えるほど、送電網の安定性が低下する。」と、エネルギーコンサルタントのキャスリン・ポーター氏は述べています。
しかし、スペインはインフラを強化する代わりに、再エネへの移行を加速させ、信頼性の高い発電所を閉鎖し、怪しげな（再エネの）マイルストーンの達成に浮かれ騒いでいました。
スペインの大停電は身も凍るような教訓となりました。
気候変動の象徴化のために送電網の回復力を犠牲にすれば、このような災害を招くことになります。
現在、イベリア半島を麻痺させている未熟な政策が、その影響を決して受けないエリートらによって世界中に輸出されています。
各国政府が、再エネよりも「信頼性」が重要であることを認めないなら、スペインで起きたカオスが世界のニューノーマル（新常態）となるでしょう。
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