日本のTV局が「愛国心が分裂するリスクを抱えた」外国籍の人々によって支配されるようになった経緯
TBSの安住紳一郎アナウンサーによれば、「TBSはハングルが話せないと出世することが出来ない組織」
NHKの入社に、国籍要件がないという事実（注）があるそうです。
「NHKですら」なのですが、日本のマスコミが「愛国心が分裂するリスクを抱えた」外国籍の人々によって支配されるようになった経緯について、決して愉快な話題でもありませんが、情報共有のため、別ブログに以前投稿した記事をそのままこちらでも再投稿しておきます。
「在日による恐怖のマスコミ支配 韓流ブームの正体 在日の圧力で隠蔽された真実」
引用元：https://blog.goo.ne.jp/mar7sa/e/5ddea37aa4dabe587d6acc3645b0b6ff
以下引用文からほぼそのまま転載
1960年代：
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題 （例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など）に対して、 朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。
抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。総連幹部の子弟を中心に入社試験無し（カタチだけの面接）での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。
1970年代：
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が 社内で在日を積極登用。
「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い 日本人幹部だで、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。 異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。
1980年代～90年代：
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、 決定的なポストを占める。某サヨク週刊誌の在日編集長（筑紫哲也 本名：朴三寿）をキャスターに迎えたニュース23の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。
1989年の参議院議員選挙では「土井たかこ（本名：李高順）社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。
宇野総理のスキャンダルを連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。
1990年代～2000年代：
偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。
TBSと同様に「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、TBSの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが朝鮮半島絡み。
TBSの不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったりだった。
バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入 が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。まさに、在日朝鮮人の資金で在日朝鮮人が運営しているのがTBS。
2005年以降、更に露骨な形で在日のスターを「作り上げる」ような番組制作開始。
2013年12月、「公務員がスパイ、テロ、防衛、外交についての機密を漏らしたら懲役10年以下と言う罰則があり、事実上スパイ防止法の「特定秘密保護法案」が制定されると、「数の力で国民の意見を聞かず法制定」だの、「旧社会党の土井たか子のような強い野党がいないとかオスプレイの写真撮影で逮捕される、原発事故の被害が隠蔽される」とデマ報道を流して、当時の安倍政権を潰しに掛る。
以上、TBS内部の人物からの告発サイトである引用元からほぼそのまま転載。
TBSの安住紳一郎アナウンサーによれば、
「TBSはハングルが話せないと出世することが出来ない組織」
2019年、台風21号の関西直撃と北海道大地震の災害ニュースの陰で、「TBSのプロデューサー本名余卿（よ・きょう）という写真の人物が静岡市に住む10代の未成年者を誘拐し札幌まで連れて行き、逮捕されるという事件がありました。
逮捕された余卿容疑者はTBSテレビ事業局、映画・アニメ事業部に勤務、「七星スバル」などの「ロリコンアニメをプロデュースしていた人物」だった。
ところが、驚くことに自社の社員が逮捕されたにもかかわらず、同日のTBSでは、終日のニュースで何も伝えず、体操界のパワハラ問題にニュースの大半の時間を費やし、その翌日には台風21号のニュースがメディアを独占したため、「TBS社員による未成年者誘拐事件」の方は完全にスルーだったのでした。
（注）NHKは、以前は国籍による制限を設けていましたが、現在は廃止されています。「NHKは、多様な価値観や視点を持つ人材を求めるため、国籍に関わらず、様々なバックグラウンドを持つ人々を採用しています。」「NHKは、採用選考において、国籍よりも、応募者の能力や適性を重視しています」なのだそうです。
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