パンデミックなど何事でもなかったようなカタストロフにあっという間に突入。

実質たった1カ月で家が建たなくなった

ついにあっという間にここまで来てしまったようです。

今日、ユニットバス等の日本の大御所である TOTO が、「新規の受注を停止する」という発表をしていました。

（TOTO の通知文書より）

＞ 弊社商品におきましても一部のサプライヤーにおいて調達・生産に支障を来たしており、システムバス・ユニットバスの新規受注を当面の間見合わせすることとなりました。
＞
＞ 現時点において再開の目途は立っておりません。

TOTO と同じく大御所の LIXIL （リクシル / INAX で有名）も「供給調整」を発表しています。

3日前には、屋根等の防水シート（アスファルトルーフィング）で日本トップシェアを誇る田島ルーフィング社が新規受注を停止しています。

ここにおいて、

・ユニットバスの受注停止（風呂もトイレも作ることができない）

・アスファルトルーフィングの受注停止（屋根を事実上作ることができない）

という事態に至ったわけですが、それに加えて、塗装関係の多くの材料も入手困難となっているようで、こうなってきますと、

「屋根も要らないし、トイレもお風呂も要らない」

という人以外は、家を建てて住むことができなくなったわけです。

屋根もトイレもなくていいのでしたら、持っている土地にテントでも張って暮らしても同じだと思いますが、そのテントの材料も、ナフサから作られるエチレンやベンゼンを原料に製造されるものですので、じきにテントそのものも製造・入手が困難になるのかもしれません。

じゃあ、地べたにブルーシートでも敷いて横になればいいとおっしゃるかもしれないですが、ブルーシートはポリエチレンであり、すべてナフサ由来。ブルーシートもそのうち入手できなくなるかもしれません。

「じゃあ、どうすればいいんだよ！」

と言われるかもしれないですが、

「どうすることもできない」

というのが答えとなると思われます。

そして、アメリカもホルムズ海峡を封鎖し始め…

そんな中で、今日（4月13日）アメリカ合衆国大統領のティー・エー・シー・オー氏が、

「ホルムズ海峡を米国が封鎖した」

と何だかよくわからない狂気の発表をしています （BBC）。

これにより、以前よりさらにホルムズ海峡の状況が悪くなるものなのかどうかはわからないですが、普通に考えれば悪化するのでしょう。

ブルームバーグは以下のように書いています。

報道「トランプ氏のホルムズ海峡封鎖、アジア同盟国と中国に打撃拡大の恐れ」より

Bloomberg 2026/04/13

トランプ米大統領がホルムズ海峡の封鎖に踏み切る動きは、アジア地域の米同盟国や中国などエネルギー依存度の高いアジア各国への経済的打撃を一段と深刻化させる恐れがある。

…基本シナリオでは、規模は限定的ながらも紛争が継続し、原油価格は第2四半期に平均1バレル＝105ドルで推移した後、第4四半期には85ドルに下落する見込み。

世界の域内総生産（GDP）は今年2.9%成長する一方、インフレ率は第4四半期に4.2%となる見通しだ。

より激しい戦闘が続き、ホルムズ海峡が数カ月にわたり事実上封鎖される場合、原油価格は170ドルに上昇する。このシナリオでは世界成長率は2.2%に減速し、年末のインフレ率は5.4%に達するという。

一方、持続的な停戦やイラン体制の崩壊が起きれば、海峡の早期再開とともに原油価格は戦争前の水準に下落し、世界成長率は3.1%、年末のインフレ率は3.7%になると分析している。

4月12日までの時点でも相変わらずホルムズ海峡を通過する船舶はほとんどありません。以下はブルームバーグが集計した 2月26日から 4月12日までの海峡の通過船舶数です。

2026年2月26日〜4月12日のホルムズ海峡を通過した船舶数と種類

bloomberg.com

昨日は 2隻の石油タンカーが通過したように示されていますが、船籍は不明であると同時に、

＞ 4月12日、空荷の超大型原油タンカー 2隻がホルムズ海峡を通過しようとしたが、米イラン和平交渉決裂直後にUターンした事例

が報じられていて、厳しい封鎖が続いているようです。

ちなみにデスね。

ホルムズ海峡から石油タンカーが日本に到着するまで「約 20日」なんですよ。

ということは、ホルムズ海峡閉鎖の影響を受けてから、大ざっぱにいえば、「まだ 1カ月経っていない」ことになります。

それでこの現状ですよ。

さらにデス（いいから、そこを強調しなくても）ね。

先ほどのブルームバーグの記事では、

＞ アジア各国への経済的打撃を一段と深刻化させる恐れがある。

とありますが、ホルムズ海峡から原油などが向かう国の内訳は以下のようになります。

bloomberg.com

中国とインドでほぼ半分となっています。

そこに、日本や韓国、その他のアジアを含めると、ホルムズ海峡経由での原油等の 9割近くがアジア向けであることがわかります。

そして、中国とインドというと何かといいますと、

「世界最大の医薬品と医薬品原料の供給元」

です。

これは以下の記事にも書いています。

・「医薬品の99％が石油由来」という現実…。戦争が長引いた場合、深刻な医薬品不足と医療の停滞が現実的に
In Deep 2026年3月17日

今回のアメリカの「追加の閉鎖」（本当に何だかよくわからないですが）いよいよ、医薬品のほうにも波及するきっかけともなり得そうです。

何しろ、ホルムズ海峡閉鎖後の約 1カ月で、「日本では家を建てられなくなった」わけですが、次の段階は、中国やインドでの医薬品製造を含む化学工場への影響が拡大すると、

「現代医療の崩壊の段階」

に入るともいえます。

そうなることは、今のままですと、どうやったってそうなります。

そんなわけで、現状アジアの崩壊がひたすら迫っているわけですが、これは不安を煽るとか、大げさな表現として書いているのではないです。

現在起きている現実を見れば、容易に想像できることだと思われます。

さて、今回は、アメリカの政治学者であり、米シカゴ大学の政治学教授のロバート・ペイプ氏という方の最近の投稿をご紹介します。

ロバート・ペイプ氏

最初に、

＞ 30年間、経済制裁と封鎖を研究してきた者として…

で始まる文章では、

「あと 10日以内に重要な物資が不足し始める」

と述べられていて、その順番は、

・アジアが最初 → 次にヨーロッパ → 世界的な収縮

という予測になっていました。

価格が上昇したり、インフレが強くなるということではなく、「モノがなくなることによる経済活動の縮小」を述べています。

詳細な文章は、ペイプ氏のサブスタック記事にあるのですが、有料ですので、それを X で要点をまとめて投稿していた文章をご紹介させていただきます。

世界の経済は今後10日間で急激に変化するだろう

The World’s Economy Will Change Abruptly in the Next 10 Days
Robert A. Pape 2026/04/13

10日以内に、世界経済の一部で重要な物資が不足し始める。

30年間、経済制裁と封鎖を研究してきた者として、私は軽々しくこういう書き方はしない：

・単に価格の上昇だけではない
・不足

市場はこの事態に備えていない。

誰もがまだ原油価格のことを話題にしている。

それはもう古い話だ。

・これはもはや価格ショックではない
・これはシステム全体の供給ショックの初期段階だ

ここにメカニズムがある：

・価格急騰 → 物理的不足 → 経済収縮

私たちは今、ステップ2に突入している。
物事がクラッシュする時だ。

世界の石油の約 20%がホルムズ海峡を通って流れている。

その流れは今、制約を受けている — イランと米国によって。

石油だけではない — それは現代生産の基盤層だ：

・燃料、肥料、プラスチック、ほかにも数多く

在庫が枯渇すると、これは投入物の価格上昇の話ではなくなる。

投入物が不足することについての話となる。

工場はコストの上昇で（工程などが）遅延するのではない
材料が届かないために止まるのだ。

私たちはこの小さなバージョンを目の当たりにしてきた。

・1973年：供給の約 7%の混乱 → 90日以内に不足、配給制、産業の衰退。

今日のショックはそれよりも大きい。
システムはより厳格だ — 私たちは 45日目にいる。

ここからの展開は予測可能だ：

・アジアが最初 → 次にヨーロッパ → 世界的な収縮

崩壊ではない。
収縮だ。

米国も免れない。

エネルギー自給はグローバルに統合された経済を守らない。
サプライチェーンが停止すると、貿易減少を通じてショックが伝播する。

これが本当の転換点だ：

・価格はもはや結果を決定しない

・アクセスが決定する

そしてそれが反転すると、政府は勝者と敗者を選択し始める。

今週はこれを注視せよ：

・ホルムズ海峡を通る船舶

–注視するのは政治家の声明ではない
–注視するのは市場ではない

もし流れが回復しなければ、システムはさらに締め付けられる — 必然的に。

見出しに不足が現れる頃には、すでに手遅れだ。
これらのショックはそうやって機能する。