26/8/17 フルフォード情報英語版：米国の石油枯渇とAIバブル崩壊で、地球の支配権を巡る金融戦争がクライマックスへ

FRB設立とアジアの金の歴史

この戦いは何千年にもわたって続いてきたが、ここでは1913年から話を始める。この年、ある銀行家グループが米議会から通貨の発行・供給の権限を奪い取り、連邦準備制度理事会（FRB）を設立した。


米国を掌握した銀行家たちは、直ちに第一次世界大戦を引き起こす計画を実行に移した。この戦争は、ドイツ帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国、そしてオスマン帝国の崩壊をもたらした。

戦争終結時のヴェルサイユ条約において、ドイツは1320億金マルクの賠償金支払いを余儀なくされた。ドイツにそれほどの金を提供し得る唯一の存在は、アジアの王族であった。

その背景として、ローマ時代以来、アジアの人々は香辛料、絹、陶磁器などを西欧へ輸出し、その対価として金や銀を受け取ってきた。その結果、世界の金保有量の85%がアジアに集中している。

ドイツとアジアの王族との間で交わされた取り決めは、1930年の国際決済銀行（BIS）設立につながった。アジアの王族によれば、アジアの金と引き換えに、王族が守護者を務める世界議会を設立するという秘密の合意がなされたという。その際、アジア側は、この議会の設立には第二次世界大戦が必要になると告げられていた。

この戦争に備え、1930年代、米国のヘンリー・モーゲンソウ財務長官はアジア各地を回り、天文学的な金額の債券が入った「ヴェルサイユ条約の箱」と引き換えに、金（ゴールド）を収集して回った。

特に重要だったのは、1938年に米海軍の軍艦によって中国から搬出された金であり、それが日本の手に渡るのを防ぐためのものであった。この金と引き換えに、米国は中国の国民党へ60年満期の債券を交付し、60年後に金を返還することを約束した。

ブレトン・ウッズ体制からペトロダラー体制まで

1944年のブレトン・ウッズ会議において、アジア諸国は、戦後の主要な国際通貨となる米ドルを裏付けるための金を提供した。第二次世界大戦の戦勝国である米国、英国、フランス、ソビエト連邦、そして国民党政権下の中国（現在の台湾）には、世界を発展させるための50年間の責務が与えられた。

しかし、戦争の勝者たちが世界を発展させるという約束を破り、自らの支配下にある国々だけを近代化させたため、アジアの王族たちは西洋人に金を渡すのをやめた。

また、1962年のキューバ危機によって世界規模の全面的な熱核戦争の瀬戸際に立たされた後、米国のジョン・F・ケネディ大統領は、連邦準備制度理事会から米ドルの管理権を奪還することを決意した。彼は、自ら発行しようとしていた「ケネディ・ドル」の裏付けとなる金を確保するため、アジアの有力な王族の一人でもあったインドネシアのスカルノ大統領と協定を結んだ。その結果、当時のイスラエルのダヴィド・ベン＝グリオン首相が、FRBを支配するハザール・マフィア（ロスチャイルド家やロックフェラー家など）の指令を受けて、ケネディを暗殺させるに至った。その後、CIAは100万人以上のインドネシア人を殺害し、1967年にスカルノを失脚させた。


アジア諸国は報復として、保有していた米ドルをすべて売却し、金に交換した。その結果、米国の金準備が枯渇し始めたため、1971年のいわゆる「ニクソン・ショック」において、米ドルは金本位制から離脱することとなった。

その後、1974年にニクソンはサウジアラビアと50年間の協定を結び、ペトロダラーの仕組みを構築した。その協定は2024年6月に期限を迎えた。

米国は1978年、共産主義中国との間でも秘密協定を結んだ。米国は保有していた清朝時代の金の残りを中国共産党に引き渡し、中国の近代化を支援すると約束したのだ。

9.11テロをめぐる金の攻防

時は1998年に飛ぶ。この年、米国は60年前に国民党政権下の中国（台湾）から「借りた」金を、約束通りには返還しなかった。台湾側は国際司法裁判所に米国を提訴した。米国は、残っていた金はすでに共産党政権下の中国に引き渡してしまったため、返還の義務はないと主張した。しかし米国は裁判に敗訴し、2001年9月12日までに金を返還するよう命じられた。ところがその直前の9.11、米国政府は世界貿易センターを爆破した。さらに、その金に関するあらゆる財務書類が保管されていた世界貿易センター第7ビルも爆破したのである。


これを機に、「新しいアメリカの世紀」に向けたハザール・マフィアによる大規模なプロジェクトが始まった。その計画は、中東への侵攻と並行して生物兵器を散布し、世界の人口の大部分を死滅させようとするものであった。

著者と秘密結社との関わり

私がこの「戦争」に本格的に関与するようになったのは2006年のことである。当時、私は日本の竹中平蔵・元金融担当大臣に対し、なぜ東京証券取引所に上場している全企業の支配権を、ロスチャイルド家やロックフェラー家などが支配するヘッジファンドに明け渡したのかと問い質していた。

そのインタビューから1週間後、竹中は、「忍者の暗殺者」を自称する人物を私のもとへ差し向けた。その人物は、私に日本の財務大臣のポストと莫大な富を提示してきた。ただし、それは「環境を救う」という名目で人類の90％を抹殺する計画に同意することが条件であった。またその人物は、竹中が地震兵器による攻撃で脅されたために、日本の主要上場企業を明け渡すよう強要されたのだとも伝えてきた。

翌週、あるアジアの秘密結社の代表者から連絡が入った。彼らによれば、その組織は数十万人のプロの暗殺者を含む800万人もの構成員を擁しているという。彼らは私に保護を申し出たが、同時に、組織の力はあくまで「大義」のためにしか行使できないと告げた。

人類の9割を抹殺する計画に加担する気にはなれなかったため、結局、私はそのアジアの秘密結社に加わることになった。

彼らの指導者層と会った際、私は第二次世界大戦の敗戦国による秘密ネットワークの存在を知ることになった。日本とドイツは、戦後も密輸に利用するための潜水艦や潜水艦基地からなる秘密のネットワークを維持していた。敗戦した日本側は北朝鮮に拠点を置き、そこで覚醒剤を製造していた。ドイツ側は南米に拠点を置き、コカインの製造やマリファナの栽培を行っていた。また、1949年の国共内戦*に敗れた中国国民党は、東南アジアの「ゴールデン・トライアングル（黄金の三角地帯）」でヘロインの生産体制を築いた。麻薬密輸で得た資金は、第二次世界大戦の戦勝国を打倒するために使われることになっていた。ナチスのゲシュタポの役割を引き継いだCIA（特にジョージ・ブッシュ・シニアが関与していた部門）も、この事業に関与していた。ラテンアメリカの麻薬王たちがCIAを「コカイン輸入機関」と呼ぶのは、そのためである。


私が会った者たちは、かつてベトナムでCIAと共にヘロインの製造に従事していたと語った。彼らは、SARSがアジア人のみを殺傷するように設計された生物兵器であることを知った後、ハザール・マフィアとの協力をやめたとのことである。また、彼らは私たちと協力することに同意したCIAの仲間たちも紹介してくれた。

ちょうどその頃、明治天皇の孫にあたる中丸薫氏から連絡があり、数千人の名前が記載されたリストを渡された。そこには、日米欧委員会、外交問題評議会、ビルダーバーグ会議などのメンバーの名が連なっていた。言い換えれば、それはハザール・マフィアの指導者層のリストだったのだ。彼女は、これらの人物こそが9.11の首謀者であると私に語った。

その時、クエンティン・タランティーノ監督の映画『キル・ビル』からインスピレーションを得た。その映画には、二人の女性暗殺者が死闘を繰り広げる場面がある。戦いは突然の結末を迎えた。一方の暗殺者が、相手に残された唯一の目をえぐり出し、相手を失明させて決着をつけた。

アジアの暗殺者たちには、西側のエリートの氏名リストが手渡された。彼らは、「目」をえぐり出すこと、すなわちハザール・マフィアの指導部を排除することで、この戦いを終わらせることができると告げられた。アジア側はこの実行に同意した。また、彼らは米国政府株式会社への資金提供を停止することにも合意した。

その後、デヴィッド・ロックフェラーが東京に滞在しているという情報を耳にした。米国の要人が大使館に隣接するホテルオークラを利用することは知っていたため、同ホテルに電話を入れ、彼へのインタビューの約束を取り付けた。もちろん、代わりに暗殺者を送り込むという手もあっただろうが、私はギャングではなくジャーナリストである。そこで、暗殺ではなくインタビューを行う道を選んだのだ。

この人物は、国連、BIS【国際決済銀行】、世界銀行、IMF【国際通貨基金】を所有し、フォーチュン500企業の大部分において支配権を握っていた。当時、彼はピラミッドの頂点にある「目」のような存在であった。法医学的な調査の足跡をたどると、地震兵器を用いて日本政府に主要企業の支配権を譲渡するよう強要した人物として、彼とロスチャイルド家の一族に行き着く。

しかし、彼と直接接触できたという事実は、ハザール・マフィアに第三次世界大戦の計画を一時的に凍結させることにつながったようだ。

それはまた、秘密結社というパンドラの箱を開けることにもなった。やがて、グノーシス派のイルミナティが現れた。彼らは、アメリカ、フランス、ロシアの各革命を起こしたのは自分たちであり、現在は世界革命を計画していると主張した。続いて、P2フリーメイソンがレオ・ザガミを私との会談に送り込んできた。彼らは、地球外生命体から与えられた計画に基づき、2万6000年にわたってこの地球を運営してきたと主張した。その計画は、惑星の運行に合わせて進められているとのことであった。さらには、ロシアの連邦保安庁、北朝鮮関係者、アサシン教団、国防総省、MI6、そしてその他多種多様な者たちも姿を現した。

リーマン・ショックと白龍会の結成

いずれにせよ、アジアの秘密結社は、自らが保有する米ドルを、米国で新たに発行される米ドルから切り離して隔離すると西側の相手方に通告することで、宣戦布告を行った。世間では、この出来事は「リーマン・ショック」として知られることになる。しかし実際に起きたのは、米国が対外貿易から遮断されるという事態であった。

その後、ハザール・マフィア内のジョージ・ブッシュ・シニア率いるナチス派閥は、見事な欺瞞工作を展開した。彼らは、バラク・オバマという名の黒人共産主義者を大統領に据えると約束したほか、アジア勢力の主要メンバーに対し、イラク産石油という巨額の賄賂を提示したのである。

その結果、アジア側は、ヨハネス・リヤディという名のアジアの王族が所有する700トンの金をFRBに提供することに合意した。そして、この金を1000倍以上にレバレッジすることで23兆ドルを創出し、米国政府株式会社の事業を存続させたのだ。

同時に、アジアの秘密結社グループは私に対し、絶対的かつ完全に服従するよう求めてきた。たとえ彼らが「白は黒だ」「黒は白だ」と言えば、それに従わなければならないというのだ。私は彼らに、盲目的な忠誠など決して誓わないと告げた。その結果、私は保護を打ち切られ、彼らから切り捨てられることになった。その後、かつて竹中によって差し向けられた暗殺者から、彼の後ろ盾であるヘンリー・キッシンジャーとボスのデビッド・ロックフェラーによって、私の殺害が命じられたことを知らされた。

そうした経緯から、私はメガホンを手に、世界最大の犯罪組織である山口組の本部へ赴かざるを得なくなった。最終的に、日本の裏社会が私に保護を提供してくれたのだ。時を同じくして、人類の90％を抹殺しようとするハザール・マフィアの計画に対抗するため、ロシアの連邦保安庁、CIA、国防総省、MI6、P3フリーメイソンなどのメンバーによって「白龍会」が結成された。

計画されていた3.11東日本大震災

ハザール・マフィアはオバマを擁立したことに加え、さらに邪悪な計画を進めていた。それは、2011年3月11日に日本の福島に対して行われた、核兵器と津波による攻撃である。


その出来事の直後に、私がそれについて書いたものは以下の通りだ。

これから記す内容の主な情報源は、日本の軍事情報機関、菅直人元首相（私が長年個人的に知る人物である）、攻撃に使用された核兵器を日本に密輸した実行部隊のメンバー、ロスチャイルド家のフランスおよび英国の分家関係者、CIAの上級工作員、そして3.11の攻撃に先立ち実際に海底へ核兵器を埋め込むための掘削作業を行ったチームのメンバーである。

まず知っておくべきことは、この攻撃が実際に起こる何年も前から計画されていたという点である。日本の経済誌『財界展望』は2007年2月、CIAの報告書を引用する形で次のように報じている。すなわち、米国は、日本がエネルギーの多くを原子力に依存しすぎていると判断し、もしこの傾向が続けば、日本は米国が支配する石油に依存する必要がなくなり、ひいては米国の言いなりになる必要もなくなるだろうと考えたのである。その報告書の結論は、日本を確実に「植民地」の状態に留めておくための最善の策は、福島第一原子力発電所を運営する東京電力を破綻・崩壊させることだ、というものであった。

この工作には、同発電所の製造元であるゼネラル・エレクトリック（GE）を（財団を通じて）支配する一族の出身であるJ・ロックフェラー上院議員が深く関与していた。日本の原子力発電能力を破壊するための布石として、ウェスティングハウスとGEは、自社の原子力発電所製造事業を東芝と日立に売却した。これは最高レベルのインサイダー取引であり、日立と東芝は訴訟を起こすべきである。

近年、あるアジアの秘密結社が欧米の寡頭支配層一族から世界金融の支配権を奪取しようとする試みが、福島をめぐる一連の出来事の背後にある、より大きな構図となっている。

例えば、日本の財務大臣であった中川昭一氏は、G7の会合においてカバールへ1000億ドルを差し出すよう要求された。彼は、1000億ドル相当の米国債を売却することでその資金を捻出すると回答した。彼はG7会合後の記者会見でその旨を公表するつもりであったが、それを阻止するために薬物を投与された。その後、日本に帰国した際、彼はCIAの暗殺部隊によって殺害された。


福島の話に戻ると、日本の民主党や当局が西側の寡頭勢力の一族に対して実質的なハードカレンシー*の引き渡しを拒否したことが、日本人を再び威嚇して屈服・服従させるための手段として、福島での作戦を強行するという決定につながったのだ。

リヒャルト・ゾルゲやアレクサンドル・ロマノフといった複数の名前を使い分けていた私の重要な情報源の一人は、日本への麻薬密輸に関与していた、西側諸国の複数の機関が絡む組織の一員であった。私は、音楽ジャーナリストを自称する長年の知人スティーブ・マクルーアを通じて、リヒャルト・ゾルゲが彼に対する長年の麻薬供給者であったことを確認している。

いずれにせよ、ゾルゲが私に語ったところによれば、彼はタイのパタヤに呼び出され、スペンサーと名乗る南アフリカ出身の英国特殊空挺部隊の隊員から、精神を破壊する化学物質を大量に染み込ませた「タイ・スティック」を70キログラム持ち込み、私に接触するよう指示されたそうだ。彼は、私にヤクザを彼【スペンサー】に紹介させなければ私を殺すと伝えるよう命じられていた。ヤクザからはそれが罠であり、関わらないようにと忠告されていたため、私はその通りにした。またゾルゲは、タイ滞在中に、沈没したロシアの潜水艦「クルスク」から盗み出された500キロトン*の核ミサイルを見せられたとも話していた。このミサイルは、麻薬と共に日本へ密輸されている。

ゾルゲとスペンサーによれば、その密輸工作を監督していたのは、スティーブンスという名の元香港警察副長官であった。一方、CIAなどの情報源によれば、対日工作の作戦全体を指揮していたのはリチャード・マイヤーズ将軍であった。

米国防総省の軍事情報機関および英国情報保安局の担当者へのその後の聞き取り調査により、当該ミサイルが日本へ運ばれた経路が特定された。英国情報保安局によれば、このミサイルは、ナチスの地下組織が潜水艦「クルスク」から盗み出した4発の核ミサイルの一部であり、当初は大西洋上のサントメ島にある同組織の潜水艦基地へ運ばれていた。その後、米国防総省の軍事情報機関によると、ニューギニアにある別の潜水艦基地へと移送されたとのことである。

そこからフィリピン・ヨットクラブへ運ばれ、スティーブンスのチームがヨットで沖縄諸島の離島へと輸送した。さらにそこから漁船で九州の港へと運ばれ、九州からはバンで、東京西部の日の出町にある中曽根康弘元首相の所有地へと移送された。ゾルゲによれば、その後、ミサイルは靖国神社近くにある北朝鮮関連の市民団体本部へと運ばれたという。

ゾルゲは、差し迫った核テロ攻撃について日本当局に警告しようとしたために命の危険にさらされ、幾度もの暗殺を生き延びてきた。彼は当局に対し、ミサイルが中曽根氏の所有地に置かれていると伝え、私にも同様に話していた。日本当局は我々の警告を無視した。その後、我々は改めて、そのミサイルが日本国内の北朝鮮関連施設に置かれていると当局に伝えた。

こうした結果、ゾルゲは私服警官に逮捕された。彼らは、差し迫った核テロに関するゾルゲの警告を無視し、代わりに、私が麻薬の売人であると虚偽の証言をするよう彼に求めたのである。

この頃、マイケル・メイリングという南アフリカ系イギリス人の工作員からも接触があった。彼は、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ・シニアが仕掛けた爆弾によって両脚を吹き飛ばされたと主張していた。彼は「マイケル・ヴァン・デ・メア博士」と名乗って私の前に現れ、防弾アタッシュケース、7冊のパスポート、そしてウージー・サブマシンガンを見せた。ヴァン・デ・メア博士は、私が麻薬容疑で逮捕されるだろうとトニー・ブレアが豪語していたと私に告げている。

いずれにせよ、日本当局は我々の警告に適切に対応せず、その爆弾は深海掘削船「ちきゅう」に積み込まれた。現地の報道によれば、2011年3月11日に日本を襲った津波および核テロ攻撃の数ヶ月前、「ちきゅう」は仙台沖の海底で掘削作業を行っていた。


さらに、3.11の攻撃の前日、東京タワー近くにある日本フリーメイソンの本部ビル内で菅直人首相の姿が目撃されたと証言する複数の人物が現れている。その際、彼は、津波の被害を受けた東北地方が欠落した日本地図を見せられていたという。

当時、福島原子力発電所の警備はイスラエルの企業マグナBSPが担当していた。宮城県の職員は、3.11に至る数ヶ月の間に、同社の従業員が自身の意に反して発電所内にプルトニウムを搬入したと述べている。

津波と原子力災害が発生した直後、菅直人首相は関東平野から4000万人の住民を避難させる命令を出すよう求められた。菅氏は日本外国特派員協会での記者会見でそう語った。

日本の軍事情報機関によると、彼は攻撃の翌日、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相から電話を受け、日本政府が保有する米国債のすべてをカバールの寡頭資本家に譲渡するよう要求され、それに応じたという。

一連の攻撃の後、潜水艦「クルスク」から回収された核爆弾を複数の小型爆弾に解体し、それらを海底に埋め込む作業に従事していた自衛隊員の一人が、パオロ・イズミ牧師が運営する立川のキリスト教会を訪れ、保護を求めた。彼は、作業の目的を理解しないまま埋め込み任務に携わっていた同僚14人が、口封じのために殺害されたと語り、自身の命も危険にさらされていると訴えた。この男性は教会に保護され、現在は証人保護プログラムの下に置かれている。

3.11の攻撃後、私はヴァン・デ・メア博士の招きで韓国を訪れた。現地で私は、あの攻撃がロスチャイルド家によって計画されたものだと聞かされた。彼らは4000万人の日本人難民を北朝鮮や韓国へ避難させざるを得ない状況に追い込もうとしていたというのだ。ロスチャイルド家は、アジアにおける事業拠点を東京から韓国に新設予定の経済特区へ移転させる意図を持っていたと彼は語った。彼は3.11の攻撃を事前に知っていたが、私に警告しなかったことを認める際、深く恥じ入るような様子を見せていた。

福島周辺でCIAやモサドの下請け業務を行っていた日本の暴力団員によると、3.11の攻撃後、無印の航空機がセシウムを含む放射性産業廃棄物を投棄しているのが目撃されたという。

ホワイトハットによる報復

3.11攻撃に続いて展開された、恐怖を煽る大規模なプロパガンダ・キャンペーンは、モサド、国防総省、CIAが主導したものと見られる。

福島への攻撃の直後、南大西洋のラ・パルマ島で数百回に及ぶ地震が報告された。同島の中央部には亀裂が走っており、専門家によれば、そこで大規模な地震が発生すれば島の一部が崩落して海に落ちる恐れがあるとされている。そうなれば高さ100メートルの津波が発生し、北米東海岸やヨーロッパ南岸を直撃することになる。こうした脅威があったため、ハザール・マフィアは中国や日本に対するさらなる大規模な地震攻撃を停止した。

さらに、ホワイトハットは福島への攻撃に関与した大量殺人者たちの追跡を開始した。

この大量殺戮作戦に関与した人物には、ジョージ・ブッシュ（父および子）、マイケル・チャートフ、ベンヤミン・ネタニヤフ、ジェームズ・ベイカー、ポール・ウォルフォウィッツ、J・ロックフェラー上院議員、マイケル・ヘイデン、ベンヤミン・ド・ロスチャイルド、ダヴィド・ド・ロスチャイルド、ギィ・ド・ロスチャイルド、エヴェリン・ド・ロスチャイルド、ピーター・ハンス・コルベンバッハ、元教皇ベネディクト、そしてまだ名前が挙がっていないその他の者たちが含まれる。

この攻撃に関与した者の大半は、すでにあの世へ旅立っている。ネタニヤフのように、今も健在であるかのように見せかけるため、アバターに置き換えられている者もいる。

米国の現状とAIバブルをめぐる指摘

いずれにせよ、福島への攻撃がもたらした結果は、ハザール・マフィアの時間稼ぎに過ぎなかった。

米国政府株式会社は、アジア勢への支払いに充てる金を使い果たし、他の支払いに充てるための石油の支配権も失いつつあるため、残された時間はわずかとなっている。とはいえ、米国の戦略石油備蓄が枯渇するまでは（早ければ10月にも枯渇する可能性があるが）、現状維持の状態が続くと予想される。そのため、これまでの経緯を読者の皆様に把握していただくべく、来週も引き続き、秘密裏に行われてきた金融戦争の歴史についてお伝えする。通常のレポートは8月31日に再開する予定である。

しかし今週の締めくくりとして、AIバブルが現在の西側の権力者たちをシステム崩壊から救うことはないということを示す、Google AIからの有力な証拠を紹介する。

「データが誤っていれば、あなたの回答も間違ったものになる」と指摘された際、GoogleのAIは次のように認めた。


つまり、AIには事実確認ができない以上、私たちが目にしているのは、ハザール・マフィアのボスに仕える若手従業員によって内容を操作されている巨大な百科事典に過ぎないということである。この技術が商業的に成立する可能性は皆無である。私たちが今目にしているのは、AIを利用して人々の精神を支配し、人類の覚醒を阻止しようとするハザール・マフィアの必死の試みに他ならない。その試みは失敗に終わるだろう。それについては、来週さらに詳しく見ていく。



注：【　】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイート画像、および動画も挿入しています。各所のツイートは、主に画像を通じて読者の理解を助けるためシャンティ・フーラが挿入していますが、画像に添えられた情報・意見は、フルフォード氏及び時事ブログの立場・見解を反映するものではありません。

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