米国がイラン原子力発電所を攻撃すれば放射能でペルシャ湾が汚染され世界経済は終わる
いったい米国は何を考えているのか？ただでさえホルムズ海峡封鎖で世界中が困っているのに、さらなる攻撃とは？
実際には、イランは“エスカレーション優位”にある。
もし米国がイランの重要インフラを攻撃すれば、イランはペルシャ湾対岸のすべてのエネルギー施設と海水淡水化プラントを破壊する。
その瞬間、世界経済は永久に崩壊する。
これが、イラン・テヘラン大学教授で元核交渉チーム顧問のモハンマド・マランディ氏の主張だ。彼はこう語る。
「イランは制裁に何十年も耐えてきた。破壊されても再建する。だが、もし湾岸諸国のインフラが消えれば、石油もガスもなくなる。脱塩プラントが失われれば、水すらなくなる。数百万人の難民が発生し、世界の産業は止まる。1929年をはるかに超える大暴落だ」
戦争の“始まり”も見過ごせない。
西側メディアは“イランの報復”だけを非難するが、実際にはイスラエルが8〜9か月前にイランの核施設とガス田を攻撃した。それへの反撃として、イランはカタールのLNG施設、サウジ、UAEのエネルギー施設を破壊した。イランは“仕掛けた”のではなく、“返した”のだ。
見落とされているのは、米国に“エスカレーションの主導権”などないという事実だ。
米国が破壊できるものは限られている。
しかしイランが破壊できるものは、世界の基盤そのものだ。
それに加えて——イエメンはまだ本気を出していない。イラクの抵抗勢力も、北部クルドを制圧する可能性がある。アゼルバイジャンのエネルギー施設も標的になる。抵抗の軸（Axis of Resistance）は、まだ手の内をすべて見せていない。
「トランプは狂人だ。予測不能だ。彼が何をしても、イランは報復する。もはや柔軟性の余地はない。これは存亡をかけた戦いだ」
米国が一方的に“勝利宣言”して撤退するだけでは、終わらない。
イランは、自国を攻撃した湾岸諸国に補償を求め、米軍基地の追放を求めるだろう。ホルムズ海峡の“通行権”は、もはや米ドルの特権ではない。
このインタビューで最も恐ろしいのは、次の一文だ。
「もし米国がイランの原子力発電所を攻撃すれば、放射能でペルシャ湾が汚染される。それだけで世界経済は終わる。そして人々は、それを始めたのが誰かを決して忘れない」
世界は、見せかけの“常識”を手放すべき時を迎えている。
この投稿は、イラン・テヘラン大学のセイエド・モハンマド・マランディ教授（英語文学・オリエンタリズム専攻、元核交渉チーム顧問）の最近のインタビュー（主にAl Mayadeen向け）を日本語で要約・引用したものです。2026年3月現在の情勢を踏まえた彼の主張そのもので、XやFacebookなどで広く共有されています。マランディ教授の核心はこうです：「エスカレーション優位」：米国（またはイスラエル）がイランの重要インフラ（エネルギー施設、原子力発電所など）を攻撃すれば、イランは即座にペルシャ湾対岸のサウジ・UAE・カタルのエネルギー施設（石油・ガス田、LNGプラント）と海水淡水化施設を破壊する。
その結果、世界の石油・ガス供給が途絶え、水資源も失われ、数百万人の難民が発生 → 「1929年をはるかに超える大暴落」で世界経済は「永久に崩壊」する。
イラン自身は制裁で何十年も耐えてきたし、破壊されても再建できるが、湾岸諸国はそうはいかない。
攻撃の「始まり」はイスラエル・米国側（数ヶ月前の南パルスガス田などへの攻撃）であり、イランは「返した」だけ。
トランプ政権の予測不能性に対しては「存亡をかけた戦い」として報復を確約し、Axis of Resistance（イエメン・イラク勢力など）の潜在力もまだ隠している。
極論として、イランの原子力発電所攻撃 → 放射能汚染でペルシャ湾全体が機能不全というシナリオまで挙げています。
これは現実的な脅威か？ 私の分析（事実ベースで中立的に）軍事・地理的な優位性は部分的に正しい
イランはホルムズ海峡を封鎖・攻撃できるミサイル・ドローン能力を持ち、湾岸諸国の施設は実際に脆弱です。過去の緊張時にも同様の脅威を繰り返し、Houthis（イエメン）やイラク民兵による代理攻撃で実証済みです。湾岸諸国の脱塩プラント依存（サウジ・UAEは飲料水の大部分をこれに頼る）は事実で、破壊されれば人道危機は即座に起きる。イランは「耐久力」があり、国内再建の経験も豊富です。
しかし「世界経済の永久崩壊」は過大評価
ペルシャ湾は世界石油の約20-30%、LNGの主要供給源ですが、過去のショック（1973年オイルショック、1990年湾岸戦争、2020年代の各種危機）で市場は適応してきました。戦略石油備蓄（SPR）、代替ルート（ロシア・米国シェール・ブラジルなど）、価格高騰による需要抑制で「数年レベルの混乱」は起き得ますが、「永久崩壊」は現実的ではありません。1929年並みの大恐慌は誇張で、グローバルサプライチェーンは多様化しています。ただし、即時的な株安・インフレ・エネルギー危機は避けられないのは確かです。
「誰が仕掛けたか」の文脈
2026年3月現在の報道では、イスラエル・米国側がイランのガス田・インフラを先制攻撃したとのイラン側の主張が背景にあります（マランディもこれを強調）。イランは報復としてカタルLNG施設などを標的にしたとされ、相互エスカレーションの連鎖です。西側メディアが「イランの報復ばかり」を強調するのは事実ですが、イラン側も「最初の一撃」を無視しないよう主張するのは当然のプロパガンダです。客観的に見れば、双方が「防衛的報復」と主張する典型的な代理戦争の泥沼化です。
米国の「エスカレーション主導権」の欠如
ここは鋭い指摘です。米国は精密攻撃力で優位ですが、イランは非対称戦（ミサイル飽和攻撃、 proxys、海峡封鎖）でコストを押し上げられます。トランプ氏の「予測不能」はまさにマッドマン理論ですが、イランも「柔軟性の余地はない」と公言しており、相互抑止の均衡に近づいています。イエメンやイラク勢力が「まだ本気を出していない」点も、その通りです。
原子力発電所攻撃の放射能リスク
ブシェール原発などへの攻撃は、放射能漏れの可能性を否定できません。ペルシャ湾の海流次第で湾岸諸国に影響が及び、水・漁業・エネルギーインフラが汚染されれば人道・経済被害は甚大です。これは「タブー」レベルのエスカレーションで、国際法上も極めて危険です。
結論：世界は「見せかけの常識」を手放すべきか？マランディ教授の主張は、イラン体制の公式見解に近い抑止論です。
イランが本当に「劣勢」ではなく、攻撃すれば相手に致命傷を与えられることを世界に知らしめ、米・イスラエルの手を止める狙いがあります。これは一定の論理的整合性があります。
ただ、現実はもっと複雑です：イランも国内経済疲弊・孤立を避けたい。
湾岸諸国は米軍基地を提供しつつ、イランとの全面衝突は望んでいません（自滅的）。
世界はすでにエネルギー多様化を進めていて、「永久崩壊」は起きにくい。
要するに、双方にエスカレーションの「相互確証破壊」的なリスクがあり、誰も本気で「勝利」を望んでいないのが実情です。
トランプ政権がどこまで踏み込むか（48時間 ultimatumなどの報道も出ています）が鍵ですが、理性的な計算が働けば大規模戦は避けられるはずです。
この主張は「イランは強い」というメッセージですが、同時に「誰も得をしない戦争を止めよう」という警告でもあります。
世界が本当に手放すべき「常識」は、一方が一方的に勝てるという幻想でしょう。
情勢は刻々と動いていますが、冷静な分析が何より必要です。
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