中国本土と日本を結ぶ46路線の運航が今後2週間で全便欠航になりゼロ便に

中国本土と日本間の航空市場は回復の兆しを見せておらず、業界情報プラットフォームのデータによると、1月は既に中国本土発日本行きの 2,100便以上が欠航となり、今後 2週間で 46路線が「ゼロ便」となる見込みだ。

フライトマスターのデータによると、1月は中国本土と日本間の 2,195便が欠航となり、全体の欠航率は 40.4%となっている。

このうち 46路線は、今後 2週間の定期便を全て欠航とした。

フライトマスターによると、欠航となった路線には、瀋陽発大阪行き、成都発大阪行き、南京発福岡行きなどが含まれる。

46路線は、上海、杭州、成都、重慶などの中国本土の都市に加え、大阪、名古屋、札幌、鹿児島、長崎、沖縄、東京などの日本の空港もカバーしている。

業界情報提供会社 Umeトリップ社の統計によると、12月1日から 15日までの中国本土からの海外旅行者数は 181万人を超え、前年比約 8%増となった。

具体的な行き先を見ると、中国本土からタイへの旅行者は約 19万人、韓国への旅行者は 18万3000人以上で、前年比約 30%増となった。Umeトリップ社は、タイと韓国が日本を抜いて海外旅行先として最も人気のある 2カ国になったと述べた。

11月16日、中国文化観光部は安全上の懸念を理由に、中国国民に対し日本への渡航を控えるよう勧告した。