イランによる攻撃で、中東の米軍基地20カ所以上で米国の防空システム、航空機、建物が損傷または破壊された
AP通信の分析によると、イランは米国の防空システムを標的にした後、中東の基地にある航空機や建物を攻撃した
AP通信の分析によると、イランが中東の 20以上の米軍基地に対して行った攻撃は、航空機や建物を攻撃する前に早期警戒システムを標的としており、数十億ドル相当の設備被害をもたらした。
AP通信は、複数の情報提供元から提供された衛星画像を用いて、アメリカの標的への被害状況を独自に検証し、被害状況について説明を受けた、あるいは直接的な情報を持つ4人の地域当局者に話を聞いた。
調査によると、8月までに、イランまたはイラン系民兵組織が犯行声明を出した 115件以上のドローン攻撃またはミサイル攻撃により、 26の軍事基地や米軍装備のあるその他の施設の建造物が損傷または破壊された。
調査によると、イランは当初、航空機格納庫や飛来する攻撃を探知するシステムを標的に攻撃を行い、倉庫や兵舎などへのさらなる攻撃への道を開いた。
今回の被害により、中東における米国の拠点は大きく様変わりした。地域当局者2人によると、米国はペルシャ湾から多くの資産を移転させたという。そのうちの1人によると、移転先には航空機、防空システム、通信システム、その他基地運営に不可欠な装備が含まれる。
今回の被害は、ドナルド・トランプ大統領が火曜日（11月3日）の中間選挙後に新たな攻撃を検討し、イランが大規模な報復を誓う中で、この地域における米国の防衛体制に疑問を投げかけている。
戦闘が再開されれば、基地へのさらなる甚大な被害が懸念され、戦争終結後に米国がこの地域に基地や装備を再建するかどうかの不確実性が高まるだろう。
マイコメント
アメリカは中間選挙前にはイランを攻撃しないと言っているわけで、イランから
攻撃されてもアメリカはイランを攻撃しないだろう。
しかし、選挙後はこれだけの攻撃を受けているならば確実にイランへの総攻撃が
実施されることは間違いない。
世界中で国民に備蓄を呼びかけているのはこの攻撃と関係あるのではないかと思わ
れます。
なぜなら時期が符合するからです。
また、イスラエルでは選挙が行われ与野党とも過半数に達しなかった。
与党敗北ではないが議席数が過半数を越えなかったので事実上の敗北に近い。
となれば、問題はアメリカの中間選挙である。
もし、トランプ率いる共和党が敗北すれば、トランプは必ずイランを攻撃する可能
性が著しく跳ね上がる。もっとも、勝利しても攻撃することは間違いないのだが。
問題はこの戦争が世界規模の第3次世界大戦を引き起こし、最悪の場合核戦争に
発展する可能性があり、また、日本もアメリカの要請で戦争に参加する可能性が
かなり高くなる。
もし、アメリカから参戦の意向を問われれば今の高市政権なら緊急事態宣言を行い
戦争参加となるかもしれない。
その時、日本は様々な攻撃を受けるリスクがあります。
それはミサイルやロケットではなくサイバー攻撃です。
特にインフラに対する攻撃があれば電気が止まり、交通機関も動かず、それに合わ
せてガソリンスタンドの閉業も電気が止まればあり得ます。
その時、スーパーへ食料を運ぶトラックも止まり、公共交通機関も動かず、数日で
スーパーの棚が空になります。
日本のインフラがサイバー攻撃で止まった場合、果たして3日間で復旧できるのか？
となれば、最低でも1週間の備蓄は必要でしょう。
世界中の電力が一瞬で失われる可能性で一番高いのが核ミサイルが空中で爆発した場合で
EMPにより世界中のIT機器が止まり電力が失われます。
あと考えられるのは世界中で備蓄が呼びかけられていることから偽のエイリアン攻撃があり
インフラが停止する可能性です。もちろん、このエイリアン攻撃は政府の自作自演です。
まあ、ないとは思いますが（笑）。
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