いよいよの予感

ここ数か月ネットの記事を読んでいて私が強く感じるのは、とにかく悲観的な情報や意見が多いということです。
　ここ日本では、政府や行政、そして人々に多大な影響を及ぼす大手マスコミがＤＳ（ディープ・ステート）の支配下にあるので、表面に現れる情報は、ＤＳにとって都合のよいものだけです。
　当ＨＰを訪問される方々は、新型コロナやウクライナ報道で実感されているのではないでしょうか。
　特に、ウクライナ紛争の報道は、太平洋戦争中の大本営発表そのものと言えます。
　ウクライナに有利で、ロシアに不利な情報を切り取り（嘘も交えて）、連日大量に流し続けています。
　そうした情報に毎日接していると、まるでウクライナが反転攻勢に出て、優勢になっているかのように錯覚してしまいます。
　そうしたマスコミ報道を鵜呑みにしてしまうと、ＤＳの勢いが増して、人類は危機に瀕しているような気分になってしまうのかもしれません。
　私の感覚では、ネットでは９割方がＤＳに関するもので、ＤＳに対抗するアライアンスの情報は１割程度といった具合です。
　当ＨＰは、その数少ない１割の方でありたいと思っています。
　また、アライアンスに期待する層が、詐欺師に振り回されてしまっているケースもあるのかもしれません。
　先日、知人から補助金詐欺で警察に逮捕された人物のことを教えてもらいました。
　この人物は、トランプ氏が日本人全員に６億円配ると吹聴していたそうです。
　６億円というと、１～２年前に、世界中の人々全員に６億円配るというYouTube動画があったことを思い出しました。
　６億円という数字がどこから出てきたかというと、チャーリー・ワード氏の情報からではないか、という気がします。
　横河サラさんのメルマガから抜粋します。


　・・・＜「横河サラさんのメルマガ」、ｖｏｌ．１４２から抜粋開始＞・・・

　私たちはロックフェラー家、ロスチャイルド家、ビルダーバーググループ、ダボスグループなどが多大な資産を所有する大金持ちだと思っていますが、彼らの上にいて莫大な資産を所有する１３家系の人々がいます。
　たとえばペーサー家、ファルネーゼ家など。
　これらの家の資産は２０２０年にホワイトハッツに押収されています。
　ペーサー家から押収した資産だけでも地球全人口で均等割りにすると１人あたり４５０万ドルになります！　（＊日本円で５～６億円くらいでしょうか。）
　たった一家の資産で、これなのです。
　まあもちろん、均等割りにはしないでしょうけど。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　私は個人的に、この話は事実ではないかと思っています。
　それを詐欺師が、「トランプ氏が日本人全員に６億円配る」という話にすり替えたか、あるいはＤＳのディスインフォメーションに引っかかったのかもしれません。
　ＤＳのディスインフォメーションとは、６億円もらえると人々に期待させ、実際はもらえないので失望させ、元の話まで嘘だと思わせる狙いです。
　もし６億円を配ったとしたら、経済、流通が大混乱に陥る可能性が高いので、そんなことをアライアンスがするとは私には思えません。
　しかし、この話は人々に夢をもたせるので、詐欺師にとっては「使える話」だったのかもしれません。

　悲観的な（ＤＳにとっては有利な）話が溢れる中で、本当は何が起こっているのかを知るには、実際に起こったことを追うのが懸命です。
　今回は、ＤＳが支配下に置くＧ７各国で実際に起こったことを追ってみたいと思います。
　前回に続き、『コロナの、あとしまつ』（船瀬俊介著、共栄書房）から抜粋して紹介させていただきます。
　まず、アメリカとＥＵの現状からです。


　・・・＜『コロナの、あとしまつ』、ｐ２３０～ｐ２３７から抜粋開始＞・・・

　巨大な“氷塊”アメリカが崩れ落ちる

　Ｑ：アメリカやヨーロッパは、どうなるのでしょう？
　Ａ：政府は信頼を失い、経済も国家も没落していく。

　●バイデン支持はたった１５．５％

　国際政治評論家フルフォード氏は、アメリカの崩壊をこう例える。
　「……巨大な“氷の塊”が崩れ落ちる」
　つまり、彼はバイデン政権の終わりを予見している。
　「……最新の世論調査によると、『新型コロナに関し、信頼している情報源は、次のうちどれですか？』との問いに対して、『バイデン大統領』と回答したアメリカ人は、たったの１５．５％。また『大手マスコミ』と答えたのは１０．２％しかなかった」（同氏）
　アメリカ国民の８～９割は、バイデンやメディアが“闇の勢力”ＤＳであることを、見抜いている。それは、現政権の崩壊を意味する。
　コロナやワクチンへの対応は、まさに政権判断のリトマス試験紙となる。
　バイデン“政権”のジェン・サキ前報道官は、コロナに関して、非常識かつ悪質な発言を連発していた。
　「……ワクチン接種と医療ケアをサポートするために、４８の州で１万３０００人以上の州兵が動員されている」「私たちは、人々が『基本的権利』を行使することを阻止する」「その方法について、全国的な対応を検討している」
　つまりバイデン“政権”は、軍事力を行使してワクチン接種を強行する－－と宣言している。さらに、生存権を主張してワクチン接種に反対する国民は徹底して弾圧する、と公言しているのだ。

　●米軍も国民もバイデンを認めず

　これはまさに、ナチス顔負けの軍権による人権弾圧の宣言である。
　時の“政権”が、軍事力を行使して、国民を“殺戮”しますよ……と言っているのにひとしい。これに国民の反発があるのはとうぜんだ。
　「……そうして、バイデン政権の姿勢に反応したのが２０２２年１月２２日からワシントンＤＣに隣接するノースカロライナ州で、米軍特殊部隊が『非合法政府を転覆させるためのゲリラ戦演習を実施する』と発表。これについて、イギリスのタブロイド紙『デイリー・メール』などは、さっそく『内戦のリハーサルか？』などと報じている」（フルフォード氏）
　アメリカ軍部の８割以上は、反バイデンといわれる。
　アメリカ国民の８割近くも、「大統領選拳は憲法違反だった」と回答している。
　つまり、米国民の大半が、現政権を“泥棒”政権である……と認識しているのだ。
　その偽政権が、人口削減を目的としてワクチン接種を強行しようとしている。
　これに、米軍部はついに堪忍袋の緒が切れそうなのだ。
　超大国アメリカは、ワクチン接種という生物兵器への反発が爆発寸前となっている。
　それは、内戟の危険すらはらんでいるのだ。

　●貨物の略奪事件が３５６％増加

　フルフォード氏は、その逼迫した状況を伝える。
　「……今、『アメリカ５１州のうち４２州で民兵が招集されている』との情報も寄せられてきている。今後、その“民兵”と、サキ報道官が発言した“州兵”が衝突する可能性があるのか否か、注視していきたい。いずれにせよ、米軍が本格的に動きださないかぎり、アメリカの国内秩序は悪化する一方だ。すでに、極度のモノ不足やインフレ、所得格差の拡大、生活水準の下落等々によって、アメリカでは一般市民と権力者らとの間で“階級闘争”が勃発している」
　その最新事例に、背筋が凍る……。
　「……最近、アメリカでは『大衆が貨物列車を襲い、荷物を略奪する』という事件が多発し、国内の物流が機能不全に陥っている。たとえば、貨物鉄道会社のユニオン・パシフィック鉄道では、２０２１年１０月に発生した貨物の略奪事件が、前年同月比で３５６％も増加しているという」（同氏）
　アメリカ既存体制の崩壊は、これからどんどん激しさを増していく。
　「……崩壊エスカレートの一環として、アメリカが革命もしくは、内戦に突入する可能性はきわめて大きい」とフルフォード氏は断言する。

　コロナ偽騒動の“終わり”が見えてきた

　Ｑ：どのような形でコロナワクチンは終わるのですか？
　Ａ：仕掛けたＷＨＯですら、ワクチン・パス撤廃を勧告するでしょう。

　●職場ワクチン強制から逃げ出す

　「……近年では、アメリカ人の就労意欲が明らかに低下している。以前は『政府がばらまくパンデミック支援金（失業手当てやコロナ給付金など）のせいで、働かないアメリカ人が増えている』と言われていた。しかし、アメリカの半分くらいの州が４か月ほど前に給付金の支給を停止したにもかかわらず、今も一向に労働者の数は増えず、企業の人手不足もまったく解消されていない」（『ザ・フナイ』２０２２／２）
　大国アメリカは、確実に沈没し始めている。
　「……最近では、日本のマスコミなどでもアメリカの労働者不足について言及されているのだが、やはり主要マスコミ報道では、労働者不足の本当の理由についてはふれられていない。２０２１年１１月時点で多くのアメリカ人が仕事をやめている主な理由は、ワクチンの強制接種だ」（フルフォード氏）
　全米での失業者増大は、ワクチンからの逃走だという。
　バイデン政権が押しつけようとしているワクチン強制とはなにか？

　●１００人超企業にワクチン強制とは！

　「……従業員１００人以上の民間企業にワクチン接種を義務化する」（バイデン政権通達）
　有無をいわせぬ生物兵器の猛毒ワクチン無差別攻撃。これは政府による“国民殺戮宣言”だ。
　「……通達を受けて、多くのひとたちが『会社に残る』ことの危機を感じた。会社にいれば、猛毒ワクチンを強制的に打たれて“殺される”かもしれない」
　だから「多くのひとびとが、会社に残るよりも退職することを選択している」（同氏）。
　つまり、バイデン“政権”の非人道的なワクチン強制政策が、ひとびとを企業から“脱出”させ、結果的にアメリカ経済の弱体化を招いているのだ。
　コロナ偽パンデミックと猛毒ワクチン強制という“闇の勢力”の仕掛けは、欧米の国家崩壊のひきがねとなっている。
　これは、仕掛けた側のディープステートも想定外だったのではないか。

　●軍人、警察官も反ワクチンデモ行進

　その崩壊の予兆に、ＤＳ側のメディアですら警鐘を鳴らしている。
　「……ワシントンＤＣの“機関紙”ともヤユされる『ワシントンポスト』紙でも、以下のような見出しの記事が大々的に報じられている。『－－Ｇ２０は、機能不全に陥った国際的枠組みの代表的存在だ』「欧米では２０２２年中もさらなる混乱が予想されている。すでに、オーストリアでは軍と警察組合が『自由と人間の尊厳の下に“ワクチン・パス”を拒否する』と声明を出した。２０２１年１１月２０日に行われた数万人規模のロックダウン抗議デモにも（軍人や警察官たちも）公然と参加している。この事態にオーストリア政府は、パニック状態だ。他にも、オランダやスイス、イタリア、ニュージーランド、オーストラリアなどで同じく前代未聞の規模の『反政府・反ワクチン大型デモ』が起きている」（フルフォード氏）
　とりわけ超大国アメリカは、経済的困窮に追い込まれている。
　ひとびとの不満の根底にあるのは、バイデン“政権”の理不尽なワクチン強制に加えて、極度のモノ不足、悪性インフレの進行だ。犯罪や略奪の増加など、社会不安は日々つのっている。
　「……アメリカやＥＵという“大きな氷の塊”が崩れ落ちる日は近い。そのタイミングを詳細に予測することは難しいが、それが２０２２年中に起きてもなんら不思議はない」（同氏）

　●アメリカ、ヨーロッパの終焉

　アメリカ崩壊は、さらにＥＵ崩壊をもたらす。
　２０２２年ロシアのウクライナ侵攻に対して、アメリカ、バイデン“政権”もＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）も逃げ出した。
　「……米軍が動かなければ、ＮＡＴＯは泣き寝入りするしかない。しかも、中国の習近平もカザフスタンやウクライナに対するロシアの動きを支持する発言をしている」「最終的には、ＥＵ本体の指導部が、ロシア主導の欧州評議会（ＣｏＥ）に置き換わる可能性も否定できない」
　「今後、ＥＵで“離脱ドミノ”が起きる可能性はきわめて高い」（フルフォード氏）
　彼によれば、コロナ偽パンデミックは、ＥＵ崩壊を防ぐための“仕掛け”だった。
　「……近年、とくにヨーロッパでは“新型コロナウイルス”の騒動に乗じて、ＥＵが絶対主義支配を敷き、既存体制の維持を図ろうとしてきた。しかし、もうその言い訳にしてきたパンデミック騒動も“終わり”の予兆が見えている」（同）
　コロナの終わりは、アメリカの終わり、ヨーロッパの終わりを意味する。

　●英国マスク廃止、米国も規制を全撤回

　ＢＢＣ（英国営放送）ニュースは、まさにコロナ終息、米欧終焉のサインだ。
　「……イギリスのボリス・ジョンソン首相は、１月１９日、現在イングランドで導入されている新型コロナウイルス対策『プランＢ』を、２７日に終了する、と発表した。これにより、公共施設でのマスク着用やワクチン接種証明の提示が廃止される」
　あのコロナ対策強制国家イギリスが、マスク追放とは……、接種証明の廃止とは……！　他国も、この脱コロナの動きに同調している。
　「……さらには、アイルランドやスコットランドもイギリスと同様、パンデミック親制強化策、を『ほぼ撤廃する』と宣言。アメリカ国内では、２０州がパンデミック規制の“全面撤廃”を宣言した。その他、チェコ共和国もワクチン接種の義務化が撤廃され、ドイツでもワクチン接種の義務化をめぐって連立与党から激しい異論が噴出している。そして何より、パンデミック騒動の旗振り役だったＷＨＯ（世界保健機関）が、１月１９日に、正式に『渡航規制』や「入国のさいのワクチン接種証明の提示義務撤廃を加盟国に勧告した」（『ザ・フナイ』前出）
　コロナの嘘、ワクチンの詐欺……すべてがばれた。
　仕掛けた“闇勢力”の総本山ＷＨＯですら、白旗をあげた……。
　だまされ続け、いまだに極楽トンボ状態なのは、われらがニッポンくらいなのです。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　そうです、「だまされ続け、いまだに極楽トンボ状態なのは、われらがニッポンくらい」です。
　アメリカでも欧州でも、政府の施策に対する国民の強い反発が起きています。これはＤＳの政策が全然うまくいっていないことの証明でもあります。
　こうしたことを日本のマスコミは全く国民に伝えないことが、まるでＤＳが有利なように錯覚してしまう原因です。

　さらに次けます。


　・・・＜『コロナの、あとしまつ』、ｐ２３８～ｐ２４８から抜粋開始＞・・・

　第１０章　“反コロナ革命”が勃発！　西欧、アメリカは没落へ

　－－－“闇の砦”は崩壊、中・露・印・アラブ・アフリカ５極体制に

　コロナ偽パンデミック、殺人ワクチンに殺されてたまるか！

　Ｑ：ワクチンを打つと、どんな病気、症状になるのかしら……？
　Ａ：ありとあらゆる疾患がおそい、死んでも“原因”不明で処理されます。

　●先に待つのは人類家畜社会だ

　世界の市民の間で、コロナ対策反対の怒りが燃え上がっています。
　“反コロナ”の炎は、巨大なうねりとなって、既成の権力を打ち倒すほどの勢いを得ています。
　ひとびとは、気づいたのです。
　新型コロナワクチン接種の先には、遺伝子組み換えがあった。それを強制されて、ひとびとはバクバタと死んでいく。「これは殺人ワクチンだ！」「人類皆殺し計画だ」……。
　その先に待つのは超監視社会。さらにその先には……人類家畜化計画、人間牧場……。ワクチンを強制され、マイクロチップを埋め込まれ、家畜人間として管理されるのはイヤだ。
　さらに、ひとびとは気づいた。地球を支配してきた“闇の勢力”が存在する。
　“やつら”は長い歴史の影に隠れて、人類を影からあやつってきた。
　そいつらが、悪意とともに悪魔的な姿を表してきた。

　●“やつら”は悪魔だ、戦おう！

　それが現実になったのが、２０２０年のアメリカ大統領選挙での巨大な選挙詐欺であり、新型コロナパンデミックであり、殺人ワクチンの強制なのだ。
　マスク強要、ソーシャル・ディスタンス、ロックダウン、国境封鎖……これらに加えて、“死ぬ死ぬ詐欺”で恐怖を煽り、子どもにまで殺人ワクチンを強要してきた。
　「殺されてたまるか！」
　「“毒”の注射などふざけるな！」
　「政府も、医者も、メディアも信用できない」
　「だまっていたら、殺される……」
　加えて、コロナ恐慌で不況は長引き、物価は高騰する。
　世界の市民の怒りは、もうだれにも抑え切れない。

　カナダ、トラック運転手、反ワクチンデモが政府を転覆させる

　Ｑ：世界でどんな反コロナ革命の運動がありますか？
　Ａ：カナダではトラック野郎が５万人決起、７０キロの車列デモをおこないました。

　●“体制崩壊”のドミノ倒し

　反コロナ、反ワクチン……市民の怒りは、全世界で燃え上がっている。
　「……ヨーロッパや北米で発生している今の混乱状況を見ていると、ソ連崩壊時を思い出す」
　ベンジャミン・フルフォード氏（前出）の述懐だ。
　「……ソ連の解体劇では、ポーランドの共産主義体制が革命で倒れたのを皮切りに、東欧諸国の分離独立の動きが加速、最後に、ソ連そのものが瓦解した。そして今、西側欧米諸国でも同じ“既存体制崩壊”のドミノ倒しが始まっている」（『ザ・フナイ』２０２２／５）
　まさに、歴史はくり返す。
　ソ連解体につながったのは共産主義の腐敗だ。そして、欧米各国の崩壊につながるのは、新型コロナの民衆抑圧だ。それに反発する民衆が各地で蜂起している。
　それを一言でいえば“反コロナ革命”だ。
　欧米ではパンデミック規制にたいする大衆の不満、反発が急拡大している。
　とりわけ、カナダ、オーストラリア、アメリカで“革命”の怒りが噴出している。
　「既存の権力体制を揺るがす革命的な動きが日々エスカレートしている」（フルフォード氏）

　●５万台トラック、７０キロの抗議デモ

　とくにカナダは、体制崩壊のさきがけとなりかねない。
　「……ことの始まりは、２０２２年１月、カナダ政府がアメリカとの国境を往来するトラック運転手たちにたいして、“新型コロナのワクチン接種義務命令”を発令したことだった」（同氏）
　カナダのトルドー政権による、ワクチン接種のごり押しだ。
　これが、カナダ全土の“トラック野郎”たちの怒りに火を付けた。
　だれ１人、ワクチン強制に応じなかった。それどころか運転手たちは、全土のドライバーを糾合した。駆け参じたトラックの台数がスゴイ。なんと約５万台……。このコンボイ軍団はカナダ全域から参集し、全長７０キロもの車列を組んで、首都オタワに向けて“進軍”したのだ。
　前代未聞、空前絶後のトラックデモだ。移しい数のトラックが首都オタワにひしめき、１月２９日、大規模な抗議デモを繰り広げた。

　●パンデミック規制を撤廃せよ！

　トラック運転手たちが掲げた要求は、ただ１つ－－－。
　－－－ワクチン接種義務を含む、あらゆるパンデミック規制の撤廃。
　このトラック・ドライバーたちの怒りの決起は、カナダ市民の魂に火を付けた。全土で続々と「コロナ規制撤廃」「トルドー辞任」を求める激しい抗議デモが巻き起こっている。
　これらの動きに、トルドー首相は、どう対応したか？
　デモまっ盛りの１月２７日、みずからを新型コロナ濃厚接触者と宣言。そして「感染者との接触があったため、５日間の隔離に入る」と、姿をくらましてしまった。
　その後、「ＰＣＲ検査で“陽性”反応が出た」と言い訳して、雲隠れを続けたのだ。
　トルドー首相は、大衆デモから“逃げた”……。これはカナダ政治の歴史でも、前代未聞の醜聞である。トルドー政権の先行きに暗雲がたちこめてきた。

　トルドー政権崩壊か、各州パンデミック規制撤廃へ

　Ｑ：カナダでのトラックデモの結果は、どうなりましたか？
　Ａ：ディープステート政府は崩壊し、トルドー首相は逃亡しました。

　●政府、軍、警察も機能不全に

　トラックデモは、同政権に致命的ダメージを与えている。
　「……このデモにより、カナダとアメリカを結ぶ国境がいくつか封鎖されたのだが、その影響で物資の輸送が滞り、自動車製造工場は稼働停止に追い込まれることとなった」（フルフォード氏）
　これにたいしてカナダとアメリカ両政府は、デモのさらなる拡大を恐れて軍隊の介入を呼びかけた。
　ところが軍部は「自国の市民を攻撃できない」と出動を拒否。それと呼応してオタワの警察も「警察ではデモへ対処できない」と軍の介入を要請したのだが、カナダ軍は「そのようなことはしない」と却下。さらに、アメリカとの国境を封鎖しているトラック車両を警察がレッカー要請しても、これもまた業者に拒否される始末……。
　このように、大規模トラックデモに、政府も軍も警察もなす術がない状態だ。
　こうして、空前絶後のトラックデモは、カナダ国家を機能不全に追い込んだのだ。

　●「トルドーを逮捕しろ！」怒りのＳＮＳ

　膨大なトラックデモは、普通の市民デモと違い、圧倒的な破壊力をもつ。
　トラック運転手は、物流を止めることができるからだ。
　「……とくに冬のカナダでは、アメリカからトラックでモノを運んでこないと、ほとんどの生鮮食品がスーパーから消える」（同氏）
　こうなると命に関わる。そして、政府も軍も警察も機能不全となっている。
　これにたいして、カナダの多くの州が、新型コロナのパンデミック規制撤廃に向けて動きだしている。トラック運転手たちの要求を、州政府がのみ始めたかたちだ。
　それと対称的なのが、醜態をさらしたトルドーの行く末だ。すでに、世界のＳＮＳや独立系メディアでは、トルドーや彼の取り巻きたちの逮捕の呼びかけが拡散されている。
　「……本格的な革命の動きが、Ｇ７国家でもあるカナダで現実に起きているのだ。今後、カナダ政府とトラック運転手たちがどう動くのか、非常に興味深い」（同氏）

　世界で燃え上がる反コロナのうねり、偽パンデミックは終息する

　Ｑ：世界の新しいうねり“反コロナ革命”は成功するでしょうか？
　Ａ：それは全世界で“光”の世界革命へと大きく変化しています。

　●“反コロナ革命”は世界革命へ

　欧米各国にとって、カナダの急激な政変は他人事ではない。
　「……カナダで起こった革命の波は、すでに世界各地に飛び火し、アメリカやベルギー、オランダ、フランス、イスラエル、ブラジル、オーストラリア、ニュージーランドでも、同様の“トラック運転手デモ”の動きが巻き起こり、さらには、最近マスコミでは全く報じられなくなっているが、欧米の多くの国々で引き続き、激しい『反政府・反ワクチン大型デモ』が続いている。先月もフランスで何千人もの人々が、大手製薬会社ファイザー社を取り囲んで『人殺し！』などと、怒号を飛ばしているのだ」（フルフォード氏）
　これら市民の革命的怒りは、全世界に拡大し、各国政府を突き動かしている。
　各国でワクチン接種などパンデミック規制の撤廃や緩和が相次いでいるのだ。
　たとえばアメリカでは、多くの州で、中央政府の意に反して規制撤廃を宣言。
　さらに、多くの国々が、「パンデミック規制の撤廃、もしくは大幅緩和」を宣言している。
　コロナワクチンによる人類への攻撃は、世界市民の怒りに火を付けた。
　それも当然だ。生物兵器コロナ、殺人兵器ワクチンの目的は“人類みな殺し”。
　“殺される”と気づいた人々が蜂起するのは、あたりまえだ。
　地球人類は、ようやく気づいたのだ。自分たちが、ほんの一握りの“闇勢力”によって“屠殺”されようとしていることに。
　“反コロナ革命”は、まさに地球大衆の目覚めと怒りの炎なのだ。
　それが僚原の火のように広がり、コロナを超えた世界の市民革命へと変貌しつつある。

　●コロナワクチン禍はもう終わる

　“反コロナ革命”－－－この事態を回避することは、かんたんだ。
　偽パンデミックの“コロナの陰謀”と“ワクチンの殺戮”を認めることだ。
　そして、あらゆる規制を撤廃すればいい。つまり、壮大なブラックコメディに終止符を打てばいいのだ。
　そうすれば、ばかばかしい壮大無比のカリカチュアも終焉を迎える。
　すでに以下の国々が、狂気のパンデミック規制の中止、緩和を表明している。

　パンデミック規制を撤廃または大幅緩和
　▼スイス、オランダ、フィンランド、フランス、ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、スコットランド、アイルランド、イングランド

　旧政権から新政権へ、政体の急変
　▼ドイツ、ポーランド、ハンガリー、チェコ共和国
　これらに続く国々が、続々と増えている。
　こうして……まもなく、壮大なペテンと詐欺であった、未曾有のコロナ禍、ワクチン禍は、終息する。

　“光”の未来に向けて、世界市民革命に火が着いた

　Ｑ：“闇との戦いに、“光”が勝利して、世界はどうなるのでしょう？
　Ａ：世界の市民革命が、ＮＷＯ新世界秩序の陰謀を粉砕していきます。

　●「めざめろ」「もう、だまされない」

　しかし……。もはやワクチンやパンデミック規制の撤廃だけで、民衆の怒りは収まらない。
　コロナ不況というより恐慌で、世界的に経済悪化、物価高騰、犯罪増大など、社会不安がきわめて重く、深刻になっている。
　“反コロナ”で火が着いた市民の怒り、その猛然たる勢いは、既存体制そのものに向かうだろう。とくに欧米各国の指導者たちの腐敗と犯罪、かれらがもたらした格差を、世界の民衆は許さない。
　コロナによる詐欺、ワクチンによる攻撃……これらは、悪魔勢力のほんの一部の手口にすぎない。金融、エネルギー、食料、農業、通信、教育……さらには、文化、芸術、芸能、スポーツにいたるまで、人類は巧妙狡猾に“やつら”に支配されてきた。
　その現実を、人類はコロナ禍を奇貨として、“学習”したのだ。
　合い言葉は、「めざめろ」「政府、メディアは信用するな」「もう、だまされない……」。

　●西側崩壊はソ連崩壊より遥かに大きい

　ベンジャミン・フルフォード氏は、こう結論づける。
　「……これから、欧米各地で革命的な動きがエスカレートしていくことはまちがいない。それよりも今は、アメリカのバイデン政権が空中分解するのか否か、注視すべきだろう。アメリカが崩壊すれば、欧米の既存体制は終わる。そうなれば当然、日本の既存体制も崩壊する」
　そして、じつに胸躍る予告を投げかけている。
　「……今後、西側欧米諸国の崩壊劇はソ連崩壊よりも遥かに大きい規模で進んでいく。もう、この流れを止めることは、だれにもできない……」

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　このように、ＤＳに支配された（日本以外の）Ｇ７各国の人々は、目覚めてきています。
　私は、負けているのはＤＳの方であって、まるでＤＳが優勢のような印象を与える日本のネット情報の方が異様に感じてしまうのです。

　アライアンスとＤＳが水面下で激しい闘いをしていることは、多くの日本人にとって信じがたいことかもしれませんが、私は事実だと思います。
　もちろん大手メディアでは、けっして報道されないことです。
　この闘いが目に見える形で表れたのが、ＤＳの支配下にあるＧ７各国と、それに対抗する上海協力開発機構（ＳＣＯ）（注１）で、実弾を使って戦闘しているのが、ロシアとウクライナということだと思います。
　上海協力開発機構の方は、トルコが上海協力開発機構への正式加盟を申請したように、正式加盟を目指す国がぞくぞくと出てきており、どんどん勢力を増しています。一方で、インフレと経済停滞に苦しみ、社会機構の崩壊に瀕しているのがＧ７各国だということです。
　どちらが優勢かは、一目瞭然だと私には思えるのです。

　引用文にあるように、日本以外のＧ７各国では、国民がどんどん目覚めてきています。
　いよいよ期は熟したということではないでしょうか。
　アライアンスといえど、人々の支持がなければ動けません。その人々が目覚めてきた今、ついにアライアンスの最後の攻勢が始まった感があります。
　その最初のステップであるエリザベス女王の死去が発表されました。
　次のステップは、バイデン政権崩壊か、Ｇ７各国の経済クラッシュのどちらかになると思います。
　先日、横河サラさんのセミナー動画を拝見しました。
　そこで驚いたのは、チャーリー・ワード氏は、１１月の中間選挙は行われない可能性があると言っていたことです。
　中間選挙の前に、大きなイベントを起こす計画があるのかもしれません。
　経済・金融の崩壊を予見させるように、ＮＹダウは３万ドルを割ってきました。
　来月以降、私たちはあっと驚くような体験をするのかもしれません。


（注１）ただし、上海協力開発機構の主要国である中国のＣＣＰ（中国共産党）は、ＤＳの影響力が色濃く残っており、現在、中国では内部抗争が激化しているようです。内部で権力闘争をしている状態なので、台湾進攻を心配する必要はないと私は見ています。