米軍中東兵力5万人超に増強　地上作戦も検討、ホルムズ巡り緊張激化

米国がイランとの戦争を続ける中、中東に展開する米軍兵力が5万人を超え、通常より約1万人多い規模に拡大していることが分かった。沖縄を拠点とする第31海兵遠征部隊（MEU）などの追加派遣が進む一方、米政府内ではホルムズ海峡の封鎖解除を視野に入れ、イラン領内での地上作戦も検討されている。情勢は新たな緊張段階に入りつつある。

ココがポイント

エキスパートの補足・見解

米紙ニューヨーク・タイムズによると、米軍は海兵隊約2500人と海軍要員約2500人を新たに中東に投入し、地域の兵力は5万人超に達した。通常は約4万人規模とされ、イランとの戦闘開始以降、軍事的プレゼンスが大幅に強化されている。

背景には、イランによる攻撃で事実上封鎖状態となっているホルムズ海峡の問題がある。同海峡は世界の石油輸送の約2割が通過する要衝で、米国は航行の自由確保に向け軍事行動の選択肢を広げている。

米政府内では、イランの主要石油輸出拠点カーグ島の制圧や、沿岸部の軍事施設への襲撃など、限定的な地上作戦が検討されているとされる。第82空挺師団も既に中東に派遣され、こうした作戦に備えている可能性がある。

ただ、専門家は5万人規模ではイランのような大国への本格侵攻は不可能と指摘する。実際、2003年のイラク戦争では約25万人規模が投入された。今回想定されるのは特殊部隊や海兵隊による短期的な急襲作戦にとどまる可能性が高い。

一方、地上作戦はドローンやミサイル攻撃など新たな脅威にさらされるリスクが高く、米国内でも慎重論が強い。世論調査では地上部隊投入に6割以上が反対しており、トランプ政権は難しい判断を迫られている。