マイクロソフト、「Surface」大幅値上げ－半導体不足の影響鮮明

米マイクロソフトは、「Surface（サーフェス）」端末シリーズの価格を大幅に引き上げた。歴史的なメモリー半導体不足に伴うコスト増を価格に転嫁した格好で、パソコン（PC）メーカー各社で相次ぐ値上げの動きに加わった。

　　同社は昨年、軽量で手頃な価格のタブレットPCとして12インチの「Surface Pro」を800ドル（現在のレートで約12万7000円）で発売したが、現在の価格は1050ドルからとなっている。旧製品も値上がりしており、2024年の発売時に1000ドルだった13インチの「Surface Pro（第11世代）」は現在1500ドルだ。最新世代の13.8インチ「Surface Laptop」は、最大500ドルの値上げとなった。

　　同社は発表資料で「最近のメモリーや部品コスト上昇を受け、Microsoft.com上の現行世代ハードウエア製品群の価格を更新している」とした。価格の安定維持に努める一方で、「市場動向や運営コスト」を含む複数の要因に基づき、Surfaceの価格を定期的に評価・見直すとしている。

　　人工知能（AI）コンピューティングの拡充が一因となった業界全体のメモリー不足により、デル・テクノロジーズやレノボ・グループ（聯想集団）、HPなどのPCメーカーは値上げのほか、カスタマイズの選択肢を制限するなどの対応に追われている。

　　Surfaceのラインアップの多くは発売から時間が経過しており、関心のある消費者は価格が低めの時期に既に購入しているとみられる。だが、今回の新価格は次期モデルの価格基準の改定とみることもできる。同社は数週間以内にSurfaceの新製品を発表する見込みだ。

　　今回の価格改定は、ウィンドウズ・セントラルが最初に報じた。最近ではレディットなどのソーシャルメディアでも購入検討者の間で話題となっていた。

　　マイクロソフトはこれまでSurfaceを低価格帯の選択肢として位置づけてきたわけではない。しかし、新価格の適用により、同社のラインアップから1000ドル未満のSurfaceは消えた。これは、最近599ドルで発売され、低価格PC市場の勢力図を塗り替える可能性のあるアップルの「MacBook Neo」とは対照的な状況となっている。

原題：Microsoft Raises Surface Prices Sharply in Face of Memory Crunch（抜粋）