26/10/19 フルフォード情報英語版

11月の首脳会談計画と西側崩壊の兆候

アジアおよび西側の秘密結社筋によると、ロックフェラー主導の現行の世界統治体制が崩壊して混乱に陥る中、11月に高官級の首脳会談が計画されているという。同筋によれば、この会談には、中国の習近平国家主席のほか、「ドナルド・トランプ米大統領」と「ウラジーミル・プーチン・ロシア大統領」の役を演じている人物たち、そして英連邦の代表者が出席する予定である。

この首脳会談を必要不可欠なものにしている崩壊の兆候を、いくつか挙げておく。

1) 米国政府が事実上の破綻を宣言。2026年だけで新規債務は2兆ドル、利払いは1.4兆ドルに達する

2) 米国内の権力闘争。次期政権が、現政権の関係者を戦争犯罪法廷にかけると警告している

3) 欧州では、「アッラー・アクバル（アッラーは偉大なり）」と叫びながら教会や政府庁舎に火を放つ暴徒が出現している

4) カナダ軍基地への指向性エネルギー攻撃（おそらくロックフェラー派による）

5) サウジアラビアとカタールの内部崩壊に伴うペトロダラーの終焉

6) イスラエルに迫る内戦

他にもあるが、状況はおおむね見えてきただろう。事態は崩壊に向かっている。こうした背景から、水面下での外交が慌ただしさを増している。習、「プーチン」、「トランプ」、英連邦による首脳会談は、11月18日・19日に中国・深圳で開かれるアジア太平洋経済協力（APEC）首脳会議の期間中に開催する方向で、暫定的に調整されている。

それまでの間、対立する派閥が激しく争い、西側では極度の緊張が続くことになるだろう。

米国内の権力闘争と中間選挙

マージョリー・テイラー・グリーン元下院議員は、「トランプ」政権が中間選挙で敗北すると見られる11月3日から、新政権が発足する12月11日までの間に、大きな危険が生じる可能性があると警告している。


著名なMAGA系の選挙活動家ティナ・ピーターズ氏とその弁護士ピーター・ティクティン氏をはじめとするトランプ政権の支持者たちは、選挙が盗まれたという主張を根拠に戒厳令を発動することについて語っている。トランプの幼なじみでもあるティクティン氏は、「再び不正選挙が行われた場合には……戒厳令が必要になるだろう」と述べた。

もっとも、「沼の水を抜く」と公約する民主党議員を選べば、同じ公約を掲げた「トランプ」を選んだときと違う結果になると信じているのだとしたら、アメリカ国民は本当に愚かだと言わざるを得ない。

とはいえ、アメリカ国民の怒りは確実に高まっている。AP通信とNORCが行った新たな世論調査によると、アメリカ人の80%が、国の運営のあり方について「実質的な変化」や「完全かつ抜本的な変革」を求めていることが明らかになった。

軍の動向と報道官解任をめぐる騒動

軍は国民の声に耳を傾けている。2025年6月にトランプのアバターの制御権を失ったQアノン勢力が、米国の行政府の支配権を取り戻そうとしている証拠がある。

ホワイトハウスのケイティ・ザカリア報道官の採用と解任をめぐる騒動は、その兆候であった。彼女は就任するやいなや、大手メディアから極めて激しい攻撃を受け、わずか数日で、経歴を水増ししたとして解任された。

そのようなことで解任される一方、子供を拷問して殺害しても解任されないという事実は、米国政府の現状を雄弁に物語っている。

実際には、ザカリア氏は就任前、自身のSNSでQアノンやピザゲートに関する投稿をしていた。つまり、彼女はエプスタイン絡みの小児性愛者層の追及を支持しているのだ。ザカリア氏の起用について事前に相談を受けていなかったスージー・ワイルズ大統領首席補佐官が、彼女の解任に動いたのはそのためである。

この解任劇は、司法省が10月10日、ABC、CBS、CNN、NBC、Foxニュースの主要ニュースネットワーク5社すべてについて、ホワイトハウスのプレスプール【代表取材】を共同で停止したことが独占禁止法に違反するとして、正式に調査すると発表した後に起きたものでもある。

ロックフェラー系の企業メディアによる独占が打破されれば、アメリカ国民はようやく真実の情報に触れられるようになる。これこそが民主主義を回復するための鍵である。

もちろん、戦いはまだ終わっていない。ワイルズの宿敵であるイーロン・マスクが率いるP2-P3フリーメイソンは現在、中国や白龍会と手を組み、この地球の運営のあり方を根本から変えるよう働きかける計画を進めている。

ここで一歩引いて、少し考えてみてほしい。今この地球を牛耳っているのは、生物兵器をばらまき、テロに資金を提供し、飢餓を助長し、さらには人類の9割を抹殺して残りを奴隷にしようと画策してきた反社会的な人間たちである。そうでなければ、国民の8割が反対していたのに、なぜ米国の指導者たちはイランに宣戦布告したのか。なぜ指導者たちは、ウクライナでの大量虐殺を「対ロシア戦争」だと偽ったのか。そして、なぜワクチンで2000万人もの人々が殺されたのか。

彼らの支配は終わりに近づいている。地球の人々が求めているのは、より良い未来を築こうとする指導者である。だからこそ、計画中の首脳会談の参加者は全員、水面下で、能力主義で人材を登用する未来計画機関の設立に原則合意している。その役割は、人間を含め、この地球上の生命の量と多様性を増やすことである。

ただし、そこに至るまでには、激しい混乱が避けられないだろう。

トランプ政権・教皇をめぐる主導権争い

米国・西側の権力闘争の話に戻ろう。イーロン・マスクと、レオ教皇を含む彼のP2-P3の支援者たちは現在、トランプ政権の主導権をめぐって、ロックフェラー家とその一派と争っている。

それは、相矛盾する報道にも表れている。例えば、ホワイトハウスがマスクを将来の戦争のあり方を統括する役職に就けると発表した際、ワシントン・ポスト紙はアレックス・ギブニー氏の「マンハッタン計画の責任者にジョーカーを据えるようなものだ」という発言を引用した。ギブニー氏は、マスクを批判する3時間45分のドキュメンタリーを公開したばかりである。同紙は、ロックフェラーの手先であるジェフ・ベゾスの所有である。

その後、トランプのものとされる奇妙な発言が相次いだ。ディープフェイクの時代である今、大手メディアを抱える者なら誰でも、自分好みの「トランプ」像を世間に示せることを忘れてはならない。

例えば、なぜ「トランプ」は突然、こんなことを言い出したのだろうか。「男相手にこんなことはめったにしないんだがね。彼の体を調べ始めたんだ。尻を見て、それから全体を……ほら、あの手を見てくれ。」


さらに同じ日、J.D.ヴァンス副大統領が、テキサス州の民主党上院議員候補ジェームズ・タラリコ氏に関するジョークで、同氏が同性愛者であることをオチに使ったように見えたとして、火曜日に激しい反発を招いた。

また、P2-P3に属するレオ教皇が肺がんと診断され、右肺の一部を切除したとの報道も出た。

続いて、教皇はワクチンが原因の「ターボがん」だとする報道や、職務の遂行が不可能になるのではないかという話が広まった。

するとバチカンは、「通常の食事を再開し、朝食と昼食をとった……回復は予定どおり順調に進んでいる」と発表し、「水曜日の午後には共同司式でミサを行った」とも伝えた。

このように、教皇や米大統領といった体制側の主要な代弁者を誰が支配するかをめぐって、争いが起きていることがわかる。

我々が得たP2-P3筋の情報によると、教皇は11月に計画されている首脳会談を支持しており、ロックフェラー家とその一派はこれに反対しているという。

石油・エネルギーをめぐる攻防

これは石油をめぐる争いでもある。国家偵察局と関係のあるマスクは、ウクライナの独裁者ウォロディミル・ゼレンスキーによるスターリンクの利用を遮断した。ゼレンスキーによれば、ウクライナでのスターリンクの運用には、【端末の】移動速度が時速161キロ【を超えると使えなくなる】という人為的な制限がかけられ、端末が停止したりクラッシュしたりしているという。これでは、ロシアの石油精製施設への攻撃を続けられないのだ。

同時に、「トランプ」はロシアからディーゼル燃料を購入すると発表し、欧州にも同じことを勧めている。

米国の主張によれば、欧州はロシア産ガスの購入を再び増やすべきだという。そうなれば、モスクワにとっては経済的な恩恵となり、この地域への影響力も回復することになる。

「トランプ」の和平特使であるジャレッド・クシュナーとスティーブ・ウィトコフ（いずれもP2-P3と関係がある）は、ウクライナや欧州の当局者との協議でこの案を持ち出した。ロシアにウクライナでの戦争を終わらせる気にさせるには、かつてロシア産天然ガスを欧州へ送っていたパイプラインの再稼働をウクライナが検討すべきだ、というのが米側の言い分である。

一方、ロックフェラーの言いなりであるドイツのフリードリヒ・メルツ首相は、ベルリンが資金を出した機器は稼働し続けなければならないとして、ウクライナでのスターリンク衛星通信への制限を解除するよう要求している。

これは、メルツが、安価なロシア産燃料ではなく高価なロックフェラー系燃料をドイツ国民に買わせることで、国民の利益に反する行動をとっていることをはっきり示している。

これらすべてが示しているのは、P2-P3フリーメイソン派が、ロックフェラー家とそのフォーチュン500*帝国を打倒するための国際連合に加わったということである。

中東情勢とペトロダラー体制の揺らぎ

その鍵を握るのがサウジアラビアである。サウジアラビアと湾岸の産油国は、崩壊しつつあるロックフェラー体制の要である。世界は、ロックフェラー系銀行が発行するロックフェラー・ドルで彼らから石油を買うことになっていた。その資金は、（一部は）サウジ・ビジョン2030プロジェクトを通じて、彼らのフォーチュン500企業へと資金洗浄されていた。

例えばサウジアラビアは、世界のスポーツ界を支配すべく、21の競技に数十億ドルを投じてきた。その集大成が2034年のワールドカップである。ところが今、フーシ派のミサイルで空港が閉鎖され、F1レースや自転車競技大会を皮切りに、こうしたイベントが次々と中止になっている。

サウジアラビアに実質的な軍事支援を行っている国がイスラエルだけだという事実は、サウジ王室がイスラム教徒を装った悪魔崇拝者にすぎないことを、イスラム世界全体に知らしめた。パキスタン、トルコ、エジプトは、サウジを守ると口先では言っているが、それは地上侵攻に対する防衛に限った話である。彼らがフーシ派を攻撃することはない。つまり、フーシ派はミサイルを使って、サウジの領空を無期限に封鎖できるということである。

イランとフーシ派がバブ・エル・マンデブ海峡とホルムズ海峡を押さえていることは、ロックフェラー支配下の石油収入への締めつけが続くことも意味している。

サウジアラビアへの締めつけが続く中、カタールでは、イラン戦争の影響で液化天然ガス（LNG）の輸出が落ち込み、今年上半期の歳入が42％減少した。

IMF【国際通貨基金】は現在、カタールの今年の経済が15.6％縮小すると予測している。

国際通貨基金のクリスタリナ・ゲオルギエワ専務理事は、ロックフェラー系のIMF・世界銀行年次総会で、こう述べた。「サウジアラビアの経済は地域にとっても世界にとっても重要であり、その意味で、今回の事態は、あらゆる場所のあらゆる人々に悪影響を及ぼしかねない。」

サウジ側の報告は次のとおりである。


彼女が言いたいのは、ソフトバンクのような組織がAIプロジェクトの中止を余儀なくされ、米国の兵器メーカーが主要顧客を失っている、といったことである。かつてサウジアラビアは、ソフトバンクのビジョン・ファンド1に450億ドルを拠出し、ヒースロー空港の株式37.62％を取得し、エレクトロニック・アーツを550億ドルで非公開化したコンソーシアム*を支援した。

今では、サウジの石油マネーを欧米企業に還流させる狙いのイベント、すなわちEU・GCC首脳会議や10月26～29日開催予定の未来投資イニシアティブなどが、サウジの石油マネーが尽き、ミサイルで空港の閉鎖が続くなか、中止または延期に追い込まれている。

エネルギー収入を取り込む国々と英国の動き

こうした状況で勝者となるのは、カナダ、イラン、ロシアである。彼らは、ロックフェラー家が失いつつある石油・エネルギー収入を取り込んでいる。

ピーターソン国際経済研究所の推計では、紛争が続く期間にもよるが、ロシアは石油価格の上乗せ分を確保することで、2026年中に450億ドルから1510億ドルの追加歳入を得る可能性がある。

おそらくこれが理由で、イングランド銀行のアンドリュー・ベイリー総裁は、フランス、ドイツ、北欧・バルト諸国の財務当局者らとともに、IMFの会合を途中退席した。ロシアのアントン・シルアノフ財務相がロシア語で演説したことへの抗議である。この出来事は、ロックフェラー家がいまだにどの国の中央銀行や政府を支配しているかを物語っている。

ただし、英国の諜報機関のトップによると、英国でも事態は変わろうとしているという。彼によれば、MI6長官のブレイズ・メトレウェリ氏は、まもなく解任される。いわゆるウクライナでの戦争が、実際にはウクライナ国民に対する大量虐殺であることを理解せず、ロシアと取引をまとめる必要性も理解していないためだという。

オーストラリア、カナダ、ニュージーランドの中央銀行総裁が退席しなかったのも興味深い。これは、アングロサクソン系のファイブ・アイズがロックフェラーの支配を脱しつつあることを意味している。

カナダ軍基地への攻撃とブラックロック

ロックフェラー家は癇癪を起こしている。先週、彼らは指向性エネルギー兵器でカナダ軍基地を攻撃し、多数の死傷者を出したとみられる。目撃者によると、突然どこからともなく火の手が上がり、36秒で1キロメートル進んで、大規模な爆発を引き起こしたという。カナダのデビッド・マクギンティ国防相は、「これほどの事案は、最近の記憶にない」と述べた。


カナダが攻撃されたのは、ロックフェラー家が支配力を失い次第、米国政府株式会社を引き継いで米国民に返還する計画を立てているからかもしれない。その証拠に、金曜日に公表された米財務省のデータによると、中国の米国債保有額は、7月の6180億ドルから273億ドル減って、8月には5907億ドルになった。日本も7月に356億ドルを売却している。一方、英国は7月に保有額を584億ドル増やし、カナダも2026年8月に380億ドル積み増して、保有総額は4650億ドル近くに達した。水面下の交渉で、英国とカナダはアジア諸国に対し、米国を「普通の国」に戻すよう努力すると約束している。


ブラックロック（ロックフェラー家の支配下にある）の第3四半期末時点の運用資産残高が15兆4900億ドルに達したと伝えるZerohedgeの記事には、次のようなコメントが寄せられている。政権交代を望む80%のアメリカ国民が、この件をどう受け止めているかがわかる。


こうした事情から、ロックフェラー家にはカナダを攻撃する動機がある。カナダ側が、自らが選ぶ時と場所で報復に出ることは間違いない。

国際機関と中東諸国の葛藤

また、IMFや世界銀行だけでなく国連もロックフェラー家の私有機関であることを示す証拠として、国連安全保障理事会は、サウジアラビアに対するイエメン側の報復作戦を非難する一方、同国によるイエメン民間人への犯罪的な攻撃には見て見ぬふりをした。

モハンマド・バゲル・ガリバフ国会議長は、（ロックフェラー家を念頭に）こう述べている。「米国は罰せられ、行動を改め、イラン国民の正当な要求を受け入れなければならないことを、はっきりと思い知らされる必要がある。」イランの戦略は、軍事力と外交の両方を用いて、敵に要求をのませるというものであった。

CIAの機密評価は、イスラエルでさえ、内戦や国家崩壊の危機に直面する中で、ロックフェラー家から離れつつあると警告している。


存亡の危機に直面しているイスラエル側は今週、P2-P3フリーメイソンに対し、地球の運営のあり方を改革する計画を自分たちも支持すると伝えた。

欧州の混乱と資金提供をめぐる主張

重要なのは、ロックフェラー家の権力を支える残りの手段を奪うことである。この戦いの一環として、アムステルダム警察は火曜日、米当局の要請を受け、データセンターからサーバーを1台押収した。

ポーランドの諜報機関によると、そのサーバーには、女性の抗議デモ、気候変動デモ、「イスラム教徒の暴徒」、パレスチナ関連のデモ、反トランプ・デモ、ハリス、アンティファなど、あらゆる暴動の資金提供者に関する情報が入っていたという。

資金提供者は以下の通りである。

ウィリアム・アンド・フローラ・ヒューレット財団、デビッド・アンド・ルシール・パッカード財団、マックナイト財団、オーク財団、ブルームバーグ・フィランソロピーズ、ベゾス・アース・ファンド、フォード財団、ゴードン・アンド・ベティ・ムーア財団、ジョン・D・アンド・キャサリン・T・マッカーサー・オープン・フィランソロピー、IKEAチルドレンズ・インベストメント・ファンド財団、バーナード・アンド・アン・スピッツァー慈善信託、チャン・ザッカーバーグ・イニシアティブ、グッド・エナジーズ財団、ハイ・タイド財団、KR財団、マーガレット・A・カーギル財団、ノルウェー国際気候・森林イニシアティブ（NICFI）、ピスケス財団、ロバートソン財団、サラ・アンド・ダニエル・ルーベン財団など。

私が以前調べた限りでは、これらほぼすべての財団をたどると、最終的にはロックフェラー家とその同盟者であるハザール・マフィアに行き着く。

現在、彼らは米国で新たな「No Kings（王はいらない）」集会の資金を出している。この集会は、ドナルド・トランプ大統領の政策を糾弾し、11月の中間選挙に向けて有権者に行動を呼びかけるものである。全米で2500を超えるイベントが計画され、主催者は国民に期日前投票を促している。

兵役年齢のイスラム教徒の男性たちが、なぜ金をもらってヨーロッパに来たのか、その理由が今や判明した。彼らは大混乱を引き起こしているのである。




この動画では、暴徒が「アッラー・アクバル」と連呼しているのがはっきりと見える。彼らは、かねてから計画されてきたキリスト教徒対イスラム教徒の戦争を煽るために、ハザール・マフィアによって過激化させられたイスラム教徒である。


こうしたことの費用は、すべてEUが負担している。


現在、フランスやベルギーからアルバニア、ギリシャ、スペイン、イタリアに至るまで、デモは学校の占拠、大規模な行進、抗議キャンプにまで広がり、一部は警察との衝突に発展している。

これを受けて、欧州側が不法移民の密入国を止めようとしているため、ブルガリア経由のトルコと欧州の国境は事実上封鎖された。欧州各地で、「アッラー・アクバル」と叫ぶ暴徒が教会や公共施設に火を放つ中での出来事である。

彼らを逮捕すべき理由

この混乱に資金を出している犯罪者たちを逮捕する時が来た。アンソニー・ウェイナーのノートパソコンには、米国政府全体と、世界中のルシファー崇拝勢力の高位メンバーを失脚させるのに十分な情報が入っている。

アンソニー・ウェイナーが未成年者にわいせつなメッセージを送って起訴されたというニュースをきっかけに、彼のノートパソコンから、ヒラリー・クリントン・ロックフェラーに関連する65万通以上のメールが見つかった。内容は次のとおりである。――クリントン財団の「金で便宜を図る」方針、資金洗浄、児童を含む人身売買、児童虐待、証言の捏造、殺人、米国政府への機密情報の売却、ジェフリー・エプスタインに関するやり取り、その他多数の犯罪。これらのメールの多くは、セス・リッチが死の前に明らかにし、2016年にウィキリークスが公開したポデスタ・メールとも重なり、関連している。

彼らを逮捕すべき理由がさらに必要なら、ロックフェラー所有のWHOの専門家が、世界中の4～8歳の女児全員にHPVワクチンの接種を勧めていることを挙げよう。

日本などでは、これらのワクチンが女性を不妊にするよう設計されていることが証明されている。

さらなる証拠はこちらである。


ジョナス・ソークとともにポリオワクチンを開発したマイケル・ヴァン・デ・メール博士は、アフリカの人口を減らすため、エイズを広めるのにこのワクチンが使われたと語っている。エプスタインとゲイツがパキスタンとアフガニスタンで「ポリオを撲滅」しようとしていたはずがない。エプスタインは大量殺人者であり、死を偽装して逃れることなく、裁きを受けさせなければならない。

ニュルンベルク裁判の先例と今後の展望

RTの報道にもあるとおり、こうした国境を越える犯罪者たちがついに裁かれる際には、ニュルンベルク裁判が参考になる。


では、何を待っているのか。いよいよ彼らを裁きにかけよう。そうして初めて、私たちは地球の修復に取りかかることができる。




注：【　】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイート画像、および動画も挿入しています。各所のツイートは、主に画像を通じて読者の理解を助けるためシャンティ・フーラが挿入していますが、画像に添えられた情報・意見は、フルフォード氏及び時事ブログの立場・見解を反映するものではありません。