アメリカの電力網が6ヶ月間停止した場合、生存率はどのくらいになるだろうか？
答えは3分の2くらいが死亡する
止まるとすれは何なのか？ 電気網か物流か通信か
現在さまざまな国が、国民に対して「準備しなさい」というような勧告を出していますが、
「何に対しての準備なん？」
というのが、どの国もはっきりとはしません。
準備への呼びかけは、現在「 33カ国」が出しているとされていますが（報道ベースでは 23カ国までは確認しました）、まあ、33 も 23 も印象深い数字だということはさておき、
・水
・食料
・現金
・電灯や調理器
・ラジオなどの情報収集手段
・医薬品など
などの準備を勧告しています。
ずいぶん以前から出している国もありますが、何だかここにきて集中的にそれが報じられているというのは、やや不可解ではあります。
何を想定しているのかはともかくとしても、こんなに多くの国が国民に対して、同じような勧告を出すことは歴史的にも珍しい気はします。
アメリカの作家であるマイケル・スナイダーさんが、
「アメリカの電力網が 6ヶ月間停止した場合、生存率はどのくらいになるだろうか」
という記事を投稿していました。
記事を読むと、どうやら、スナイダーさんは「 EMP 攻撃」のことについて想定しているような気配がありますが、EMP （電磁パルス攻撃）については、いくつかの核兵器保有国では、すでに実装しているとみられ、しかし、
「あまりにも非人道的なので、それを戦争で試した国はない」
ということにもなっています。
EMPとは
こういうような攻撃、あるいは兵器です。
電磁パルス攻撃は、高度３０〜４００キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素などの分子に衝突。分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生するなどした結果、強力な電波の一撃である電磁パルスが地上に襲いかかる。
電磁パルスは送電線を伝ってコンピューターなどの電子機器に侵入。その電圧は５万ボルトに達するため、機器はＩＣ（集積回路）の機能停止で損壊し、同時に大規模な停電も発生すると予測されている。核爆発に伴う熱線や衝撃波は、地上には届かない。
産経新聞 2017/08/27
簡単に言えば、「極めて広範囲なブラックアウトが発生する」のです（日本なら一発の攻撃で、ほぼ本州全域）。
そして、範囲と被害の深刻度が大きすぎて、「短期間の修復が不可能」ともされています。
これについては、アメリカ合衆国国土安全保障省が、以下のような提言をしたことも報じられています。
北朝鮮はアメリカの電力網を破壊することができる武器を持っており、米国議会は現在 、それがもたらす完全な脅威についての報告を受けている。EMP 攻撃は、最大「アメリカ人の 90％」の死につながる可能性がある。
2017年10月15日に行われた米国下院の公聴会で、元 EMP 委員会のメンバーたちが、電磁パルス（EMP）攻撃が国に与える可能性のある荒廃について議会に通知した。
委託報告書の中で、元 EMP委員会委員長のウィリアム・グラハム氏と元参謀長のピーター・ビンセント・プライ氏は、金正恩の十分に文書化された脅威を引用して、「最悪のシナリオ」として、北朝鮮が EMP を使用した場合について言及した。端的にいえば、「米国は灰に」なる。
futurism.com 2017/10/16
このあたりについては、「ロシアのEMP開発の歴史が60年に及ぶことを知り…」という 2022年の記事で書いています。
ロシアは、おそらくは完成された EMP 兵器を持っているはずです。北朝鮮も保持している可能性が非常に高いです。
サイバー攻撃でも広範囲の停電を起こすことは可能でしょうが、サイバー攻撃の場合、「物理的に恒久的な破壊につながるわけではない」ために、比較的復旧が早いとみられますが、EMP はそうではない。
電気インフラや通信インフラが根本から破壊されますので、復旧は「一から組み立て直す」というような世界の話となります。
いくら、世が荒れているからといっても、他国を EMP で攻撃するような国があるとは（今は）思いませんが、攻撃しようと思えばできる、というのもまた事実です。
EMP 戦争と、全面核戦争のどちらが終末的なものなのかは何とも判断できないですが、とにかく、何かが近づいている気配はゼロではない、ということは言える時代です。
特に、何もかも電気インフラに依存している先進国のほうが、長期間の停電には弱いです。医療も警察も物流も 銀行も通信も全部消えてしまうことになりますので。
ただ、アメリカはそういう事態が起きなくとも、「18カ月などの停電にの危険にさらされている」ことを連邦エネルギー規制委員会の元委員長が述べていました。以下の記事でふれています。
電力システムのカオス：アメリカ全土が「1年以上も続く完全な停電」の危険にさらされていることが判明
In Deep 2026年8月22日
作家マイケル・スナイダーさんの記事をご紹介します。
この中で、スナイダーさんは AI （Grok）に「長期間停電した場合のアメリカへの人的被害の影響」を質問していますが、Grok は、
＞ EMP 委員会の専門家と関連分析によると、1年間の停電では、飢餓、病気、混乱により 60～ 90%の死亡率となると試算されています。
と答えていました。
半年ですと、その半分くらいということになるのですかね。アメリカでいえば、1億人から 2億人くらいの間、日本だと、5000〜 6000万人くらいの死亡数という感じでしょうか。
攻撃で直接死亡するのではなく、食料や通信、インフラが長期間途絶えたことにより、少しずつ死亡していくという意味です。
アメリカの電力網が6ヶ月間停止した場合、生存率はどのくらいになるだろうか
What Would the Survival Rate Be if the Power Grid in the U.S. Went Down for 6 Months?
americafirstreport.com 2026/10/31
何か本当に大きなことが起こりそうな予感が高まっている。世界中の多くの政府が国民に食料、水、その他の必需品を今すぐ備蓄するよう呼びかけていることがソーシャルメディアで話題になっている。
なぜこれほど多くの政府が突然、これほど切迫感を抱くようになったのだろうか？ 私にも分からないが、間違いなく世界情勢は制御不能に陥り始めている。
世界は次々と危機に直面しており、そのほとんどが過去 12ヶ月の間に勃発した。
米国とイスラエルは中間選挙後、イランを徹底的に爆撃する準備を進めており、イランはこれに対し、終末論的な脅迫を繰り返している。
ロシアとウクライナはミサイルとドローンで互いに猛攻撃を仕掛けており、欧州の指導者たちはウクライナへの派兵を検討するよう促されている。
サイバー攻撃はますます高度化し、頻度も増しており、AIエージェントが世界中の金融システムに侵入している。
その一方で、私たちは世界的なエネルギー危機、肥料危機、食糧危機に同時に直面している。さらに、史上最強のスーパーエルニーニョ現象が、 地球上のあらゆる場所で巨大な嵐、記録的な干ばつ、そして恐ろしい山火事を引き起こしている。
残念ながら、事態は間もなくさらに悪化する可能性があると多くの人が警告している。
ファリヤ・“ドク”・セントクレアという名の元国防情報局職員は、「準備のための猶予期間」が急速に失われつつあると不吉な警告を発した。
国防情報局の元職員が、危機への備えをする時間が残り少ないとアメリカ国民に警告している。彼の投稿は 170万回以上閲覧されている。
「基本的な準備さえも、できる時間は刻々と少なくなっている」と、ファリヤ・“ドク”・セントクレアは X に書き込んだ。「事態の発生確率が高まっている兆候を追跡している人なら、何かが起こりつつあることはもはや否定できないと分かっているはずだ」 msn.com
彼は単なる元国防情報局職員ではない。
彼は現在、パランティア社と共同開発した AI 駆動型インテリジェンス製品を開発・製造する企業の技術・情報部門の責任者を務めており、その製品は「大統領日報（デイリー・ブリーフ）をモデルにした日報を企業幹部に提供する」ものだ。
セント・クレア氏は、ガルダ・ワールド社（世界最大級の民間警備会社）傘下のリスク管理会社 クライシス24 の技術・情報部門責任者だ。
地図アプリを使う同氏は、パランティア社と共同開発したAI駆動型情報製品「AiiA」を率いており、大統領日報をモデルにした日報を企業幹部に提供している。
戦闘で負傷した陸軍退役軍人であるクレア氏は、陸軍と「国防情報機関」に 10年以上勤務し、2015年から 2016年頃には国防情報局（DIA）にも在籍していたと述べている。同氏の会社経歴によると、ロシアの影響力に対抗する取り組みを支援し、複数の戦闘地域に派遣された経験があるという。
セント・クレア氏は自身の投稿の中で、諜報活動に従事していた期間に「政府継続性（COG）および業務継続性（COOP）に対する防諜上の脅威」に取り組んでいたと述べている。 msn.com
これから起こりうるリスクを把握することが、文字通り彼の仕事だ。
企業の幹部たちは、賢明な意思決定に必要な重要な情報を提供してくれる人物として彼を信頼している。だからこそ、セント・クレアが公式にパニック状態に陥っているという事実は、非常に重大な問題だ。
私が絶対に断言できるのは、政府が国民に準備が必要だと合図した時点で、国家指導者のための準備はすでに完了しているということだ」と彼は書いている。
彼は、欧州各国政府が国民に物資の備蓄を促していることを指摘した。
また、アメリカ国防総省が米軍基地が 90日間自給自足できる体制を整えることを望んでいるという報道にも言及し、これは「事態の深刻さを示す最も強い兆候だ」と述べた。
「この事態の深刻さはいくら強調してもしすぎることはない」と彼は書いている。「備えを求める声は時間とともに高まっていくだろう。（備えに必要な日数が）3日間が 1週間になり、1週間が数週間になり、数週間が数ヶ月になるだろう」 msn.com
どういうわけか、我々（アメリカ）の指導者たちは、もし全ての民間インフラが 90日間停止した場合でも、米軍が通常通り活動を続けられるようにしなければならないという強い危機感を突然抱くようになった。米国本土にある主要な軍事基地はすべて、90日間、電力、水、燃料、通信への独立したアクセスを含む、必要不可欠な作戦を維持することが求められる。
この計画では、停電時にも基地の稼働を維持するために、可搬式原子炉、大型バッテリーシステム、独立した地域電力網の導入が想定されている。
民間工場も、弾薬、燃料、重要鉱物、電子機器、予備部品、医療物資の備蓄を背景に、防衛生産への切り替え準備を整えるだろう。 msn.com
私には、彼らは電力網の停止という事態に備えているように聞こえる。
米国の電力網を長期間停止させる事案はいくつか考えられる。
1859年のキャリントン事象のような、太陽からの「致命的な一撃」があれば、それが起こり得るだろう。
（※ 訳者注）1859年のキャリントン事象とは、 地球を直撃したものとしては、観測史上で記録された最大の太陽嵐とされているものです。（参考記事）記録上最大の1859年の太陽嵐を引き起こした「キャリントン事象」を超えるサイズに黒点が成長中…
米国上空の大気圏で核爆発が発生すれば、米国の電力網も破壊される可能性がある。
そして、あまり議論されていない可能性が一つある。
比較的少数の重要な超高圧変電所に対する同時多発テロ攻撃は、18ヶ月以上続く広範囲な停電を引き起こす可能性がある。
ほとんどのアメリカ人はこのことに気づいていない。
私は Grok に、もしアメリカ合衆国が 6ヶ月間停電したらどうなるか尋ねてみた。
以下が回答だ。
全国的な 6ヶ月間の停電は急速に連鎖反応を引き起こすでしょう。冷蔵と輸送が停止し、食料備蓄は数日で空になり、給水ポンプと浄水処理が停止し、病院は予備燃料を失い、衛生状態が悪化して病気が蔓延し、秩序が崩壊します。
EMP 委員会の専門家と関連分析によると、1年間の停電では、飢餓、病気、混乱により 60～ 90%の死亡率となると試算されています。
期間が 6ヶ月でも犠牲者は膨大であり、準備のできていない都市住民のほとんどは生き残れないでしょう。しかし、農村部や自給自足のグループはより良い結果となる可能性があります。正確な死亡率は不明です。
ロバート・ジェームズ・ウールジー氏（政治家。元 CIA 長官）は、今年初めに亡くなるまで、この分野における第一人者の一人だった。
彼がかつて米国上院で語った、米国の電力網が長期間停止した場合に何が起こるかについての話は、非常に恐ろしいものだ。
ロン・ジョンソン上院議員（共和党）によれば、将来いつか必ず起こると「100％確実」な大規模な電磁パルス（EMP）または地磁気擾乱現象が発生した場合、米国では 10人中 9人が死亡する可能性がある。
ジョンソン上院議員（米国上院国土安全保障・政府問題委員会委員長）は、同委員会で証言する証人たちに質問を投げかけた。
彼は、民主主義防衛財団の会長であり、元中央情報局長官のR・ジェームズ・ウールジー氏に対し、EMP 攻撃の後、例えば 1年か 2年といった長期間にわたって電力網が停止した場合、社会はどうなるのかと質問した。
ウールジー氏は、「 2008年の委員会報告書で簡単に触れられています。飢餓、水不足、社会混乱によってどれだけの人が死亡するかについては、基本的に 2つの推定値があります。1つは、1年ほどで米国人口の 3分の2が死亡するという推定値です。もう1つは、1年ほどで米国人口の 90%が死亡するという推定値です。これは完全な壊滅状態であり、単なる通常の災害ではありません」と答えた。
私たちは、ほとんどの人が想像するよりもはるかに脆弱な存在だ。
個人的には、いつかアメリカは長期的な電力網停止という事態に直面すると確信している。
その日が突然訪れたら、あなたはどう対応するだろうか？
私たちは、ほとんどの人が想像するよりもはるかに脆弱な存在だ。
個人的には、いつかアメリカは長期的な電力網停止という事態に直面すると確信している。
その日が突然訪れたら、あなたはどうしますか？
我々の敵は、電力網を破壊することが、我々の社会を崩壊させる最も手っ取り早い方法の一つであることを知っている。
長期間にわたって電力網を停止させるような攻撃が成功すれば、9.11同時多発テロなどまるで日曜日のピクニックのように思えるだろう。
もしそのような事態に備えていないのであれば、直ちに行動を起こす必要がある。
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