このシナリオは起こり得るだけに恐ろしい。
今まさに起きていることではないですか。
移民を大量に受け入れ、国民健康保険に加入させ、日本国民が支払ってきた保険料が移民に使われる。
こんなことしていたら、いくらお金があっても足りません。
移民をきっかけに国民皆保険制度が崩壊する。
そこへ「国際保健制度」が導入される･･･。
計画通りに進んでいるように見えます。
既に日本版CDCは設置済み。
日本が誇るべき国民皆保険制度が狙われているということ？
日本国民がコツコツと支払った保険料を外資が狙っていてもおかしくありません。
国は国民皆保険制度まで売り渡そうとしているのでしょうか･･･。
今まさに移民の医療や生活を日本国民が負担している状況です。
それがWHOが主導するユニバーサルヘルスカバレッジ（UHC）の目的だったのかもしれません。
WHOが主導するユニバーサルヘルスカバレッジ（UHC）とは↓
WHOが難民と移民の健康を守るよう各国に要請していました↓
つまり「医療」や「健康」を通して、「医療」と「健康」という名の下に進められたグローバリズム全体主義だったわけですね。
今も着々と進行中です。
止めなければ本当に国境がなくなり、国家が無くなってしまいます。
ちょっと気になるポストを採りあげてみました。
今日の記事、覚えておいて下さいね。
これから日本がどういった方向に進んでいくのか注視していかねばなりません。
マイコメント
もし、日本の皆保険制度が潰されると、その後は世界保健機構が作る民間保険に
加入することになり、保険料もべらぼうに高くなる。
そして、アメリカのように保険の適用範囲が限定され、それを逸脱する場合には
かなり高額の数百万単位の医療費を請求されるようになります。
アメリカでホームレスが増えている原因のひとつに病気になって治療した後の
莫大な医療費を払う羽目になり破産宣告され家を取り上げられ仕事も失い完全な
ホームレスになるケースが後を絶たないからです。
彼らの目的は日本の国民の富を奪う事であり、医療は完全にビジネスとなります。
そうならないように注意しないといけません。
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