3日間の備蓄要請はブラックアウトを意味するのか？
ネット上では普段からある程度の備蓄をしておくことが賢明と考えるのが常識的になっていましたが、日本政府も欧米諸国の政府も国民に同じようなことを警告しているのですから、普通は戸惑うでしょう。
最近、日本でも（世界中でも）サイバー攻撃で多くの個人情報がリークしてしまいましたし、資金も奪われています。これは序の口でこれからが本番という人もいます。金融セクターへのサイバー攻撃が激化すると金融機関が機能しなくなり私たちの口座からお金が消えてしまう恐れもあるでしょう。これだからデジタル社会はやっかいなのです。一番被害を被るのは常に一般大衆です。
さらに重要インフラへの攻撃が行われると電気もガスも通信も遮断されてしまいます。最近の戦争はミサイル攻撃や戦車を使うよりも、ドローンや見えにくい攻撃を仕掛けてきます。AIが進化するとサイバー攻撃も進化していきます。防御が追い付いていません。
現在、日本や欧米諸国を様々な方法で攻撃しているのがロシア、中国でしょう。そして北朝鮮やイランも関与している可能性があります。
以前からお伝えしてる通り、世界的なアジェンダに沿って、共産主義＋イスラム主義勢力 対 先進国（西側諸国）の人々の戦いが続いており、先進国の中にも共産主義＋イスラム主義スパイが潜伏し活動しています。そしてこれらの勢力が特に標的にしているのは先進国の民間組織や民間人です。
それと政府は備蓄をするように促していますが、少なくとも３日分の備蓄と言っています。３日間と言えば、３日間の暗闇に包まれるという聖書の預言が頭に浮かびました。サイバー攻撃でブラックアウトが起き、３日間、全ての機能が停止し、夜は暗闇に包まれるということになるのでしょうか？？
中国とロシアは、西側諸国を混乱に陥れ、国ごと乗っ取るためにサイバー攻撃を行い、化学兵器や生物兵器の攻撃も仕掛けてくるのでしょうか。ヨーロッパはプーチンロシアが、アジアは習中国が、南北米国大陸はトランプ米国が支配するという彼ら独自のシナリオに沿って？そしてその後、世界を統一支配するのが邪悪なエイリアンたちとその配下のいつもの支配層・・・
中間選挙後に米国がイランを集中攻撃する可能性もありますが、米国はミサイルが足りなくなっているとも言われていますが、宇宙兵器でも使うのでしょうか？しかし既に戦火は中東全体へと広がりつつあります。そしてウクライナ戦争で敗北中のロシアは既にヨーロッパ全域を標的にしています。
日本にとっては、台湾有事や沖縄有事が起こる前に中国共産党が潰れることを願うばかりです。
これらの混乱（気象操作、人工地震、生物＋科学兵器によるアウトブレイク、サイバー攻撃、戦争拡大）は、グレートリセットの一環でしょうけど、このグレートリセットが完成した後の（すばらしい）世界を待ち望んでいるインフルエンサーが何人もいます。残念ながら、このグレートリセットは決して人類を幸せにするためのリセットではないと思っています。たぶん、私たちが今よりも幸せに生きれる時代が到来するなら、このグレートリセットの邪悪なシステムが崩壊した後なのではないでしょうか。
Why Are So Many Countries Suddenly Warning Their Citizens To Prepare For An Emergency And Stockpile Essential Survival Supplies?
（一部）
10月29日付け
なぜこれほど多くの国々が自国民に対し、緊急事態に備え、生存に不可欠な物資を備蓄するよう警告しているのでしょうか？
一体何が起きているのでしょうか？
なぜ世界中の政府が突然、自国民にプレッパーになるよう促しているのでしょうか？
彼らは我々が知らない何かを知っているのでしょうか？
自国民に食料や水の備蓄をするよう指示しているのが１か国のみであれば、それほど大した問題ではないでしょう。しかし以下の通り、複数の国が同時に自国民に準備しておくよう警告をしているのです。何がこのような緊急性を引き起こしているのでしょうか？
※ プレッパーとは、自然災害や経済恐慌などで発生するカタストロフィに対処するため、生存術や物資の備蓄、避難訓練などに日常的に取り組んでいる人
イギリス、スウェーデン、ドイツ、アイルランド、オランダ、フランスの政府は、緊急事態に備えて食料、水、医薬品、他の必需品を備蓄しておくよう各家庭に呼びかけています。
過去にこれほど多くのヨーロッパ諸国が自国民に緊急事態に備えるよう警告していたことはないと思います。
イギリスでは「準備万端キャンペーン」が開始されました。
全国民が少なくとも72時間分の食料とボトル水を備蓄するよう促されています。
では、なぜ突然そうすることが非常に重要になったのでしょうか？
イギリスの国防大臣は「我々はより危険で波乱含みで不安定な世界に生きているからだ。」と述べています。
イギリスの各家庭が、突然、何等かの混乱が起きた場合に備えて非常用の必需品を買いだめしておき、戦争に備えるよう指示されています。
確かに我々の世界はより危険で波乱含みですが、国防大臣は我々に何かを隠しているように思えます。
スウェーデン国民は、「危機や戦争が起きた場合、少なくとも1週間自力で生き延びなければならないかもしれない。」と伝えられました。
スウェーデン当局が「戦争」という言葉を使っているのは重要です。なぜなら、多くの人々が軍事衝突こそが準備を促す理由だと確信しているからです。
ソーシャルメディアでは、多くの人々がヨーロッパ諸国がロシアと戦争をする準備をしているのではないかと考えています。
しかし、ヨーロッパ諸国がロシアとの軍事衝突に備えているのであれば、なぜ日本政府も自国民に食料や水、他の必要物資を備蓄するよう促しているのでしょうか?
日本政府が過去にこのようなことをしたことはないと思います。
日本国民はイギリスと同様に、少なくとも3日間は十分に持つ量の食糧、水、他の必需品（私：非常用のトイレ）を用意するよう指示されています。
ここ米国では、プロジェクト・フォートレスが開始されました。
その目標は、全ての民間インフラがダウンしても、米軍には少なくとも90日間は戦闘を続けられるようにすることです。
国防総省は、電力網を麻痺させ、サプライチェーンを混乱させ、米国本土の重要インフラを脅かす可能性のある大規模な戦争が起こる可能性に備え、少なくとも90日間は外部からのサポートなしで米軍基地を稼働させる準備を進めています。
※ プロジェクト・フォートレスとは、主に米財務省が進める金融セクターの防御力強化プロジェクト。金融サービス分野（銀行・証券・決済など）のサイバー・物理両面のレジリエンス（復元力）と安全性を高めることを目的としている。
この新しい要件は、フォートレス（より広範な軍事イニシアチブ）の一環であり、米軍が依存する民間システムに支障が出ても戦闘を継続できるようにするためだと、Fox News Digitalが確認し報じています。
どのようなシナリオが「電力網を麻痺させ、サプライチェーンを混乱させ、重要インフラを脅かす」のでしょうか？
思いつくのはいくつかありますが、その殆どが軍事衝突に関わるものです。
では、彼らは何が起こると考えているのでしょうか？
プロジェクト・フォートレスについて知った直後にダン・ボンギーノ元FBI副長官は非常に緊急な警告を発しました。
世界中の国々が潜在的危機に備えて備蓄を始める中で、元FBI副長官は米国民に緊急警告を発しました。
1月にFBIを辞めたダン・ボンギーノ氏は、国民はイギリスやヨーロッパの政府が行っていることをやるべきだと人々に伝えました：緊急事態への備えの計画を立て、少なくとも3日間分の食料と電源を準備すること。
月曜日に「緊急用のラジオを用意し、バッテリーをいくつか用意し、非常用食品を用意し、雨水を溜めるタンク、水ろ過装置、ろ過タブレットを用意してください。今日中にこれらを用意してください。家族のためにやってください。」とボンギーノ氏は伝えました。
ボンギーノ氏はもはや政府の職員ではありませんが、今でも政府内部に多くのコネクションを持っています。
彼は、非常用の物資を買いに行くようリスナーたちにお願いする必要性を感じた何かを伝えられたのでしょうか。
誰か、彼にその質問をすべきです。
そしてなぜ彼は我々に「雨水貯留システム」を勧めるのでしょうか？
長期的な壊滅的な緊急事態に直面しない限り、雨水を溜める必要はないでしょう。
間違いなく、彼の言っていることはどれも賢明なアドバイスです。
しかし、なぜ彼は突然それほどの切迫感を抱くようになったのでしょうか？
何か大きなことが起こる予感がします。
おそらく米国の中間選挙後にそれが何なのかが明らかになるでしょう。
↓
＜選挙後にトランプはイランへの軍事攻撃を再開する可能性があります。＞
Trump administration warns Gulf allies to brace for short, ferocious military campaign against Iran after midterm elections
（一部）
10月28日付け
トランプ政権は中間選挙後に行う可能性があるイランに対する短期間の激しい軍事作戦に備えるよう湾岸諸国の同盟国に警告しました。
トランプ政権は湾岸諸国の同盟国に対し、中間選挙終了後に行う可能性がある短期間の激しい軍事作戦に備えるようさりげなく警告したとWall Street Journalの記事を引用してDaily Mailが伝えました。
この秘密メッセージは、中東地域の米軍が潜在的攻撃の準備を加速させる中で、外交と軍事のルートを通じて複数の湾岸アラブ諸国の政府に伝えられました。
米軍部隊は予想される軍事行動に備えて弾薬の補給や爆撃機、戦闘機の配置を積極的に行っています。追加のパトリオット防衛システムはテキサスからイスラエルに移動中であり、米軍部隊はイランの報復に脆弱と考えられる中東地域の基地から他の地域に移動させられています。
中間選挙前に攻撃を行わないと公約しているトランプ大統領は、まだ攻撃の最終承認を出していません。しかし、彼は中間選挙後にイランのインフラや核施設を標的にした大規模な軍事作戦に気持ちが傾いていると報じられています。
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