最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こす計画があり、その時に返還されるのは中央銀行デジタル通貨(CBDC)になる

スポンサーリンク
CBDC CBDC(デジタル通貨)

最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こす計画があり、その時に返還されるのは中央銀行デジタル通貨(CBDC)になる

ラテンアメリカの犯罪者たちの多くがアメリカとメキシコの国境を超えて、不法入国者としてアメリカに潜入している

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダの著作家で陰謀論研究者でもあるヘンリー・メイコウ氏のサイトに掲載された記事『銀行破綻により人々はCBDCの受け入れを余儀なくされる』をご覧ください。

 日本では、“銀行が倒産した場合、預けたお金は法律により1000万円まで保証されていますが、1000万円を超える分については戻ってこない可能性があります”。

 記事によると、最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こす計画があり、その時に返還されるのは中央銀行デジタル通貨(CBDC)になると言っています。 

 ブラックロックの元株式ポートフォリオ・マネージャー、エドワード・ダウド氏も「危機のどん底ではUBI(ユニバーサルベーシックインカム)&CBDC(中央銀行デジタル通貨)が提供される」とツイートしています。

 金融崩壊に備えて金(ゴールド)を保有している人も居ると思いますが、引用元には、“これから起こることはこうだ: 物々交換の手段としての「貴金属」の所有と使用は禁止される。貴金属を換金してCBDCのクレジットを受け取ることができる期間が設けられる。もし貴金属を提出せず、それを隠したり取引しようとして捕まった場合は、幸運にも刑務所に入ることになる。…社会的信用システムというのがあって、貴金属を溜め込んでいる人を密告すると、その人の点数が加算されるんだ”とあります。

 確かに、人々を奴隷にしようとしているグローバルエリートは、このようなことを考えていると思って間違いないでしょう。

 “続きはこちらから”のKim Dotcom氏のツイートをご覧ください。ラテンアメリカの犯罪者たちの多くがアメリカとメキシコの国境を超えて、不法入国者としてアメリカに潜入していると見て良いでしょう。

 このまま不法入国者による侵略が続くと、いずれ意図的に引き起こされたテロを根拠に戒厳令が敷かれるか、内戦に突入する可能性が高くなります。こうした混乱と金融崩壊はリンクしていると見た方が良い。さらに、意図的に作り出される食糧危機も考慮に入れておく必要があります。もちろん「疫病X」も…。

 キンバリー・ゴーグエンさんが全て片づけてくれるから心配しなくていいよ、という人も居るでしょうが、トルコ地震の際に彼女は「見落としてました!」と言っていました(笑)。

(竹下雅敏)

Twitter

米国経済の意図的な破壊

「西側の支配は終わった。」

— ジョセップ・ボレル、EU外務大臣

銀行破綻により人々はCBDCの受け入れを余儀なくされる

引用元)
(前略)
すべての取引可能な有価証券(株式、債券、ETF など)は、中央清算銀行によって大規模なプールで保有されます。厳密かつ純粋に法的な意味では、銀行がこれらの資産を所有しており、あなたはそれらに対する「請求権」を所有しているだけです。銀行はこれらの有価証券の事実上すべてを担保として使用して、デリバティブ契約を作成し、第三者に販売します。 銀行の資産(つまり、あなたの預金)を清算する必要がある場合、これらの第三者が最初に支払いを受け取ることになります。あなたは最後尾です。つまり、十分な規模の銀行危機が発生した場合、あなたの資産、退職金、貯蓄のすべてが失われることになります。はい、これにはあなたの401K、年金、そしてロビンフッドのポートフォリオのすべてが含まれます。

これは完全に合法です。彼らはこれを実現するために、過去数十年にわたってゆっくりと法律を改正し、裁判で勝利を収めてきました。

政府と銀行カルテルが意図的に経済を破壊しようとしているのではないかと疑っているなら、それは彼らが実際にそうなっているから、あるいは少なくとも経済が崩壊しても気にしていないからだ。この計画は、最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こし、SIPC保険プログラムをトリガーして、加盟銀行のいずれかに口座を持つすべての個人に最大50万ドルを返還するというものだ。 

これはドルで返されることは不可能であるため、返されません。代わりに、中央銀行デジタル通貨という新しい通貨が発行され、保険付き貯蓄はその通貨で返還されます。他の選択肢はすべてを失うことなので、与えられた取引をすべて受け入れるために全員が列をなすだろうと私たちは確信できると思います。
(以下略)
 

最新のデータによると、ラテンアメリカのほとんどの国で殺人発生率が大幅に低下している:

犯罪者はどこへ行ったのか?

エルサルバドル -69.2
ベネズエラ -33.7
パラグアイ -22.2
ベリーズ -14.1%
ホンジュラス -13
メキシコ -7.6
ニカラグア -7.5%

マイコメント

そういう手があったんですね。えげつないです。
これでは必ずデジタル通貨になってしまいます。

今、アメリカやEU諸国での銀行破綻が伝えられていますが、そのための予行演習でしょう。
日本でも今年新紙幣が7月に発行されますので、その日が一番危ないような気がします。

注意しましょう。
対策はタンス貯金しか思い浮かびませんが、それも旧紙幣は使えないと制限されると
難しいです。

コメント

タイトルとURLをコピーしました