現在のイラン情勢から、日本は秋から冬にかけて「かなり厳しくなる」というAIの見解

イエメンのフーシ派がサウジアラビアの石油大企業アラムコに対しての攻撃を実施した模様という記事を書きましたけれど、これは、イエメンのフーシ派が、「本気」であることを示しているように思います。

ホルムズ海峡と並んで重要なバブエルマンデブ海峡も事実上、封鎖に近い状態です。「さて、日本はどうなる？」ということを AI に見解をきいてみました。

Gemini への質問：ホルムズ海峡が事実上封鎖されており、紅海（バブエルマンデブ海峡）も事実上の封鎖状態となると、日本などにはほぼ中東産原油が来ないことになり得ます。アメリカも石油備蓄が厳しい（タンクの底に近いという見解も聞きます）ことを考えますと、日本への影響が、この秋や冬から顕著になる可能性はないでしょうか。

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Gemini の回答：

結論から申し上げますと、ご指摘の通り、この秋から冬（2026年後半）にかけて日本への影響が極めて深刻な形で顕著になる可能性は非常に高いと考えられます。

現在の状況は、単なる一時的な価格高騰にとどまらず、「物理的・商業的な供給網の寸断」というエネルギー危機のフェーズに入りつつあります。その具体的なメカニズムとタイムラグについて解説します。

1. 「2〜3ヶ月」のタイムラグ：秋以降に直撃する理由

日本は原油輸入の9割以上を中東に依存しており、その大半がホルムズ海峡を通過します。

・洋上の在庫による猶予: 中東を出発したタンカーが日本に到着するまでには約20〜30日を要します。そのため、海峡が事実上閉鎖されても、すでに海の上にある原油があるうちは国内供給は止まりません。

・秋・冬の「在庫切れ」リスク: 春先（3月）に国際エネルギー機関（IEA）が実施した過去最大の協調放出（日本も約8,000万バレルを放出、民間備蓄義務も緩和）により、当面の急場はしのいできました。しかし、これら緊急バッファーは夏（8月頃）までにほぼ枯渇すると試算されています。

・冬の需要期との重なり: 備蓄の底が見え始めるタイミングで、暖房用などで石油・天然ガス（LNG）の需要が急増する秋冬を迎えるため、需給の逼迫は一気に表面化します。

2. 米国・世界の「石油備蓄」の限界

ご指摘の通り、米国の防衛能力（石油備蓄）も限界に達しています。

・43年ぶりの低水準: 米国の戦略石油備蓄（SPR）は、度重なる放出によって1983年以来の最低水準（約3.1億バレル台）まで激減しています。米エネルギー省は技術的最低運用水位まで余力があるとしていますが、実質的な世界市場への追加供給余力は乏しく、米国自身もスタグフレーションのリスクに直面しています。

・世界的なバッファー不足: 先進国全体の政府管理備蓄も1990年以来の低水準であり、世界的に「供給ショックを吸収するクッション」がない状態です。

3. 日本国内への具体的な波及シナリオ

二大海峡（ホルムズおよびバブエルマンデブ）が封鎖され、サウジの紅海迂回ルートもフーシ派に遮断された場合、日本は「アフリカ・喜望峰回り」など大幅な遠回りを強いられますが、コストと運航日数の面から代替調達は困難を極めます。

・ガソリン・電気代の暴騰: ブレント原油が120ドル〜160ドルといった超高価格帯へ再急騰する予測が出ており、政府のガソリン補助金（原資）の限界や、電気・ガス料金のさらなる跳ね上がりが予想されます。

・LNG（液化天然ガス）の途絶: カタールなどからのLNG輸送（ホルムズ経由）が完全にストップ（足元でも輸送量ゼロを記録）しており、冬場の電力不足（ブラックアウトのリスク）に直結しかねません。

・実体経済の冷え込み（スタグフレーション）: 燃料費のみならず、物流コスト、プラスチックや化学製品、肥料などの原材料不足からあらゆる物価が上昇し、国民の購買力を直撃します。

現時点では米軍による海上封鎖や対抗措置、外交的解決も模索されていますが、物流の正常化は見通せません。この秋・冬は、戦後極めて深刻なエネルギー試練の季節となる可能性を否定できません。