「マンション価格上昇」はもう止まらない…すぐには終わらない「ナフサショック」、衝撃の長期高騰シナリオ

住宅市場に忍び寄る「ナフサショック」

いま住宅業界で、極めて深刻な異変が起きている。発端は、イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖であることは言うまでもない。

ホルムズ海峡は、中東産原油の輸送ルートとして世界の原油供給の約2割を担う要衝である。その混乱によって、原油だけでなく、石油化学の基礎原料である「ナフサ」の供給にも大きな影響が出始めている。

住宅市場ではすでに、建材価格の高騰、工期遅延、供給減少が同時進行中だ。

2026年4月13日、住宅設備大手のTOTOがシステムバスやユニットバスなどの新規受注を停止すると取引先に通知した。その後、経済産業省が住宅設備メーカーなどに対して安定供給を図るよう要請したこともあり、TOTOは15日になって新規受注を順次再開するとリリースを出した。

だが、事態が収束したわけではない。

ユニットバスのような住宅設備機器は、住宅完成の最終工程に近い重要部材だ。つまり今回の動きは、単なる一企業の受注調整ではなく、「住宅そのものが完成できなくなるリスク」が現実化し始めたことを意味している。

特に影響が大きいのが、分譲マンション市場だ。

これまで高騰を続けてきたマンション価格が、さらにもう一段押し上げられる可能性が現実味を帯びている。

住宅価格が上がるという話は聞いたことがあっても、「そもそも建てられなくなる」「供給そのものが減る」という局面は、多くの購入検討者にとって想定外だろう。だが、住宅市場はいま、その入り口に立ち始めている。