🍷 国連「パンデミック宣言」の衝撃と新宿戸山に潜む防衛省の影！

皆様、ごきげんよう🌹✨ 赤坂亜紀乃です🍷🍒

いつも私の記事を読んでくださり、本当にありがとうございます💕 今日は、私の信頼するインサイダーから届いた、とびきりディープで重大な情報をお届けしますね💌 すべて公的機関の発表や公開情報に基づいた「動かぬ事実」ですので、どうぞ最後までリラックスして、でも心の目を見開いてお付き合いくださいませ☕✨

【第1章】メディアが沈黙する「10月12日・国連パンデミック宣言」の衝撃 🌍🕊️

皆様、つい先日である10月12日に、世界のルールを根底から揺るがすような重大な決定が下されたことをご存知でしょうか？😮 テレビのニュースでも、ネットの主要メディアでも、不思議なほどまったく報じられていないのです📺❌

なんと、WHO（世界保健機関）ではなく「国連総会」という世界の最高意思決定の場において、「パンデミック予防・備え・対応に関する政治宣言」という文書が突如として採択されたのです🏛️📜 事前に国連のスケジュールにはひっそりと組み込まれていたものの、一般のメディアでは一切予告されることなく、まさに水面下で進められてきた決定でした🕵️‍♀️💦

まずは、この採決の驚くべき結果を見てみましょう🔍✨

• 賛成：日本を含む 153か国⭕

• 反対：米国、イスラエル、アルゼンチン のわずか3か国のみ❌

• 棄権：ニュージーランド、パラグアイ🔺

日本を含む世界の圧倒的多数の国々が、この宣言に賛成票を投じました🗳️ 表向きは「法的拘束力はない」とされていますが、国際政治の世界において国連総会の政治宣言というのは、各国の今後の政策や法改正を縛る極めて強力なガイドラインとして機能します⛓️

なぜ今、WHOではなく「国連総会」だったのでしょうか？🤔 現在、アメリカがWHOから距離を置き、パンデミック条約（パンデミック協定）の交渉が世界中で難航していますよね🦅　だからこそ、WHOという一機関の枠を超え、「国連本体」というさらに上位の政治的枠組みを使って一気に外堀を埋め、世界全体の体制を無理やりにでも固めてしまおうという「強引なてこ入れ」の動きだとインサイダーは分析しています🌐♟️

さらに恐ろしいのは、現在は反対に回っているアメリカであっても、将来的に民主党の大統領が誕生したり、中間選挙後の政治的な勢力図が変わったりすれば、トランプ氏ですらこの枠組みに引き戻されかねないという危うさを秘めている点です🇺🇸💦 非常に巧妙に張り巡らされた罠だと思いませんか？🕸️

【第2章】「100日ワクチン」と「インフォデミック監視」が奪う私たちの主権 ⏱️👁️

では、この採択された宣言の中身に一体何が書かれているのか、公開された政治文書の記述をベースに、インサイダーの視点からさらに深く紐解いていきましょうね📖✨

1. 改定された国際保健規則（IHR）の歓迎と「PABS」の完成 🦠💰 宣言では、先日強行されるように改悪・改定された国際保健規則を手放しで歓迎し、さらに「パンデミック協定・PABSの完成を期し」と明記しています。 このPABS（病原体アクセスと利益配分システム）というのは、簡単に言えば「世界中の発展途上国などからウイルスや病原体を集めてWHOが保管・管理し、それを巨大製薬会社（グローバルメーカー）に渡してワクチンや薬を作らせ、その莫大な利益のほんの一部を途上国に還元してあげる」という巨大な利権システムのことです🏢💉 国連が「次のWHO総会でこれを絶対に完成させろ」と号令をかけ、病原体情報の国際共有やワクチン・診断技術へのアクセス向上を迫っているのです📢

2. 「100日以内」の超高速ワクチン開発体制と投資の促進 ⏱️🚀 文書の中で特に注目すべき具体的な数値目標が、「パンデミック発生時の迅速なワクチン開発体制」です。なんと、「パンデミック脅威発生後100日以内に、ワクチン、治療薬、診断薬の供給を拡大することを目的とし、多様な地域での開発・製造能力への投資を促進する」とはっきり書かれているのです💸 本来、新しい医薬品の長期的な安全性を確認するには、何年もの歳月がかかるはずですよね？🤔 それをわずか3ヶ月足らず（100日以内）で世界中に供給するために、今から世界中に製造工場や開発拠点をばら撒き、投資を加速させようとしているのです🏭💉

3. ワンヘルス・アプローチと「人口問題」を思わせる不気味な文言 🐾👶 人間と動物、環境の健康を一体として管理・監視する「ワンヘルスアプローチ」の推進も相変わらず盛り込まれていますが（日本の福岡などでは市民の声で一時的に止まっている動きもありますが、国連は諦めていません）、今回ひときわ不気味な光を放っているのが、「生殖に関するサービス、健康サービスへの普遍的なアクセス等を目的とする政治文書」という一文です🥀 感染症やパンデミック対策の政治文書に、なぜ突然「生殖に関するサービス」という言葉が登場するのでしょうか……？ インサイダーの間では、これは回りくどい表現を使った事実上の「人口抑制（人口管理）」のアジェンダではないかと深く憂慮されています📉😢

4. 「インフォデミック」への対抗と言論監視の強化 👁️🚫 そして、私たちの言論の自由に関わる最も恐ろしい記述がこれです。国連自らが「偽情報・誤情報やワクチン接種への躊躇（ちゅうちょ）に対抗、『インフォデミック』への対応」を掲げ、「国際的な監視・協力体制の強化を国連として狙う」と明記しているのです📡 情報が溢れる状態を「インフォデミック」と呼び、政府や国際機関の公式見解に疑問を呈したり、「このワクチン、本当に大丈夫かしら？」と接種をためらったりすること自体を「対抗すべき悪」とみなすということです📱🔒

文書に直接的な言葉こそ書かれていませんが、この宣言の延長線上には、ロックダウンの強制、ワクチン接種義務の強制、そしてWHOや国連が各国の国家主権を奪うといった重大な懸念がはっきりと浮かび上がっています⚠️

【第3章】フロリダ州のファイザー提訴と、カナダ国会「アリソン調査委員会」の涙 🗽🍁

国連を中心にグローバルな管理体制とワクチンビジネスの強化が進められる一方で、海の向こうでは果敢に真実を追求し、立ち上がっている頼もしい人々もいます⚔️✨ アメリカではランド・ポール上院議員が大統領選を見据えて戦う姿勢を見せていますが、今もっとも具体的な行動で世界を驚かせているのがフロリダ州です🦅🌴

2026年10月1日、ロン・デサンティス知事率いるフロリダ州のジェームズ・ユスマイヤー司法長官が、製薬大手ファイザーとアルバート・ブーラCEOを正式に提訴しました👩‍⚖️💥

この訴訟の非常に賢明で強力なポイントは、連邦法ではなく州の「消費者保護法違反」として切り込んだ点にあります📜✨ 公開された訴状の要点を整理しますね👇

• ファイザーは新型コロナウイルスワクチンの安全性と有効性について消費者を欺き、消費者保護法に違反した。

• ファイザーが心臓の炎症（心筋炎など）をはじめとする潜在的なリスクを開示しなかったとし、フロリダ州は巨額の罰金と不当に得た利益の返還を求める。

• （※これに対しファイザー側は主張を全面否定し、「ワクチンに関する主張は科学的根拠に基づいている」と反論しています🏢）

しかし、フロリダ州側が発表した声明は、これまでのタブーを完全に打ち破る、魂の震えるような内容となっています🔥

「ファウチと生体医学界がCOVIDワクチンは危険だと知っていたのに、隠していたことがわかった。今日私たちはファイザーを提訴。彼らは製品は安全だと欺瞞（ぎまん）的に宣伝し何十億もの利益を上げたが、妊娠中の女性が流産し10代が心臓発作を起こしていた。これらはファウチも自ら認めている。彼らは知っていた。ロックダウン推進派とワクチン製造業者は、科学を真に追う代わりに何十億の利益を追求、人々は命で代償を払った。」

皆様、なぜ「州の法律」で戦うことがこれほど重要かお分かりになりますか？💡 アメリカの大統領が持つ「恩赦（罪を帳消しにする権限）」が通用するのは「連邦法」の罪だけなのです🏛️ つまり、フロリダ州が州法でファウチ氏や製薬会社を追い詰めれば、誰にも止められない真実の追及が可能になるというわけです⚖️✨

さらに、お隣のカナダでも歴史的な扉が開かれました🍹🍁 パンデミック当時、ニュージーランドと並んで世界で最も厳しい「ワクチン全体主義」とも呼ばれる強権的な政策をとっていたカナダですが、なんと2026年9月8日、9日、10日、11日の4日間にわたり、カナダの公的聴聞会「アリソン調査委員会」が開催されたのです🏛️✨

この委員会は、野党・保守党の重鎮国会議員であるディーン・アリソン氏が委員長を務め、超党派で運営され、それを支援するために設立された非営利団体「新型コロナウイルス証言協会」の協力のもとで開催されました🤝 そして驚くべきことに、新型コロナワクチンで深刻な被害を受けたカナダ国民たちの証言が、「国会議事堂から生中継」されたのです🎥📡

国会の証言台に立ち、恐ろしい副反応障害や愛する人の死を語ったのは、社会を真面目に支えてきた市民たちでした👇

• 町の家庭医、救急救命士、介護士 🩺

• 元WHOコンサルタント、刑事、軍の弁護士、退役軍人 🎖️

• 30年のキャリアを持つベテランのヘリコプターパイロット：コックピットで空を飛んでいた誇り高きパイロットが、接種後の健康被害によって歩行器なしでは歩けない体になってしまった悲痛な現実（「FROM THE COCKPIT TO A WALKER」「CAN’T WALK（歩けない）」）を詳細に証言しました🚁😢

• 17歳のホッケーキャプテンの父親：将来を嘱望された健康な17歳の息子を接種後に亡くし、悲しみに暮れる父親が「MY SON WAS MURDERED（私の息子は殺された）」と涙ながらに国の説明責任と正義を求めました🏒😭

ひるがえって、私たちの日本ではどうでしょうか？🗾　 日本でも多くの被害者やご遺族、それを支援する方々が声を上げ、裁判や国民運動、集会などを懸命に続けていらっしゃいます。それなのに、厚生労働大臣は被害者の方々との面談すら拒み続け、国会でこのような公的聴聞会が開かれる気配はまったくありません🚪🔒 カナダのように、国会議事堂で被害者の声を正面から聴取し生中継するような超党派の調査委員会が、今の日本にこそ絶対に必要だと思いませんか？🥺✨

【第4章】日本で進む「MCM法制化」と206億円のエボラ予算、そして巨大財団の影 💉🏢

海外で過去の検証と追及が始まっているというのに、日本政府はまるで国連のパンデミック宣言と足並みを揃えるかのように、まったく逆の方向へと猛スピードで突き進んでいます🗼🔍

9月30日、厚生労働省は「ワクチンや治療薬の研究開発や生産に関する法制度化の検討を開始」したことを公式に発表しました📰 ここで皆様に絶対に覚えておいていただきたい最重要キーワードが、「MCM（感染症危機対応医薬品等）」です🔑

実は、現在の高市内閣が日米安保体制のもとで非常に力を入れている政策に、生物兵器（B）、化学兵器（C）、核兵器（N）、放射線兵器（R）、爆発物（E）に対する総合的なテロ対策（CBRNEテロ対策）があります🛡️ そして、この国家的なテロ対策・安全保障の「最大の柱」として位置づけられているのが、なんとこのMCM（ワクチンの開発・製造・確保）なのです💉

9月30日の厚労省部会で示された公開情報のポイントを整理してみましょう📝✨

1. パンデミックを見越した「MCM」対策と冬の法制度化 ❄️⚖️ 厚労省は新型コロナウイルスへの対応を受けて、「MCM＝感染症危機対応医薬品等のパンデミックを見越した対策が必要」とし、ワクチンや治療薬の研究開発の強化や確保体制の構築に向け、企業や研究機関への支援・連携の在り方の検討を開始しました。 最も重要なポイントは、「安定的・長期的に財源を維持するために、法制度化も視野に入れた対応策を冬までにまとめる」としている点です💰 つまり、Meiji Seikaファルマ、第一三共、武田薬品工業といった国内の製薬企業や研究機関に対し、単なる一時的な補助金ではなく、法律を作ってでも「安定的・長期的に」国民の税金を流し続ける仕組みを今年の冬までに完成させようとしているのです🏢💸

2. 「創薬」を成長戦略に掲げ、エボラ出血熱などのワクチン開発に「206億円」を要求 🩸💴 さらに政府は、ワクチン開発を含む「創薬」を日本の成長戦略分野の一つに掲げており、厚労省は来年度予算に「エボラ出血熱などのワクチン開発に206億円」を要求し、MCM戦略を強化しようとしています⚠️ 皆様、なぜ今、日本で「エボラ出血熱」なのでしょうか？😱 エボラこそがこのMCM戦略の最大の柱とされており、一説には、日本国内のどこかでエボラ出血熱の患者が一人でも出たとなれば、それを引き金に緊急事態条項（国会機能維持条項など）を発動させるシナリオすら懸念されているほどなのです🚨

そして、この国家プロジェクトと車の両輪のように動いているのが、巨大な民間財団と大学のネットワークです🤝 以前、情報公開請求によって明らかになった「国立感染症研究所と中国の武漢ウイルス研究所のメールのやり取り」の中にも登場した笹川陽平氏率いる「日本財団」ですが、彼らはこの感染症分野でも巨大な柱の一つとなっています🏛️✨

昨年（令和7年）3月24日、大阪に有名建築家が設計した非常に目を引く曲線美の巨大ビルがオープンしました🏢 これが「日本財団・大阪大学 感染症対策プロジェクト」によって設置された「大阪大学・日本財団 感染症センター」です✨ このセンターは「新型コロナ感染症パンデミックにより浮き彫りになった社会課題の解決と、次なる感染症の流行に備えるために、大阪大学では日本財団と共同で感染症総合教育研究拠点を設置、感染症の脅威から人々の『いのち』と『くらし』を守ることを目指す」と掲げています。

竣工式典において、日本財団の笹川陽平会長は次のように挨拶されています🎤

「世界に冠たる感染症の研究拠点として、人類の健康のために活躍できる本センターが今後も起こり得る感染症の危機に備え、人々の”いのち”と”暮らし”を守るため、世界の感染症研究をリードしていくことを願っています」

「今後も起こり得る感染症の危機に備え」……。国連の100日ワクチン宣言、厚労省のMCM法制化とエボラ予算、そして日本財団と大阪大学の巨大研究拠点。一見バラバラに見えるニュースが、実はすべて「たった一つの方向」に向かって、驚くほど見事な足並みでパラレル（同時並行）に動いていることがお分かりいただけるのではないでしょうか？🧭⚡

【第5章】新宿・戸山「旧陸軍軍医学校跡地」が防衛省の所管に！繰り返される歴史の罠 🪖🕯️

そして最後に、私たちが今もっとも強い危機感を持って注視しなければならない「東京・新宿区戸山」の最新インサイダー情報をお伝えしますね🗼⚠️

新宿区戸山といえば、国立感染症研究所（感染研）や国立国際医療研究センターが隣接する、日本の感染症対策のど真ん中・心臓部です🏥 このすぐ近くにあった「旧公務員宿舎」の広大な敷地がすべて解体されて更地になり、そこに新たな施設を作る計画が秘密裏に進められていました🏗️

政府や担当大臣はこれまで、国会答弁などで「国立感染症研究所の近く、厚労省の近く」という日本一の最適な立地に異常なほどこだわりを見せながらも、「具体的にどこに何を作るのか」という情報公開請求に対しては、驚くほど面積の多い「真っ黒塗りののり弁文書」ばかりを出して、徹底的に秘密にしてきたのです📄⬛（9月26日に行われた10.21国民運動に向けた記者会見でも、この衝撃的な黒塗り文書が公開されました）。

市民団体や新宿区民が危機感を共有し、第5次国民運動などの反対運動を行った成果もあってか、更地になった現場の工事はしばらくピタリと止まり、政府のスケジュール通りには進んでいないように見えました🛑✨「住民からのクレームや監視の目があるから、政府も下手に動けないのだろう」と多くの人が思っていたのです。

ところが、つい先日の2026年9月18日頃、その敷地を覆っている白い目隠しフェンスに、突如として1枚の公式な看板が掲示されました🪧💥 そこに記されていた内容は、現地を確認した人々の背筋を凍らせるものでした🥶

• 2026年9月18日頃 国有地

• 所在：新宿区戸山一丁目20

• 所管：防衛省

• 管理：大臣官房会計課庁舎管理室 / 人事教育局厚生課宿舎企画室

• 連絡先：03-3268-3111（代表）

なんと、これまで厚労省や感染研の関連施設が建つとばかり思われていたその一等地が、突如として「防衛省」の所管になっていたのです🪖⚡

管理の欄には形式上「宿舎企画室」といった文字も並んでいますが、少し考えてみてください🤔 政府や大臣があれほどまでに「感染研のすぐ近く、厚労省のすぐ近く」と立地にこだわり抜いた日本有数の土地に、今のこのタイミングで、感染症対策とは100％無関係な「ただの防衛省職員の寮」などを作るでしょうか？🏢

先ほど第4章でお話しした通り、高市政権が始めた「日米安保下のCBRNE（生物・化学・核など）テロ対策」には、当然ながら防衛省（自衛隊）と厚労省が大きな柱としてタッグを組みます🛡️💉 だからこそ、インサイダーの間では「外側の器（名義や警備・管理）は防衛省の所管とし、その中身は国立感染症研究所などと一体化した実質的な『生物兵器（バイオディフェンス）研究所』になるのではないか？」という極めて深刻な懸念が囁かれているのです🦠🏢 （もし防衛省の施設という看板になれば、「軍事機密・安全保障上の理由」を盾にして、これまで以上に国民からの情報公開請求を合法的に完全シャットアウトできてしまいますよね🔒）

さらに不気味なのは、この「新宿区戸山」という土地に刻まれた、決して消すことのできない暗い歴史の記憶です📜🕯️ 公開されている資料『旧陸軍軍医学校建物位置図』の古地図を紐解くと、背筋がゾッとするような事実が浮かび上がってきます🗺️

実は、この新宿戸山一帯はかつて「旧日本陸軍の軍医学校」および「臨時東京第一陸軍病院」の広大な敷地だったのです。

• 現在の「国立国際医療研究センター」の場所は、かつての「臨時東京第一陸軍病院」の跡地です🏥

• そして今回、防衛省の所管となった「新宿区戸山一丁目20」の楕円形の敷地は、古地図の右下にある赤丸のエリア、まさに旧陸軍軍医学校の敷地内（済生会病院や診療部、臨床講堂「通称・八角堂」、防疫研究室、病理学教室などが並んでいた中枢エリアのすぐ並び）に位置しています📍

• 古地図の記録（文献『大東亜戦争陸軍衛生史 巻6』などの記述）によれば、当時の防疫研究室の屋上や病理学教室、八角堂の地下、記念講堂などには、多数の「ドラム缶・標本瓶（NO.26〜NO.210など）」や、防疫研究室の敷地内に「マルタ」が入った積載物があったことまで生々しく記載されています🏺

• 実際、この人骨発見場所（古地図の×印・赤丸付近）からはかつて、戦時中の生物兵器研究（いわゆる731部隊との関連が指摘される人体実験など）に関わったとされる身元不明の人骨が、数え方によって35体から100体以上も発見されているのです💀

また、すぐ隣にある「国立国際医療研究センター（旧陸軍病院跡地）」は、戦後においても、ビキニ環礁の水爆実験で被曝した「第五福竜丸」の乗組員の方々が東大病院と半分ずつ収容されて亡くなった場所であり（一説には単なる病死ではなかったとも言われるほど謎に包まれた歴史があります）、そして記憶に新しい新型コロナのパンデミック時には、日本のコロナ医療の最大拠点として、あの志村けんさんが入院し亡くなられた場所でもあります🏥🥀

かつて旧陸軍が生物兵器の研究を行っていたまさにその因縁の土地が、戦後80年以上の時を経て、すぐ上に「国立感染症研究所」、すぐ左に「国立国際医療研究センター」を抱える現代の医療・感染症の中枢となり、そして今、再び「防衛省（軍）の所管」となってCBRNE体制の最前線になろうとしているのです⏳🌀

「歴史は繰り返す」と言いますが、これほどまでに同じ場所で、同じような構図が再現されようとしていることに、場所の持つ因縁や目に見えない大きな力を感じずにはいられません🕯️

国連のパンデミック宣言、厚労省のMCM法制化と206億円のエボラ予算、大阪の巨大研究拠点、そして新宿戸山の防衛省所管への変更……。 今日お話ししたこれらすべてのパズルのピースは、決して根拠のない陰謀論などではなく、すべて公的な文書や看板、歴史的資料として私たちの目の前に存在している「公開情報」です🧩✨

政府が情報を黒塗りにし、大手メディアが沈黙を守り続けるのであれば、私たち一人ひとりがこうして公開された事実を繋ぎ合わせ、声を上げ、大切な情報を共有していくしかありません💡🤝 歴史の悲劇を二度と繰り返させないために、これからも皆様と一緒に、真実を見つめていきたいと思います🌹✨

最後までお読みいただき、本当にありがとうございました💕 また次回の記事でお会いしましょうね🍷🍒 赤坂亜紀乃でした💋✨