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サイバー・パンデミックを引き起こそうとしている世界経済フォーラム

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EMP攻撃 エネルギー兵器

サイバー・パンデミックを引き起こそうとしている世界経済フォーラム

ハッカーの遠隔操作によって冷蔵・冷凍設備にアクセスされている欧州と、ワシントン D.C.、国務省周辺が停電しているアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。

 11月2日に「防災庁」が発足しました。細野豪志防災大臣は発足に伴う記者会見で、“国難級の大規模災害においても、国民の生命・身体・財産を守り抜くため、災害対応の司令塔として我が国の防災体制を強化し、世界一の防災大国を目指す。”としました。

 国民に対しては、自宅の耐震診断や耐震化、家具の固定、水・食料・携帯用トイレの備蓄を要請し、水・食料・携帯用トイレは最低3日分、できれば1週間分の備蓄を呼びかけました。

 2011年の東日本大震災では、岩手県や宮城県のガレキの広域処理などに対応し、放射能で汚染されたガレキを全国の焼却炉で処分した人物として、私の中では非常にネガティブな印象しかない細野豪志氏です。人によっては、モナ夫の印象しかないかもしれませんね。

 それはともかく10月31日の記事で、“現在、33カ国が各家庭に対し、非常用の食料、水、物資を備蓄するよう呼びかけています。公式に挙げられている理由は「戦争、異常気象、あるいはサイバーセキュリティ上の脅威」である”という話を紹介しました。

 冒頭のツイートによれば、欧州各地でハッカーが遠隔操作によって冷蔵・冷凍設備にアクセスし、庫内温度を最大80℃まで上昇させる事案が発生している、とのことです。

 更に、ベルギーのサイバーセンターは、「この攻撃の背後に誰がいるのかは不明であり、今後も判明しない可能性がある」と述べた、とあります。

 2021年4月25日の記事で、「世界経済フォーラム(WEF)は、サイバーセキュリティ部門のCyber Polygon(サイバーポリゴン)を通して、サイバー・パンデミックが起こると不穏な警告を繰り返してきました。数年間にわたり、世界的な金融機関・サイバーセキュリティ企業、各国政府、諜報機関などと連携して、シミュレーション・実戦訓練を重ねてきました。」という情報をお伝えしました。

 こうした経緯を考慮すれば、欧州各地で起きている事案は自作自演で、攻撃の背後にいるのは「世界経済フォーラム(WEF)」ではないか、という推測は成り立つと思います。

 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカでも、おかしなことが起きているようです。11月1日の記事でお伝えしましたが、アメリカの国防総省の計画は「主要基地は、外部からの電力・水・燃料の供給が途絶えても90日間運用を維持しなければならない。」というものでした。

 そのアメリカで早速、「ワシントン D.C.、国務省周辺が停電」という事態に陥っているようです。展開がわざとらしすぎますね。よっぽど、人々を脅したいみたいです。

(竹下雅敏)

Twitter

わずか1日で数千万ユーロもの損失。これは、ある1カ国における冷蔵・冷凍設備だけで発生した被害です。

現在、英国ではテスコ(Tesco)やセインズベリーズ(Sainsbury’s)といったスーパーマーケットの冷蔵・冷凍設備を守るべく、警戒態勢が敷かれています。欧州各地で、ハッカーが遠隔操作によって同様の設備にアクセスし、庫内温度を最大80℃まで上昇させる事案が発生しているためです。

→ 3週間前、フランスで350カ所以上の拠点が被害を受けました。火災が発生し、食品はすべて台無しに。フランスの小売大手アンテルマルシェ(Intermarché)のCEOは、わずか1日で数千万ユーロの損害が出たと述べています。被害を受けた設備はダンフォス(Danfoss)社製のもので、同社は英国のテスコやセインズベリーズを含む複数のスーパーマーケットにも設備を供給しています。

→ 過去24時間で、さらに少なくとも7カ国で被害が確認されています。

スウェーデン:ICAとCoopが被害に。ICAの店舗責任者は「すべてが破壊された」と語っています。
ベルギー:少なくとも76カ所。
ルクセンブルク:デルレーズ(Delhaize)の4店舗。
アイルランド:スーパーヴァリュー(SuperValu)の13店舗。
オランダ:少なくとも17の事業所。
エストニア:冷凍庫1台が+50℃に設定される事案が発生。
フィンランド:複数の攻撃の疑い。

→ ポーランド、ドイツ、ポルトガルでも店舗への攻撃が報告されています。これらも同様の手口によるものかは不明です。

→ 8月下旬には、米軍基地内の少なくとも6カ所の店舗で冷凍・冷蔵設備に障害が発生しました。米国防総省は、これらをハッキングの疑いがある事案として扱っています。

→ 英国では先月、あるセキュリティ企業が、800台以上の店舗用冷蔵・冷凍設備のログインページが、場所さえ知っていれば誰でもオンラインからアクセス可能な状態にあることを発見しました。これは「侵入」というレベルの話ではなく、まるで通りに面した玄関が開きっぱなしになっているような状態です。また、ダンフォス社製の冷蔵・冷凍設備15台が、インターネット上に無防備にさらされていることも判明しました。

では、これらの設備が本来守っているものに目を向けてみましょう。

それは、肉や牛乳といった食品を安全に消費できるよう、低温に保つための機能です。

ハッキングによって一晩温度が上がれば、食品は単に温まるだけではありません。すべて廃棄せざるを得なくなるのです。

英国の国家サイバーセキュリティセンター(NCSC)は、小売業者に対し、こうした脆弱性を修正するよう助言しています。

欧州委員会のクリストフ・ハンセン委員(農業担当)は、一連の攻撃について「我々の食料サプライチェーンを混乱させようとする、意図的な試みである」と指摘しました。ベルギーのサイバーセンターは、「この攻撃の背後に誰がいるのかは不明であり、今後も判明しない可能性がある」と述べた。

最初はフランス。続いて少なくとも7カ国以上。最高80℃に達した。そして今、イギリスが警戒態勢に入っている。

フォローして、続報をチェックしてください。

ワシントンD.C.、国務省周辺が停電。

変電所の故障。マンホールからは煙が上がり、信号機も停止。

国務省、世界銀行、IMF――すべてが影響を受けている。

約1,176軒が停電中。復旧の目処は「状況調査待ち」。

変電所の故障以外、公式な原因は不明。攻撃だという指摘も出ていない。

ここが、世界で最も強力な国の首都なのだ。

フォローしてほしい。この話はまだ終わっていない。

「アメリカの電力網が6ヶ月間停止した場合、生存率はどのくらいになるだろうか?」:答えは3分の2くらいが死亡する

転載元)In Deep 26/11/01

(前略)

止まるとすれは何なのか? 電気網か物流か通信か


現在さまざまな国が、国民に対して「準備しなさい」というような勧告を出していますが、「何に対しての準備なん?」というのが、どの国もはっきりとはしません。

準備への呼びかけは、現在「33カ国」が出しているとされていますが(報道ベースでは23カ国までは確認しました)、まあ、33も 23も印象深い数字だということはさておき、
・水
・食料
・現金
・電灯や調理器
・ラジオなどの情報収集手段
・医薬品など
などの準備を勧告しています。

ずいぶん以前から出している国もありますが、何だかここにきて集中的にそれが報じられているというのは、やや不可解ではあります。

何を想定しているのかはともかくとしても、こんなに多くの国が国民に対して、同じような勧告を出すことは歴史的にも珍しい気はします。

アメリカの作家であるマイケル・スナイダーさんが、「アメリカの 電力網が6ヶ月間停止した場合、生存率はどのくらいになるだろうか」という記事を投稿していました。

記事を読むと、どうやら、スナイダーさんは「EMP攻撃」のことについて想定しているような気配がありますが、EMP(電磁パルス攻撃)については、いくつかの核兵器保有国では、すでに実装しているとみられ、しかし、「あまりにも非人道的なので、それを戦争で試した国はない」ということにもなっています。

EMPとは


こういうような攻撃、あるいは兵器です。

電磁パルス攻撃は、高度30〜400キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素などの分子に衝突。分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生するなどした結果、強力な電波の一撃である電磁パルスが地上に襲いかかる。

電磁パルスは送電線を伝ってコンピューターなどの電子機器に侵入。その電圧は5万ボルトに達するため、機器はIC(集積回路)の機能停止で損壊し、同時に大規模な停電も発生すると予測されている。核爆発に伴う熱線や衝撃波は、地上には届かない。

産経新聞 2017/08/27

簡単に言えば、「極めて広範囲なブラックアウトが発生する」のです(日本なら一発の攻撃で、ほぼ本州全域)。

そして、範囲と被害の深刻度が大きすぎて、「短期間の修復が不可能」ともされています。

これについては、アメリカ合衆国国土安全保障省が、以下のような提言をしたことも報じられています。

北朝鮮はアメリカの電力網を破壊することができる武器を持っており、米国議会は現在、それがもたらす完全な脅威についての報告を受けている。EMP攻撃は、最大「アメリカ人の90%」の死につながる可能性がある。

2017年10月15日に行われた米国下院の公聴会で、元EMP委員会のメンバーたちが、電磁パルス(EMP)攻撃が国に与える可能性のある荒廃について議会に通知した。

委託報告書の中で、元EMP委員会委員長のウィリアム・グラハム氏と元参謀長のピーター・ビンセント・プライ氏は、金正恩の十分に文書化された脅威を引用して、「最悪のシナリオ」として、北朝鮮がEMPを使用した場合について言及した。端的にいえば、「米国は灰に」なる。

futurism.com 2017/10/16

このあたりについては、「ロシアのEMP開発の歴史が60年に及ぶことを知り…」という2022年の記事で書いています。

ロシアは、おそらくは完成されたEMP兵器を持っているはずです。北朝鮮も保持している可能性が非常に高いです。

サイバー攻撃でも広範囲の停電を起こすことは可能でしょうが、サイバー攻撃の場合、「物理的に恒久的な破壊につながるわけではない」ために、比較的復旧が早いとみられますが、EMPはそうではない。

電気インフラや通信インフラが根本から破壊されますので、復旧は「一から組み立て直す」というような世界の話となります。

いくら、世が荒れているからといっても、他国をEMPで攻撃するような国があるとは(今は)思いませんが、攻撃しようと思えばできる、というのもまた事実です。

EMP戦争と、全面核戦争のどちらが終末的なものなのかは何とも判断できないですが、とにかく、何かが近づいている気配はゼロではない、ということは言える時代です。

特に、何もかも電気インフラに依存している先進国のほうが、長期間の停電には弱いです。医療も警察も物流も 銀行も通信も全部消えてしまうことになりますので。
(以下略)

マイコメント

何となく、世界中で緊急時の備蓄を3日間~1週間分用意するようにと言う理由の
背景が見えてきました。

しかし、それがEMP攻撃であった場合3日~1週間などという準備ではとてもおぼ
つかないものであり、回復に数か月を要するならば、InDeep氏の3分の2が死亡する
という言葉が現実味を帯びてきます。

さらに日本は一瞬で全国がEMP攻撃で停止するとあるので僧都以上の規模です。

地方は何とかなるかもしれませんが都市部は壊滅するでしょう。
電車が動かず車さえも電気系統を破壊されるので動かないからです。
都市部が危険だとわかっていても脱出する手段がないからです。

交通機関が止まるということは食料が無くなることを意味します。
水道もポンプが動かないので水も手に入らないでしょう。
近くに川があれば水をくみ上げて利用できますが、浄水装置が必要になります。

書けば切りがありません。
EMP攻撃があれば都市部ではほぼ助からないと思っていいでしょう。

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