「ガソリン以上に深刻」ホルムズ海峡封鎖で迫る日本の医療崩壊――医師が警告するナフサ不足で起きる危機

エネルギー危機で救急車も動かない

「消毒液や医薬品の製造過程にも石油由来の成分が使われています。ジェネリック医薬品は、もともと供給網の混乱や不祥事などの影響で供給が不安定な状態にあります。そのため、この状況が長引けば、さらに医薬品は不足するでしょう。石油由来の材料は錠剤のコーティング剤、個装の材料などにも使われています。最悪の場合、薬そのものが作れない・包めないという事態も起こり得ます」（上氏。以下、カッコ内は同）

さらに「病院そのものが運営できなくなる危険性もある」と上氏は指摘する。

「東日本大震災時、エネルギー不足による計画停電が検討された際、真っ先に影響を受けたのは病院でした。東北、関東の多くの医療機関に緊張が走ったのを覚えています」

生命維持に必要な装置は、電力なしには動かない。

「生命維持装置、透析機、レントゲンやCTなど検査用の機械、手術室の照明…これらはすべて電気で動いています。院内の温度管理も不可欠です。診察から検査、治療、入院に至るまで、医療機関は電力に依存しています。燃料不足による電力逼迫で再び計画停電がとなれば、最も打撃を受けるのは病院と患者でしょう。自家発電設備のある病院であっても、長期間の燃料不足に耐えられるとは限りません」

かつてエネルギー危機が医療現場を崩壊させたことがある。

ソ連崩壊後のキューバだ。ソ連からの燃料輸出が止まったことで、同国内は深刻なガソリン不足に陥った。救急車は走れず、医師たちは自転車で往診するしかなかった。当時のキューバは世界最高の医療水準を保っていたというが、エネルギー不足により機能不全に陥ったのだ。

近年ではスリランカでも医療崩壊が起きている。同国の場合、外貨不足で燃料の輸入が滞ったことが原因だ。電力制限は病院にも及び、手術は中断、緊急搬送もできなくなる事態が起きている。

「日本がスリランカやキューバと同じ道をたどるとは限りません。しかし、エネルギー不足が続けば、病院経営自体が立ち行かなくなる可能性は十分にある。経営を縮小したり、自主的に廃業したり、深刻な事態に陥る医療機関が出てくるでしょう」

その背景にあるのは日本の病院特有の経営構造だ。