WHOはグレートリセット用のパンデミック条約を可決させようとしています

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WHO コロナワクチン

WHOはグレートリセット用のパンデミック条約を可決させようとしています

5月中にパンデミック奴隷条約が成立する可能性が・・・

以前にもWHOが成立させようとしている条約の危険性を訴えた記事をご紹介したことがありますが、しばらくぶりで関連記事が掲載されていました。

国連自体が既に時代遅れでありこれからの地球には全く不釣り合いな機関ですから今すぐにでも解体すべきですし、安保理では、中国ロシアの妨害で何も決められない有害無益の国際機関ですから消滅してほしいです。そんな機関に巨額のカネを貢いでいる日本政府は本当に奴隷そのものです。
変態ゲイ爺のシュワブが日本に来て岸田総理に会い、何やら良からぬことを命令していったのでしょうけど、以下の条約に賛成せよという命令も含まれていたのでしょうね。岸田総理はシュワブ様と指切りをしながら仲良く写真を撮っていましたから日本の未来に暗雲をもたらしました。
以下の条約が可決されてしまったなら、世界の人々はグレートリセットの地獄行き列車に強引に乗せられてしまいます。日本の政治家の殆どがグレートリセットの正体について何も知らずに、笑顔でSDGsを目指そうと幻想しているのですからどうしょうもありません。

最悪、5月にグレートリセットの一環としてWHOのパンデミック奴隷条約が成立してしまいそうです。

世界中のエリートが変態シュワブの洗脳教育を受け彼の戦力となっているため、NWOやグレートリセットを強引に押し進めているキチガイ変態集団の馬力を抑えることはできないのでしょうか。
スピリチュアル戦争や宇宙戦争で神が勝利したとは言え、地上にその結果が具現化されるには時間がかかるでしょうから、その間に、彼らは邪悪なアジェンダをどんどん押し進めてしまいます。5月になってもウクライナ戦争とWHOの動きには目を離せません。

As the war in Ukraine rages, the WHO is quietly scheming to strip US and 193 other countries of their national sovereignty – NaturalNews.com
(概要)
4月28日付け

Natural News

WHOは、1か月も経たないうちに、米国と他の国々の国家主権をはく奪するかどうかに関する投票を行おうとしています。
WHOは、WEF世界経済フォーラムのグレートリセット・アジェンダに沿って、世界的なパンデミック条約を成立させたいと考えています。この条約は人々の身体的自立性と医学的選択(決定)の自由をはく奪することを目的としています。


5月22日~5月28日にかけて、WHO当局者らはこの件に関してさらに議論を深めます。世界の人々の注目が武漢コロナウイルスからウクライナ戦争に大きく転換したことで、この動きに対しての抵抗は最小限に留まることが予想されます。

The Pulseのジョー・マーティーノ氏が世界保健評議会の運営委員会のメンバーであるシャブナム・パレサ・モハメド氏にインタビューしたところ、「WHOのパンデミック条約が成立すれば、WHOは、ロックダウンから治療方法の義務化まで、国家が国民がどのように生き、どのようにパンデミックに対応するかを決定する上で絶大な影響力を与えることになる。」と明かしました。


世界保健評議会は公開書簡にて、WHOがこのような絶大な権力を得るようなことになれば、各国は国家主権が奪われ、国連の支配マトリックスの中に吸収されてしまうと警告しました。


また書簡には、「提案されたWHO条約は不要であり、国家主権と不可譲の権利に対する脅威である。

この条約により、WHOは、不当なパンデミック宣言、非人道的なロックダウンそして人々の意思に反して高価で安全性も効果もない治療法(ワクチンを含む)の命令する権力が与えられる。」と記されています。

マルクス主義のアジェンダでよくみられる通り、WHOのパンデミック条約は、全ての国々と国民を全く同じように扱います(全体主義)。それは公衆衛生に対するフリーサイズの画一的なやり方を目指しており、納税者は、WHOが「脅威」に対応する必要があると決めたものに対しては必ずその責任を取らされることになります。

En-Volve.comは、「誰もが大筋で合意し科学界は世界政治の思い付きに応じるだろ。世界の国々は何百万ドルもの費用を負担させられることになり、そのお金はマネロンされ彼らのポケットの中に入る。WHOは、人々の関与と意見を無視して、速やかに条約を成立させたいようだ。」と報じました。


‎モハメド氏は、WHOのパンデミック条約は非民主的であり違憲であるとし、この条約は成立する前から無効であり違法であると述べました。
またモハメド氏は、「WHOには多くの利害対立が存在しており、この条約には約13もの修正案が存在する。米国で法案を可決するには上院議員の3分の2の承認が必要であるのに、この場合はそのような条件がない。これを条約とは呼ばない。これは我々が既に参加している条約を改正したものだ。」と警告しました。


この修正案の可決には、WHO加盟国(194カ国)の単純多数の賛成しか必要としていません。ですから米国はこれを可決させるかどうかを自国で決めることができません。


WHOの加盟国の単純多数が賛成すれば、この条約(修正案)はわずか半年後(2022年11月)には国際法として発効されてしまうとEn-Volve.comは警告しました。
この条約の詳細は明らかになっていません。

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