「ニュルンベルク裁判」と「乗っ取られた日本」
最近、私が観た動画の中で印象深かった話題を２つほど紹介したいと思います。
とても際どい内容なので、動画の主に迷惑がかかってはいけないので動画名は伏せさせていただきます。
○ニュルンベルク裁判
「ニュルンベルク裁判」という言葉を聞いたことがあるという方は多いと思います。
第二次世界大戦後に連合国（米・英・仏・ソ）がナチス・ドイツの戦争指導者らの罪を裁くために開催した国際軍事裁判（１９４５年１１月～１９４６年１０月）ですが、その後に行われた「医者（医師）裁判」（１９４６年１２月９日～１９４７年８月２０日）の方がよく知られているかもしれません。
これは強制収容所での人体実験や、障害者に対する安楽死に関与した２３名（内医師２０名）が起訴されたもので、「人道に対する罪」として１６名が有罪となり、７名が絞首刑となりました。
人々の記憶に残っているのは、政治家や軍人ではなく、戦争を推進したわけもないでもない民間人の医者という立場であっても、「人道に対する罪」に問われ、極刑になったということからだと思います。
新型コロナ騒動が始まり、ｍＲＮＡ型ワクチンが世間を席巻していた２０２０年代初頭、一部の人々の間で秘かにニュルンベルク裁判という言葉が飛び交っていました。
もちろん、ｍＲＮＡ型ワクチンが猛毒の殺人ワクチンであることを見抜いていた人々の間で、です。
当時は、政府もマスコミもｍＲＮＡ型ワクチンの効能を謳い、国民にワクチンを打つことを猛烈にプッシュしていました。テレビでは連日、医学の専門家が登場し、新型コロナの危険性を声高に叫び、国民の不安をこれでもかと煽っていました。政府のワクチン接種への全面的バックアップ（接種無料、積極的な接種会場の設置等）もあり、政府とマスコミ報道を鵜呑みにした人々は、必然的に接種へと導かれていきました。
そして、（驚くべきことですが）日本国民の実に８割もの人がワクチンを接種したのです。
私は当時、ワクチン接種を強力に推進した政治家と、マスコミで連日、人々の不安を煽り続けた医学の専門家と称する人々が、ニュルンベルク裁判にかけられる日が必ず来るに違いないと思っていました。
今となっては政府もマスコミも新型コロナ騒動など遠い昔のごとく全く話題にしませんが、２０２６年の今、一部の医療関係者の間で、ニュルンベルク裁判という言葉が語られています。
それは、当時は知らなかったとはいえ、ｍＲＮＡ型ワクチンを打たざるを得なかった看護師などの（一部の）医療関係者に不安が広がっているからです。
そのうち自分もニュルンベルク裁判で起訴され有罪となるのではないか……、という不安です。
では、私が観た動画で語られていたことを紹介しましょう（これ以降、ワクチンとは新型コロナに対応したｍＲＮＡ型ワクチンを指します）。
まず、（本物の）トランプ大統領やホワイトハットは、ニュルンベルク裁判を行うと明言しているといいます。
当然ながら、ｍＲＮＡ型ワクチンを推進した政治家やメディア関係者、医療関係者は罪に問われます。しかし、ワクチンを打った医療従事者は世界中にたくさん居て、その数はあまりにも膨大です。
それゆえ、罪に問われるのは、ワクチンを打つことでお金を得た医療従事者となるといいます。
日本では、ワクチンを打って新型コロナの患者を受け入れ、病床を提供した医療機関には、一人につき１９５０万円が支払われたといいます。
当時、ネット上では色々な噂（額）が流れていました。
私は、新型コロナ患者を受け入れた病院には高額の支払いが行われていると聞いていましたが、改めてその額が一人当たり１９５０万円だったと知って驚きました。
それゆえ、当時の医者で、５人も受け入れたら家が建つと喜んでいた医者もいたといいます（５人で約１億円になります）。
当時は、膨大な数のワクチンを打つ必要があり、医者だけでは足りず、歯科医師を集めてセミナーまで開かれていました。
歯科医師を登録させ、ワクチンを打てば高額の報酬が提供されたといいます。
そうして登録した歯科医師は、ワクチンを打つことでお金をもらったのですから、罪に問われることになります。
しかし一方で、病院の方針でワクチンを打つことになった看護師のような末端の立場の人もいます。
そういう立場の人は、ワクチンを打ったことでお金をもらったわけではありません（ワクチンを打ったからといって給料が増えたわけではない）。
それゆえ、かなり情状酌量になります。
ただし、ヒアリングという事情聴取はあるかもしれないといいます。
罪が重くなるのは、ワクチンの危険性を知っていてやった医療従事者です。また、テレビに出てワクチンを推進した医学部の教授なども罪に問われます。
ワクチン推進派の政治家、教授などの言動はすべて記録されているといいます。
証拠が揃っているのですから、裁判が始まったら言い逃れはできません。
ニュルンベルク裁判で罪に問われた医者達は、自分は医学の発展の為に行ったと正当性を主張しました。今回も同じ主張をするでしょう。
しかし、「人道に対する罪」を問われてしまったら、逃れる術はありません。
余談ですが、７月１４日、山田五郎さんが原発不明がんで死去しました。まだまだ活躍が期待される６７歳でした。
https://note.com/numberone/n/n9f9740531280
私はこの報を聞いて、森永卓郎さんを思い出しました。森永さんも原発不明がんでした。森永さんは、５回目を打った後に畑に出てる時に背中に激痛が走ったと言っていたそうです。
山田さんがワクチンを打ったのか、打ったとしても何回打ったのかは不明です。
しかし、ｍＲＮＡ型ワクチンの特徴であるターボ癌ですから、ワクチンを打った可能性は高いように思えます。
ワクチンが広く接種されるようになった２０２２年の後、亡くなる芸能人の数が大きく増えた感があります。
ｍＲＮＡ型ワクチンはたしかに猛毒ですが、遅効性であり、数年経ってから影響が出てくるケースが多いようです。またロットにより濃度にかなり偏りがあったようです。さらに１回目、２回目にはプラシーボがかなり高い確率で含まれていたようで、全く何の副反応も無かったという報告も多かったようです。
しかし森永さんのように５回も打てば、“本物”に当たる確率は増します。
ニュルンベルク裁判が行われたとしても、日本には「人道に対する罪」の法律がないから大丈夫とタカをくくっている医療関係者もいるかもしれません。
私はそんなに甘くないと思います。
ワクチンを推進した政治家やテレビで国民を煽った医学者は、直接グアンタナモに連れていかれるかもしれません。
ワクチンの正体を知っていて打った医者は殺人罪（又は殺人教唆）に問われるかもしれないし、そうでなくても過失致死罪に問えます。
しかし、どのような罪かということは、本質的な問題ではないのだろうと思います。
日本人の総意として、（殺人ワクチンであることを）知らなかったのならば無罪でいいじゃないか、となればそれでよいと思います。
問われるのは、新型コロナ騒動が日本を席巻していたとき、自分が何を考え、どのような行動をしたかということです。
ニュルンベルク裁判が行われれば、誰でも否が応でもそれに向き合うことになります。
それが、次の時代に行けるかどうかの分かれ道になるのだろうと思います。
○乗っ取られた日本
急激に進む物価高騰で庶民が生活苦にあえいでいる中、２０２５年度の政府税収は８４兆２２２６億円となり、６年連続で過去最高を更新しました。
国民から吸い上げたその税金で、政府が積極的に推進しているのが移民政策です。
移民を受け入れるかどうかは、その国の百年の計といってもよい重大事項のはずですが、私の周りで移民賛成の人を見かけたことがありません。
治安が悪くなるのではないか、という不安の声なら聞いたことがあります。
移民を歓迎しているのは、人材不足に悩む企業経営者ぐらいで、一般のほとんどの日本人は移民には賛成していないのが実態ではないでしょうか。
最近ネットで話題になっていたのが、アフリカの高校生１２４人を日本に１週間招待するという政府の「日本アフリカ相互理解促進交流プログラム」です。予算は１０億円ですから、高校生一人あたり、８００万円ほどの経費になります。
アフリカの高校生100人に 日本人の血税10億円を垂れ流す… なんで？ 日本人の若者は奨学金返済で 社会に出ても借金まみれなのに…
http://ab5730.blog.fc2.com/blog-entry-14622.html
「Cocomi Channel」のショウさんは、１週間の滞在で一人８００万円も掛かるわけがないので、業者経由で政治家にキックバックさせるいつもの手口ではないか、と言っていました。
私もそうだと思いますが、豊富な税収を移民政策に注ぎ込む今の政府の方針を表わしている一つの例だと思います。
他の例を挙げれば、生活苦の日本人にはめったにおりない生活保護ですが、移民には簡単におりるそうです。
あまりに簡単におりるので、海外の人々の間で、「日本に行けば働かずに生活できるらしい」と話題になっているそうです。
外国の留学生に対する手厚過ぎる保護もすごいです。
北海道大学での話ですが、留学生は学費は４年間全額免除、毎月１１万７千円を支給。往復の航空券もタダ。
以下の「Cocomi Channel」のショウさんの動画（１１分３０秒～）を観て下さい。
【【超音速情報】】日本危機的情報 ホルモン街道封鎖 日本壊滅 123 その１
https://www.youtube.com/watch?v=Anoow_gC0Y0
では、本題です。
ここから動画の内容を盛り込んでお話ししたいと思います。
なぜ日本政府は、江戸時代であれば一揆にもなった五公五民という超重税を国民に強いながら、強力に移民を推進しているのか。
それには明確な理由があるといいます。
元首相の田中角栄の娘さんの田中真紀子氏は、（小泉首相時代に）今の国会議員（全７１３名）の中で純粋な日本人は２３人しかいないと言い放ちました。
あとの６９０名の国会議員は韓国と中国の帰化人です。
田中真紀子氏は、「だから日本のお金を外国にばら撒くのに、まったく躊躇がない」、とって政界で干されてしまいました。
日本の舵取りをしているのは日本人ではない、という事実をほとんどの日本人は知りません。
アメリカに負けた戦後の日本政策として、日本の国力を弱める徹底的な占領政策が行われました。
その一つが、日本の政界のみならず、行政機関、産業界の中枢を日本人ではない、帰化人（主に韓国）に担わせるというものです。
これはＣＩＡからＫＣＩＡ（韓国版ＣＩＡ）を経由して、日本では（旧）統一教会、創価学会などの強力な宗教団体をバックとして、政界その他に帰化人を配置して支配するという手法で行われました。
その具体的例をいくつか示したいと思います。
（戦後の）過去の総理大臣でも、純粋な日本人は３人ぐらいしかいないと言われています。日本の総理大臣は山口県の田布施からしか出ないようなシステムにしました。
産業界で言えば、経団連の会長は、キャノンの御手洗さんまでが日本人で、あとは在日コリアンだそうです。みずほ銀行の取締役以上は、ほとんど韓国人で、金融庁はこれを問題視して、みずほ銀行を解体しようとしたそうです。しかし邪魔が入り、役員をすべて日本人に代えたということで、今存続しているそうです。
山口組、稲川会の抗争はコリアン同士の縄張り争いだといいます。
もちろん産業界だけでなく、法曹界（裁判官、弁護士、検察庁）、警視庁、各省庁の行政機関などもすべて抑えられています。
外務省などは、在日でないと出世できないそうです。
ただし、韓国から何代か前に日本に来て帰化した人の半数は、自分のルーツをわかっていないそうです。
危険なのは、その中で日本を乗っ取る為に、政治家や官僚になっている人間達です。東大を出て官僚になる在日の人間は、「日本に仕返しをする」という教育の元に、明確な意志を持っているといいます。
中国からの帰化人は中国政府の「国防動員法」にサインをしていて、いざとなったら日本政府の中で、中国軍として戦うという意志を持っているそうです。
戦後８０年が経ち、日本は完全に乗っ取られました。
ほとんどの日本人は、こうした実態を知りませんが、それをよく知っている外国の要人もいます。
安倍晋三元首相とロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、通算２７回にも及ぶ首脳会談を重ねました。その都度、日本側がロシアに要請したのが、「北方四島を返して下さい」ということです。
しかしプーチン大統領の解答は決まっていました。
「だって今の日本政府の人ってコリアンでしょう。日本人に変わったら検討しますよ」
これは、韓国・北朝鮮の地政学的な位置から、北方四島を韓国に握られたら、ロシアから船を出せなくなるという軍事戦略上、当然のことだといいます。
もちろんマスコミはプーチン大統領の、この言葉は決して国民には伝えません。日本支配の構造がバレてしまうのですから当然です。
知らぬは日本人ばかり、です。
なぜこのように日本を徹底的に乗っ取ろうとしたのか……。
それは世界の支配層にとって日本人が脅威だったからだといいます。
ＹＡＰ遺伝子を持った縄文から続く純粋な日本人が目覚めると、ＤＮＡが３重螺旋の子供を産んでしまうそうです。それが支配層にとって何よりも恐ろしいことだといいます。
それゆえ、徹底して日本人（とその遺伝子）を殲滅しようとしたといいます。
その試みは大いに成功して、いまや純粋なＹＡＰ遺伝子を持つ日本人は全体の４割（３７％）に減ってしまったそうです。残りはＹＡＰ遺伝子を持っていない、韓国や中国からの帰化人です。
ここで冒頭で述べた日本政府の移民政策推進の意図がはっきりします。
移民をどんどん入れて、ＹＡＰ遺伝子をさらに駆逐しようとしているのです。
では私たち純粋な日本人はどうすればいいのか……。
選挙で政府にノーを突きつければいいのでは、と思うかもしれません。しかし、ここまで完璧に乗っ取られてしまったら難しいと私は思います。
今年１月の衆院選を思い出して下さい。
多くの日本人が名前すら知らない政党が、参政党と同レベルの議席をあげたのです。
建て前は民主主義ですが、選挙に勝つのは、「選挙の票を数える権力」を握った階層だということです。
このままでは、数百年どころか数千年経っても今の支配構造は変わらないかもしれません。
では、もう絶望しかないのでしょうか。
いいえ、そうではありません。
その答えを、訪問者の方々で考えてみていただければと思います。
人類の歴史で何度も行われてきたことです。
ヒントは、『日月神示』です。
（２０２６年７月２５日）
とても際どい内容なので、動画の主に迷惑がかかってはいけないので動画名は伏せさせていただきます。
○ニュルンベルク裁判
「ニュルンベルク裁判」という言葉を聞いたことがあるという方は多いと思います。
第二次世界大戦後に連合国（米・英・仏・ソ）がナチス・ドイツの戦争指導者らの罪を裁くために開催した国際軍事裁判（１９４５年１１月～１９４６年１０月）ですが、その後に行われた「医者（医師）裁判」（１９４６年１２月９日～１９４７年８月２０日）の方がよく知られているかもしれません。
これは強制収容所での人体実験や、障害者に対する安楽死に関与した２３名（内医師２０名）が起訴されたもので、「人道に対する罪」として１６名が有罪となり、７名が絞首刑となりました。
人々の記憶に残っているのは、政治家や軍人ではなく、戦争を推進したわけもないでもない民間人の医者という立場であっても、「人道に対する罪」に問われ、極刑になったということからだと思います。
新型コロナ騒動が始まり、ｍＲＮＡ型ワクチンが世間を席巻していた２０２０年代初頭、一部の人々の間で秘かにニュルンベルク裁判という言葉が飛び交っていました。
もちろん、ｍＲＮＡ型ワクチンが猛毒の殺人ワクチンであることを見抜いていた人々の間で、です。
当時は、政府もマスコミもｍＲＮＡ型ワクチンの効能を謳い、国民にワクチンを打つことを猛烈にプッシュしていました。テレビでは連日、医学の専門家が登場し、新型コロナの危険性を声高に叫び、国民の不安をこれでもかと煽っていました。政府のワクチン接種への全面的バックアップ（接種無料、積極的な接種会場の設置等）もあり、政府とマスコミ報道を鵜呑みにした人々は、必然的に接種へと導かれていきました。
そして、（驚くべきことですが）日本国民の実に８割もの人がワクチンを接種したのです。
私は当時、ワクチン接種を強力に推進した政治家と、マスコミで連日、人々の不安を煽り続けた医学の専門家と称する人々が、ニュルンベルク裁判にかけられる日が必ず来るに違いないと思っていました。
今となっては政府もマスコミも新型コロナ騒動など遠い昔のごとく全く話題にしませんが、２０２６年の今、一部の医療関係者の間で、ニュルンベルク裁判という言葉が語られています。
それは、当時は知らなかったとはいえ、ｍＲＮＡ型ワクチンを打たざるを得なかった看護師などの（一部の）医療関係者に不安が広がっているからです。
そのうち自分もニュルンベルク裁判で起訴され有罪となるのではないか……、という不安です。
では、私が観た動画で語られていたことを紹介しましょう（これ以降、ワクチンとは新型コロナに対応したｍＲＮＡ型ワクチンを指します）。
まず、（本物の）トランプ大統領やホワイトハットは、ニュルンベルク裁判を行うと明言しているといいます。
当然ながら、ｍＲＮＡ型ワクチンを推進した政治家やメディア関係者、医療関係者は罪に問われます。しかし、ワクチンを打った医療従事者は世界中にたくさん居て、その数はあまりにも膨大です。
それゆえ、罪に問われるのは、ワクチンを打つことでお金を得た医療従事者となるといいます。
日本では、ワクチンを打って新型コロナの患者を受け入れ、病床を提供した医療機関には、一人につき１９５０万円が支払われたといいます。
当時、ネット上では色々な噂（額）が流れていました。
私は、新型コロナ患者を受け入れた病院には高額の支払いが行われていると聞いていましたが、改めてその額が一人当たり１９５０万円だったと知って驚きました。
それゆえ、当時の医者で、５人も受け入れたら家が建つと喜んでいた医者もいたといいます（５人で約１億円になります）。
当時は、膨大な数のワクチンを打つ必要があり、医者だけでは足りず、歯科医師を集めてセミナーまで開かれていました。
歯科医師を登録させ、ワクチンを打てば高額の報酬が提供されたといいます。
そうして登録した歯科医師は、ワクチンを打つことでお金をもらったのですから、罪に問われることになります。
しかし一方で、病院の方針でワクチンを打つことになった看護師のような末端の立場の人もいます。
そういう立場の人は、ワクチンを打ったことでお金をもらったわけではありません（ワクチンを打ったからといって給料が増えたわけではない）。
それゆえ、かなり情状酌量になります。
ただし、ヒアリングという事情聴取はあるかもしれないといいます。
罪が重くなるのは、ワクチンの危険性を知っていてやった医療従事者です。また、テレビに出てワクチンを推進した医学部の教授なども罪に問われます。
ワクチン推進派の政治家、教授などの言動はすべて記録されているといいます。
証拠が揃っているのですから、裁判が始まったら言い逃れはできません。
ニュルンベルク裁判で罪に問われた医者達は、自分は医学の発展の為に行ったと正当性を主張しました。今回も同じ主張をするでしょう。
しかし、「人道に対する罪」を問われてしまったら、逃れる術はありません。
余談ですが、７月１４日、山田五郎さんが原発不明がんで死去しました。まだまだ活躍が期待される６７歳でした。
https://note.com/numberone/n/n9f9740531280
私はこの報を聞いて、森永卓郎さんを思い出しました。森永さんも原発不明がんでした。森永さんは、５回目を打った後に畑に出てる時に背中に激痛が走ったと言っていたそうです。
山田さんがワクチンを打ったのか、打ったとしても何回打ったのかは不明です。
しかし、ｍＲＮＡ型ワクチンの特徴であるターボ癌ですから、ワクチンを打った可能性は高いように思えます。
ワクチンが広く接種されるようになった２０２２年の後、亡くなる芸能人の数が大きく増えた感があります。
ｍＲＮＡ型ワクチンはたしかに猛毒ですが、遅効性であり、数年経ってから影響が出てくるケースが多いようです。またロットにより濃度にかなり偏りがあったようです。さらに１回目、２回目にはプラシーボがかなり高い確率で含まれていたようで、全く何の副反応も無かったという報告も多かったようです。
しかし森永さんのように５回も打てば、“本物”に当たる確率は増します。
ニュルンベルク裁判が行われたとしても、日本には「人道に対する罪」の法律がないから大丈夫とタカをくくっている医療関係者もいるかもしれません。
私はそんなに甘くないと思います。
ワクチンを推進した政治家やテレビで国民を煽った医学者は、直接グアンタナモに連れていかれるかもしれません。
ワクチンの正体を知っていて打った医者は殺人罪（又は殺人教唆）に問われるかもしれないし、そうでなくても過失致死罪に問えます。
しかし、どのような罪かということは、本質的な問題ではないのだろうと思います。
日本人の総意として、（殺人ワクチンであることを）知らなかったのならば無罪でいいじゃないか、となればそれでよいと思います。
問われるのは、新型コロナ騒動が日本を席巻していたとき、自分が何を考え、どのような行動をしたかということです。
ニュルンベルク裁判が行われれば、誰でも否が応でもそれに向き合うことになります。
それが、次の時代に行けるかどうかの分かれ道になるのだろうと思います。
○乗っ取られた日本
急激に進む物価高騰で庶民が生活苦にあえいでいる中、２０２５年度の政府税収は８４兆２２２６億円となり、６年連続で過去最高を更新しました。
国民から吸い上げたその税金で、政府が積極的に推進しているのが移民政策です。
移民を受け入れるかどうかは、その国の百年の計といってもよい重大事項のはずですが、私の周りで移民賛成の人を見かけたことがありません。
治安が悪くなるのではないか、という不安の声なら聞いたことがあります。
移民を歓迎しているのは、人材不足に悩む企業経営者ぐらいで、一般のほとんどの日本人は移民には賛成していないのが実態ではないでしょうか。
最近ネットで話題になっていたのが、アフリカの高校生１２４人を日本に１週間招待するという政府の「日本アフリカ相互理解促進交流プログラム」です。予算は１０億円ですから、高校生一人あたり、８００万円ほどの経費になります。
アフリカの高校生100人に 日本人の血税10億円を垂れ流す… なんで？ 日本人の若者は奨学金返済で 社会に出ても借金まみれなのに…
http://ab5730.blog.fc2.com/blog-entry-14622.html
「Cocomi Channel」のショウさんは、１週間の滞在で一人８００万円も掛かるわけがないので、業者経由で政治家にキックバックさせるいつもの手口ではないか、と言っていました。
私もそうだと思いますが、豊富な税収を移民政策に注ぎ込む今の政府の方針を表わしている一つの例だと思います。
他の例を挙げれば、生活苦の日本人にはめったにおりない生活保護ですが、移民には簡単におりるそうです。
あまりに簡単におりるので、海外の人々の間で、「日本に行けば働かずに生活できるらしい」と話題になっているそうです。
外国の留学生に対する手厚過ぎる保護もすごいです。
北海道大学での話ですが、留学生は学費は４年間全額免除、毎月１１万７千円を支給。往復の航空券もタダ。
以下の「Cocomi Channel」のショウさんの動画（１１分３０秒～）を観て下さい。
【【超音速情報】】日本危機的情報 ホルモン街道封鎖 日本壊滅 123 その１
https://www.youtube.com/watch?v=Anoow_gC0Y0
では、本題です。
ここから動画の内容を盛り込んでお話ししたいと思います。
なぜ日本政府は、江戸時代であれば一揆にもなった五公五民という超重税を国民に強いながら、強力に移民を推進しているのか。
それには明確な理由があるといいます。
元首相の田中角栄の娘さんの田中真紀子氏は、（小泉首相時代に）今の国会議員（全７１３名）の中で純粋な日本人は２３人しかいないと言い放ちました。
あとの６９０名の国会議員は韓国と中国の帰化人です。
田中真紀子氏は、「だから日本のお金を外国にばら撒くのに、まったく躊躇がない」、とって政界で干されてしまいました。
日本の舵取りをしているのは日本人ではない、という事実をほとんどの日本人は知りません。
アメリカに負けた戦後の日本政策として、日本の国力を弱める徹底的な占領政策が行われました。
その一つが、日本の政界のみならず、行政機関、産業界の中枢を日本人ではない、帰化人（主に韓国）に担わせるというものです。
これはＣＩＡからＫＣＩＡ（韓国版ＣＩＡ）を経由して、日本では（旧）統一教会、創価学会などの強力な宗教団体をバックとして、政界その他に帰化人を配置して支配するという手法で行われました。
その具体的例をいくつか示したいと思います。
（戦後の）過去の総理大臣でも、純粋な日本人は３人ぐらいしかいないと言われています。日本の総理大臣は山口県の田布施からしか出ないようなシステムにしました。
産業界で言えば、経団連の会長は、キャノンの御手洗さんまでが日本人で、あとは在日コリアンだそうです。みずほ銀行の取締役以上は、ほとんど韓国人で、金融庁はこれを問題視して、みずほ銀行を解体しようとしたそうです。しかし邪魔が入り、役員をすべて日本人に代えたということで、今存続しているそうです。
山口組、稲川会の抗争はコリアン同士の縄張り争いだといいます。
もちろん産業界だけでなく、法曹界（裁判官、弁護士、検察庁）、警視庁、各省庁の行政機関などもすべて抑えられています。
外務省などは、在日でないと出世できないそうです。
ただし、韓国から何代か前に日本に来て帰化した人の半数は、自分のルーツをわかっていないそうです。
危険なのは、その中で日本を乗っ取る為に、政治家や官僚になっている人間達です。東大を出て官僚になる在日の人間は、「日本に仕返しをする」という教育の元に、明確な意志を持っているといいます。
中国からの帰化人は中国政府の「国防動員法」にサインをしていて、いざとなったら日本政府の中で、中国軍として戦うという意志を持っているそうです。
戦後８０年が経ち、日本は完全に乗っ取られました。
ほとんどの日本人は、こうした実態を知りませんが、それをよく知っている外国の要人もいます。
安倍晋三元首相とロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、通算２７回にも及ぶ首脳会談を重ねました。その都度、日本側がロシアに要請したのが、「北方四島を返して下さい」ということです。
しかしプーチン大統領の解答は決まっていました。
「だって今の日本政府の人ってコリアンでしょう。日本人に変わったら検討しますよ」
これは、韓国・北朝鮮の地政学的な位置から、北方四島を韓国に握られたら、ロシアから船を出せなくなるという軍事戦略上、当然のことだといいます。
もちろんマスコミはプーチン大統領の、この言葉は決して国民には伝えません。日本支配の構造がバレてしまうのですから当然です。
知らぬは日本人ばかり、です。
なぜこのように日本を徹底的に乗っ取ろうとしたのか……。
それは世界の支配層にとって日本人が脅威だったからだといいます。
ＹＡＰ遺伝子を持った縄文から続く純粋な日本人が目覚めると、ＤＮＡが３重螺旋の子供を産んでしまうそうです。それが支配層にとって何よりも恐ろしいことだといいます。
それゆえ、徹底して日本人（とその遺伝子）を殲滅しようとしたといいます。
その試みは大いに成功して、いまや純粋なＹＡＰ遺伝子を持つ日本人は全体の４割（３７％）に減ってしまったそうです。残りはＹＡＰ遺伝子を持っていない、韓国や中国からの帰化人です。
ここで冒頭で述べた日本政府の移民政策推進の意図がはっきりします。
移民をどんどん入れて、ＹＡＰ遺伝子をさらに駆逐しようとしているのです。
では私たち純粋な日本人はどうすればいいのか……。
選挙で政府にノーを突きつければいいのでは、と思うかもしれません。しかし、ここまで完璧に乗っ取られてしまったら難しいと私は思います。
今年１月の衆院選を思い出して下さい。
多くの日本人が名前すら知らない政党が、参政党と同レベルの議席をあげたのです。
建て前は民主主義ですが、選挙に勝つのは、「選挙の票を数える権力」を握った階層だということです。
このままでは、数百年どころか数千年経っても今の支配構造は変わらないかもしれません。
では、もう絶望しかないのでしょうか。
いいえ、そうではありません。
その答えを、訪問者の方々で考えてみていただければと思います。
人類の歴史で何度も行われてきたことです。
ヒントは、『日月神示』です。
（２０２６年７月２５日）
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