中国に続き米国でも茶番デミックの準備?

先日、中国で再びコロナが大流行していると報じられていましたが、米国では既に中国で始まりつつある新しい茶番デミック（コロナなのか鳥インフルなのかわかりませんが。）に備えるために、政府とずぶずぶの民間企業が（パンデミック）諮問委員会を強化しました。
そして今回も前回と同じように、中国、コウモリ、クルーズ船という言葉が使われています。やることは常にワンパターン。想像力なし。
何人かの中国人が感染したコウモリのスープを食した後、カリフォルニア行きのクルーズ船に乗船したことで感染が広がった可能性があると報じられていますが、この記事だけでは何の「疫病」なのかわかりませんがワクチン病或いはPCR病かもしれません。

これは中国が米国や世界で茶番デミックを再開させ米国を混乱に陥らせるためのばら撒き作戦なのかもしれませんが、米国側も連携して茶番劇をやっているのかもしれません。
そういえば、大阪万博会場付近の小学校が風邪？の大流行で学級閉鎖となっているそうですが、風邪なのか別の感染症なのかわかりませんが、どうやら万博で使われているミストに菌が混ぜられている可能性があるとか。。。維新の会と中国の共同作業でしょうか。

米国では以前から鳥インフルエンザの茶番デミックを発動させるために政府機関や製薬会社がワクチンまで準備して待機していましたが、いよいよ、準備完了でしょうか。
既に米国では茶番デミック対応の諮問会議が強化されています。そのメンバーはみな製薬会社とすぶすぶなお偉い方たちです。それとも、この諮問委員会は中国と戦争をするための準備なのでしょうか。
ウクライナ戦争（ロシアは今度はモルドバ侵攻を計画しているそうです。）も中東戦争もいつまで続くのかわからない状況で、米国ではトランプ関税による影響だけでなく、鳥インフルエンザによる卵不足、物価高騰、食品のサプライチェーンの混乱など、益々カオスになっている中で、鳥インフルエンザのヒトへの感染拡大茶番？或いはコロナの感染拡大茶番かわかりませんが、世界中に広げたいのは確かでしょう。前回もトランプ政権下でコロナ茶番が発動されましたが。。。
これが米国で成功すれば、日本や世界にも広がっていくでしょう。
鶏が感染しているとされる鳥インフルエンザについてもPCR病が多いのではないでしょうか。
それに、鶏をあんなにすし詰めにして飼っているのですから感染が広がりやすいでしょう。鶏もストレスをかかえ、免疫力が弱くなります。
そして最近でも米国の中西部で鳥インフルエンザが発生し600万羽が殺処分されたそうですが、1羽の鶏が感染しても600万羽を殺処分とは・・・残酷すぎます。
再び、茶番デミックが発表されても、騙されず、賢く、冷静に傍観しましょう（微笑）。

＜米国で鳥インフルエンザが拡大？＞
Bird flu panic: Industrial farm crisis and questionable vaccine push shakes food freedom – NaturalNews.com
（記事のまとめ）
6月4日付け

• 米南西部最大の卵生産者の1つであるヒックマンズ・ファミリー・ファームズは、鳥インフルエンザによってこの数日間で600万羽の鶏を失い、地域の食料供給を様変わりさせた。
• 鳥インフルエンザがもたらした卵1ダースあたり5.12ドルの高値は、工場式養鶏業と集中型の食品システムの脆弱性を強調している。
• 専門家らは、鳥インフルエンザの発生は、鶏をすし詰め状態にしている養鶏場施設に依存していることが原因であり、さし迫る卵不足と価格高騰を警告している。
• 活動家らは、利益のための業界の「脅しの戦略」が行われている中で、人道的かつ環境に配慮した農業への移行を強く促しています。

危険な動き： 製薬会社の宣伝を担当しているパランティア社の連邦諮問委員会が、米国における恐怖キャンペーンの新たなプランデミックとスカンデミック（茶番デミック）を監督することになりました。 

※　パランティア（Palantir）テクノロジーズ社は、お客様の現場へエンジニアを派遣し、ソフトウェアを展開。 データの統合とワークフローの最適化を行い、数年ではなく数週間で目に見える成果を出します。 お客様と真のパートナーシップを確立することで、お客様ご自身がPalantirのソフトウェアを最大活用できるよう支援。

既に中国で始まりつつある新しいプランデミックに備えるために新しい諮問委員会が発足しました。
（今回も同じように）感染したコウモリのスープを食した後、カリフォルニア行きのクルーズ船に乗船した何人かの中国人から感染が広がった可能性が最も高いと言われています。　
そうです。パランティア・テクノロジーズ社は、新たな茶番デミックのリーダーとなった製薬会社の宣伝担当企業であり、茶番デミックに向けて、いつでもロックダウン、顔おむつ（マスク）、ソーシャルディスタンス、そして数十億人を駆除するさらに致死的なｍRNAの毒薬を推奨する準備ができています。

パランティア・テクノロジーズ社は、米国防省や諜報機関と協力関係にあることが知られてる大手データ分析企業であり、著名な国家安全保障リーダーらを加えて同社の連邦諮問委員会を強化しました。
2022年10月19日に発表されたこの動きは、パランティア社の「高度なテクノロジーを通じて進化する脅威への対応にさらにコミットメントする。」を強調しています。この諮問委員会には、元国防総省高官、軍司令官、国土安全保障専門家らで構成され、地政学的な緊張が高まる中、パランティア社は、政府の顧客らに対し、より良いサービスを提供できるという立場にあります。

新たに任命された諮問委員会のメンバーは、製薬会社の宣伝マンとして数十年にもわたる危機対応の経験があり、新たな茶番デミックに備えています。

・クリスティン・H・フォックス氏、元国防副長官代理

・カーター・F・ハム元大将（退役）、米国とアフリカの元軍司令官

・デボラ・リー・ジェームズ氏、元空軍長官

・ウィリアム・H・マクレイヴン大将(退役)、元米国特殊作戦司令官

・ピーター・V・ネッフェンジャー元海軍中将（退役）、米運輸安全保障局（TSA）の元長官
国土安全保障の元長官でパランティア社の現顧問のジェー・ジョンソン氏も諮問会議に加わる予定です。彼らの専門知識は、テロ対策、サイバーセキュリティ、広域ロジスティックスなどの重要なエリアに及び、パランティア社のソフトウェアが益々使用されることになります。

2003年に設立されたパランティア社は、長年にわたり政府のデータ分析において重要な役割を果たしてきており、テロ対策からパンデミック対応まで、数々のミッションを支援してきました。
このような諮問委員会が創設されたことは、戦略的に民間セクターのイノベーションを国家安全保障の優先事項と合致させることを押し進めるということです。
パランティア社のCEOのアレクサンダー・カープ氏は、「我々は彼らに諮問委員会に加わって頂くよう懇願しました。.なぜなら、彼らは、長年の公務でこの国に多大な貢献をしてきたからです。」と述べました。

このタイミングでこのような動きが見られるのは暗示的です。
ロシアのウクライナ侵攻やサプライチェーンの混乱など、世界が不安定な状況の中で、米国の政府機関は、かつてないほど、リアルタイムのデータソリューションの必要性に直面しています。
マクレイヴン元大将はパランティア社の役割を強調し、「優れたテクノロジーを持つことは、戦場で成功するのに役に立った。」と述べました。
この諮問会議の意見をベースにパランティア社は連邦政府（クライアント）向けのサービスの種類を決め、同社のプラットフォームが緊急オペレーションのニーズを満たすことを保証します。

パランティアUSGのアキ・ジャインCEOは、複雑な脅威に取り組むことにおいて同社は230年の確かな経験があることを強調しました。

デボラ・リー・ジェームズ氏は、空軍での在職期間を振り返り、「我々の最高のエンジニアを活用することは米国の防衛にとって極めて重要だ。」と述べ、米国の技術的優位性を維持するためには官民パートナーシップが不可欠であるというコンセンサスが高まっていることを強調しました。

パランティア社は、これらの「優れた」製薬会社と一体化し、シリコンバレーとワシントンの架け橋としての同社の役割を固めます。データは射撃能力と同じということに疑いの余地がない時代において、官民連携によって、米国が21世紀の問題（サイバー戦争、世界的な保健の危機を含む）にどのように立ち向かうかを再定義することができます。