本山よろず屋本舗より「エルニーニョでも猛暑はありうるようです」
エルニーニョとホルムズ海峡封鎖のダブルパンチで迫りくる食料危機
今回の記事『エルニーニョの追い打ち』において、今年は冷夏もありうると書きましたが、一概にそうとも言えないようです。
一般的には、エルニーニョによって冷夏、暖冬、豪雨や干ばつといった異常気象が起こるとされていますが、エルニーニョが発生した年でも猛暑となるケースが増えているといいます。
どうも、エルニーニョが発生したとしても今年の夏に猛暑となる可能性はありそうです。
以下は、「SeiShop(ｾｲｼｮｯﾌﾟ)」から来た広告記事から抜粋したものです。
・・・＜『SeiShop(ｾｲｼｮｯﾌﾟ)』の広告記事から抜粋開始＞・・・
■エルニーニョ警報、今年の夏は酷暑か？
今年4月、気象庁は、最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と決定しましたが、そこで心配なのは、エルニーニョ現象の行方です。
エルニーニョ現象が発生すると、太平洋（赤道域）の海面水温が平年より高くなり、世界中で冷夏や暖冬、豪雨や干ばつなどの異常気象が起こり、これが世界の食料生産やエネルギー価格にも大きな影響をもたらすとされます。
これまでに発生したエルニーニョの影響は、日本では、長雨、大型台風、極端な豪雨が増加し、異常気象による大規模災害の発生やコメ不足などが起きてきました。
そして、最近では「猛暑」です。
かつては「エルニーニョ現象＝冷夏」とされてきましたが、近年は事情が異なります。
地球温暖化による気温の底上げに加え、太平洋全体の海水温の上昇や大気の流れの影響が重なることで、エルニーニョの発生した年でも猛暑となるケースが増えています。
地球温暖化は“極端な気象現象”を起こしやすいことが知られていますが、これは地球温暖化によって海面水温の高い状態が続くことから、その結果、海から温室効果ガスの水蒸気（大気）が放出されるため、むしろ地球の気温は下がらず、上がる方向に働くからだ、と考えられています。
事実、2023年に発生したエルニーニョは、日本で記録的高温が観測される夏となりました。
そして、このエルニーニョが、今回の気象庁予測（5月12日）では、今夏までに「90％」の確率で、アメリカ海洋大気局（NOAA）の予測（4月9日、14日）でも「5月から7月までに82％」の確率で発生するだろうとされました。
背景には、太平洋の暖水が東に広がりつつあり、それがさらに大気と相互作用して海面水温を押し上げるという“自己強化的なメカニズム”が想定されているためです。
そして、さらに心配なのが、今年は10年に1度とされる「スーパーエルニーニョ」となる可能性があると、警告されています。
※気象庁 > 最高気温が40℃以上の日の名称を「酷暑日」に決定（2026年4月17日発表）
https://www.jma.go.jp/jma/press/2604/17a/20260417_40degree_name.pdf
※気象庁 > エルニーニョ監視速報（No.404）2026年4月の実況と2026年5月～2026年11月の見通し
https://www.data.jma.go.jp/cpd/elnino/kanshi_joho/kanshi_joho1.html
… … … … … … … … … … … …
■秋から冬に「スーパーエルニーニョ」の可能性が高まる
太平洋の海面水温が急速に上昇し、2026年はエルニーニョが早い段階で発生し、そのまま秋から冬にかけて強まって「スーパーエルニーニョ」に発達する可能性が現実味を帯びています。
エルニーニョ発生について各国機関の予測はほぼ一致しているようで、夏までに発生する確率は80～90％と極めて高く、さらに“非常に強い”規模に達する可能性が指摘されています。
アメリカ海洋大気局（NOAA）は、スーパーエルニーニョの確率を37％まで引き上げました。そして、分析されたコンピュータモデルの中には“史上最強級”に達する可能性を示したシミュレーションもあったようです。
一方で、現時点の予測には不確実性も残るとされています。
「強くなる可能性は高いが断定はできない」というのが専門家の共通認識のようです。
エルニーニョは大気循環を変え、世界各地で豪雨と干ばつを同時に引き起こしますが、この強度が増せば、熱波や洪水、山火事リスクなど極端な現象が広範囲で起きやすくなります。
とくに農業への打撃は大きく、主要穀物の生産地に影響が及び、世界の農地の広い範囲で収量低下が同時発生することになります。
さらに重要なのは、地球全体の気温を押し上げる効果です。
海に蓄えられた熱が大気へ放出されるため、エルニーニョが発生した年から翌年にかけて、世界の平均気温が上昇しやすくなるといいます。
そして、もし強いエルニーニョが続けば、2026～2027年には観測史上最高の気温が更新される可能性も指摘されています。
日本でも、長雨や大型台風、線状降水帯の発生などの風水害リスクの更なる増大も懸念されています。
重要なのは、すでに「予測」と言う段階と言うよりも、ほぼ確実に発生するであろうエルニーニョが、今後はどこまで強大化するのか、というリスクにあります。
もしスーパークラスに達すれば、気温、食料、水資源、防災といったあらゆる分野に影響が連鎖する可能性があります。
これまで防災と言えば、大地震やスーパー台風・大水害などのいわゆる大規模災害への「備え」とされましたが、これからは“気候変化に備える”時代なのかもしれません。
※NATIONAL GEOGRAPHIC > 2026年に「スーパーエルニーニョ」の可能性、NOAAが予測（2026.04.14）
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/26/041400205/
※CNN > エルニーニョ現象、想定より早く発生する確率高まる 史上最強の可能性も（2026.05.15）
https://www.cnn.co.jp/fringe/35247555.html
・・・＜抜粋終了＞・・・
ところで、猛暑の話題のついでに、これまで気になっていたことを話します。
地球温暖化の原因として、長らくＣＯ２（二酸化炭素）が犯人とされてきました。
私は、このＣＯ２犯人説が登場してきた当初から、これに異論を唱えてきました。その理由の一つは、ＣＯ２が地球温暖化の主犯であるという“科学的証明”が一切無かったからです。
ほとんどの日本人は、ＣＯ２が温暖化の原因であることの科学的証明が無いことすら知らないかもしれません。日本ではすっかりＣＯ２犯人説が定着してしまいましたが、これは“お上”が言うことなら何でも無邪気に信じてしまう善良な日本人気質ゆえでしょうか。
“科学”にこだわるのであれば、温暖化の効果としてＣＯ２の３１０倍もの温室効果があるのが、亜酸化窒素ガス（窒素酸化物：Ｎ２Ｏの一種）です。
私は、こちらが主犯である可能性が高いと思っています。
化学肥料と地球温暖化
https://syouei-farm.net/anzen/191224/
これに関しては、自然栽培の木村秋則さんのエピソードを思い出します。
木村秋則さんが提唱した自然栽培では一切の農薬を使いません。それゆえ、世界的な農薬メーカーからすれば、木村さんは脅威でしかありません。木村さんの自然栽培が世界に広まってしまえば、彼らは飯のタネを失います。
あるとき、そんな化学メーカーの社長自らアメリカから木村さんを訪ねてきたそうです。
それで、木村さんをアメリカに招待したいと言ってきました。そして、信じ難いほどの莫大な金額をオファーしてきたそうです。
でも木村さんは、「わ（私）は、お金いらねえ」と断ったそうです。
後に、木村さんの自然栽培に感銘していたジョン・レノンの奥さんであるオノヨーコさんが、「あなたがアメリカに来ると命が危ないから、絶対来ないでください」と伝えてきたそうです。
https://www.facebook.com/hideshi.kobayashi/posts/8002497146481857/
ところで話はさらに飛躍しますが、イラン戦争によって中東から世界中に提供されてきた肥料が途絶してしまいました。
これによって、今年秋の世界の農産物の収穫量は半分に減るという試算もあります。
今年の暮れから、世界中で深刻な食料不足が来ることは、ほぼ確定しています。
でもこれは、新たな社会が来ることを告げるきっかけなのかもしれません。
大量の農薬と肥料を使い、広大な土地で均一の農産物を育てる農法の終わりを告げているということです。
これからは、木村秋則さんの自然栽培、福岡正信さんの自然農法が注目される時代になるのかな、と思います。
（２０２６年５月１８日）
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先日、久々に東京の知人達との飲み会に参加してきました。
その席で私は、（頼まれてもいないのに）昨今の日本の危機的状況を一席ぶってしまいました。
今の日本は一見平穏に見えるけれども、実は深刻な事態に陥っていること、そして海外（特にホルムズ海峡封鎖の影響をモロに受けている東南アジア）諸国の追い詰められた状況について語りました。
とはいえ私は、そんな私の話の対し、（ケッ、またこいつがアホを事を言い始めた……）という冷たい反応が返ってくると覚悟していました。
おそらくその席に参加する人は誰も、日本が危機的状況に陥っているとは思っていないし、その備えとして食料や生活物資の備蓄をしようという発想は微塵もないだろうと思っていました。
しかし反応は意外なものでした。
皆、私の話を不安そうな面持ちで黙って聞いていたのです。
「本山さんは、どのくらいの備蓄をしているんですか？」という質問まで返ってきました。
私は、「あれっ？」という感じでした。
これはおそらく、ホルムズ海峡が封鎖されて日本への原油の供給が９割以上途絶えてしまったことや、東南アジサ諸国が原油やナフサ不足で窮地に陥っていることなどの情報を、ある程度は知っていたのだと思います。
高市首相の「日本には原油の備蓄があるので大丈夫です」という言葉に、「まあ、なんとなく大丈夫そう……」という思いがしているけれども、「本当に大丈夫かな……」という一抹の不安を抱えているということだろうと思います。
もちろん私は、知人たちが私の話に納得して備蓄を始めるとは思っていません。
ただ、私の話をきっかけとして、スーパーで買い物をしたとき、ちょっと多めに買ということからでも始めてくれればという思いでした。
ここで、諸外国は国民にガソリンの節約などを呼びかけているのに、なぜ日本政府だけ「備蓄があるから大丈夫」と言い続けるているのかという疑問が湧きます。
それについて面白い説があります。
「Cocomi Channel」のショウさんの説ですが、これはショック・ドクトリンだというのです。
ショック・ドクトリンとは、カナダのジャーナリスト、ナオミ・クライン女史が提唱した概念で、大規模テロなどで人々に大きな精神的ショックを与え、混乱して冷静な判断ができない状態にして、支配層が望む法律などを通してしまう手法です。
つまり、ホルムズ海峡が止まっても日本は大丈夫と国民を安心させておき、ある日突然スーパーから物が消え、人々に大きな精神的ショックを与えます。そのタイミングで、この非常事態に対処する為には政府に大きな権限を与える必要があるとして、憲法を改正して緊急事態条項を盛り込むといったことです。
なるほど、選挙公約の消費税減税は遅々として進みませんが、憲法改正は積極的に推進している高市内閣を見ていると、そういう下心があってもおかしくないなと思います。
余談、失礼しました。
これから本題に入ります。
今は、原油（ナフサ）不足による生活物資や建築資材の高騰と枯渇が注目を集めています。
しかし本当の危機は、食料の方です。
ガソリンが無くても人は死にませんが、食料が無ければ人は生きていけません。
その食料不足は時間差でやってきます。
今は（北半球）は作付けの時期ですが、肥料や農業資材の高騰で農業を諦めるといった事態が世界中で起きています。
以下は、「In Deep」さんの記事です。
「アメリカの小麦状況がさらに悪化。米農務省は「小麦作付面積は1919年以来最低となる」と発表。しかも、そこにディーゼル危機が重なった場合はどうなるのか？」
https://indeep.jp/wheat-situation-in-the-us-getting-worse/
様々な予測がありますが、最悪のケースとしては、今年秋の世界の食料供給は、例年比で半分になるというものもあります。
その影響を最も受けるのは日本だとも言われています。
よく知られているように、日本の食料自給率はカロリーベースで３８％に過ぎず、輸入している家畜の飼料などを考慮すると実質は９．２％という試算もあります（東大の鈴木宣弘教授）。
もし本当に、今年の秋に世界の食料生産が半分になってしまったら、どうなるでしょうか。
日本へ食料を輸出してくれる国など無いでしょう。どの国も自国民を最優先にさせるからです。自国民が餓死しかねない状況で、他国に食料を提供する政府などあるはずがありません。
日本に入っていくる食料が途絶えたらどうなるでしょうか、想像するだけでも空恐ろしくなります。
本題です。
今年の世界の農業収穫量ですが、イラン戦争による影響だけでなく、エルニーニョ現象による大幅な減少が危惧されています。
『ヤスの備忘録』のヤスさんのメルマガから抜粋して紹介させていただきます。
・・・＜『ヤスさんのメルマガ』、第９００回から抜粋開始＞・・・
●ホルムズ海峡の閉鎖とエルニーニョ現象
そのようなとき、コロンビア大学教授でアメリカの外交政策の鋭い批判者であるジェフリー・サックスがあることに注意を喚起している。それは、ホルムズ海峡の閉鎖で原油や肥料の輸出が滞っている状況で、今年はエルニーニョ現象が発生するのだ。いま日本でも原油によるナフサ不足の影響が次第に深刻化し、6月にはプラスチック製品がスーパーの商品棚から消える可能性が高い。
しかし、いまのところ農業生産における影響はさほど懸念されていない。影響が出てくるのはさらに時間がかかると見られている。だが、この見通しを根本的に覆すのは、今年に発生するエルニーニョ現象だ。これとホルムズ海峡の閉鎖が重なると、農業生産に予想外の影響をもたらすのだ。その影響は日本にも及ぶ。ジェフリー・サックス教授もこれに対して最大限の警告を発している。
●エルニーニョ現象とはなにか？
まずはその農業生産における影響を詳しく見る前に、エルニーニョ現象とはなんなのか簡単に見てみることにする。
エルニーニョ現象とは、太平洋赤道域の中部から東部（南米ペルー沖など）にかけて、海面水温が平年より高い状態が1年程度続く現象を指す。数年に一度発生し、世界的な異常気象を引き起こす要因となる。
通常、赤道付近では東風（貿易風）が吹いており、暖かい海水は西側のインドネシア付近に蓄えられている。しかし、エルニーニョが発生するとこの風が弱まり、暖かい海水が東方へ広がっていく。その結果、本来は冷たい水が湧き上がるペルー沖などの水温が上昇し、積乱雲が発生する場所が通常よりも東へずれる。
エルニーニョ現象が農業に与える影響は、地域ごとの異常気象（干ばつ、豪雨、冷夏など）を通じて極めて広範囲に及ぶ。
・東南アジア・オーストラリア：干ばつ
通常は雨の多い地域で降水量が激減し、米、小麦、サトウキビ、パーム油などの収穫量が減少する。特に水田稲作への打撃が大きい。
・北米・中南米：豪雨と乾燥
南米（アルゼンチンなど）では豪雨による洪水が発生しやすく、大豆などの収穫が妨げられる一方、北米の一部では冬の気温上昇により害虫が越冬しやすくなるリスクがある。
一方、日本では「冷夏・日照不足」が最大のリスクとなる。
・稲作への打撃：
夏場の気温が上がらないことで、稲の生育が遅れる「遅延型冷害」や、籾（もみ）が実らない「障害型冷害」が発生する。過去には1993年の大記録的な冷夏（平成の米騒動）がエルニーニョの影響を受けたとされている。
・野菜の価格高騰：
長雨や日照不足により、ナス、キュウリ、トマトなどの果菜類や、レタスなどの葉物野菜が軟弱徒長（細長く弱々しく育つこと）し、病気が蔓延しやすくなる。その結果、市場への出荷量が減り、野菜価格が跳ね上がる。
・果樹への影響：
開花時期の天候不順による着果不良や、夏場の糖度不足、秋の長雨による着色不良などが懸念される。
さらに、日本では畜産業への影響も大きい。
・飼料価格の上昇：
トウモロコシや大豆など、海外からの輸入飼料の産地で不作が起こると、飼料コストが上昇し、経営を圧迫する。
・家畜の健康：
暖冬となった場合、家畜の体調管理はしやすくなる反面、寄生虫や感染症の発生リスクが冬場でも維持される懸念がある。
世界的に見れば、干ばつによる供給不足が食料安全保障上の大きな懸念材料となる。この気象変動がサプライチェーンに与えるインパクトは注視すべき事項と言える。
●ホルムズ海峡閉鎖とエルニーニョの同時発生
このように、エルニーニョ現象だけでも日本をはじめ世界の農業生産に甚大な影響を与える。これにホルムズ海峡閉鎖による原油と肥料の高騰、ならびにこれらの絶対的な供給不足の発生が重なると、影響はよる深刻になる。すでに原油関連と肥料の農業生産への影響は、農業機械の燃料費高騰、プラスチック製の農業生産関連の製品の高騰などさまざまな影響を与えているが、これにエルニーニョ現象のダブルパンチが加わるのだ。ホルムズ海峡閉鎖の影響は増幅される。
両者は今年、世界の食糧生産に対して乗算的なショックを与える。気候要因（収量低下）と地政学要因（投入財不足・物流コスト上昇）が同時に作動する点が、過去の食糧危機と異なるのだ。
まずエルニーニョだが、NOAAの最新予測では、2026年6月～8月にエルニーニョが62%の確率で発現し、年末まで持続する見込みだ。IRIモデルではさらに高く、2026年内のエルニーニョ持続確率は88%～94%。「Godzilla級」の強エルニーニョの可能性も一部研究者が警告している。
ホルムズ海峡閉鎖とエルニーニョ現象の同時発生がなにをもたらすか時系列で見て見る。
・3月～6月 北半球の作付け期：
ホルムズ閉鎖による肥料・燃料不足が施肥量と耕作面積を直接削減する。
・6月～8月以降：
エルニーニョ発現。インド・東南アジア・豪州・アフリカの主要穀倉地帯が乾燥ストレスにさらされる。
・2026年後半～2027年前半：
収穫減と備蓄取り崩しが顕在化。価格はピークに。
つまり「投入財ショック → 気候ショック → 収量ショック → 価格・在庫ショック」が一年内に連鎖する。しかも構造的問題として、石油には戦略備蓄があるが、肥料部門には国際協調備蓄が存在せず、供給途絶への耐性が弱い。
・・・＜抜粋終了＞・・・
このように、イラン戦争によるホルムズ海峡の封鎖だけでも食料生産に大打撃を与えます（確定）が、今年はそれにエルニーニョ現象が追い打ちをかける可能性があるのです。
「Cocomi Channel」のショウさんのように、今年の夏は猛暑になると予想する人もいますが、１９９３年の平成の米騒動のように、エルニーニョによる冷夏で不作が発生する可能性も頭に入れておく必要がありそうです。
では、エルニーニョが起きた場合、日本への影響はどうでしょうか。
・・・＜『ヤスさんのメルマガ』、第９００回から抜粋開始＞・・・
●日本への影響
このようなかなり厳しい状況になる。では、すでに現れ始めているナフサ関連の物資不足とエルニーニョがダブルパンチでやってきた場合、日本はどのような影響を受けるのだろうか？もっとも気になる点だ。これを詳しく整理した。
・構造的脆弱性：日本の数字
日本は、エルニーニョとホルムズ閉鎖の複合ショックに対して、世界でも影響の大きい国だ。日本のカロリーベース食料自給率は38%と非常に低い。そして、平時の供給構造でも次のような弱さがあるからだ。
・飼料自給率 26%
畜産物を支える飼料の約4分の3を海外依存
・エネルギー自給率 16.4%
中東原油依存度は約92%～95%。ほぼ全量がホルムズ経由
この輸入依存の構造は、エネルギー価格・穀物価格・海運コスト上昇に弱い。農業経営費に占める肥料費の割合は約6%～18%、施設園芸では燃料費が経営費の2～3割程度を占める。
日本の中心シナリオは全国飢餓ではなく、燃料高・石化不足・物流高・食品高の複合ショックとなる。畑よりも先に、港・製油所・電力料金・物流コストが急上昇し、家計の可処分所得が縮小する。 時系列でリスクを表すと次のようになる。
・0～30日（既に発現中）
ナフサ調達難から下流の値上げが拡大。ナフサの調達が難しくなり、住宅設備や食品などの企業が連日値上げを表明し、生産調整や新製品の発売延期の動きも広がっている。
原油価格は急騰。紛争前は60ドル台だった1バレル当たりの価格は4月7日に112.95ドルまで上昇。
・30日～90日（5月～7月）
電力料金への波及。電気料金には燃料費調整制度があり、原油・LNG・石炭の調達費用の3カ月平均を基に、増減があれば2か月後の料金に反映される。電気事業連合会の森望会長は3月19日の会見で、今の燃料コストが反映されるのは夏前ぐらいだとの認識を示した。
LNG面では原油ほどの直接打撃はない。LNGは原油に比べ中東諸国への依存度は低く、ホルムズ海峡を通って輸入される量は全体の6パーセント程度。ただし世界全体では別だ。IEAによれば、カタールのLNG輸出の約93%、UAEの約96%がホルムズを通り、世界LNG貿易の約19%がこの海峡に依存。原油と違ってLNGにはサウジの東西パイプラインのような本格的な迂回路がほとんどない。アジアでLNG争奪戦が激化すれば、日本の調達価格にも遅れて反映される。
・90日～365日（夏～2027年春にかけて）
ここでエルニーニョが効いてくる。インド・東南アジア・豪州の収量低下がコメ・小麦・食用油・飼料穀物の国際価格を押し上げる。同時に、世界の肥料市場が枯渇したまま2026年秋作・2027年春作に突入する。
●日本が打撃を受けやすい個別経路
このようなタイムラインだ。まとめて見よう。
世界の食料危機が「途上国の飢餓」として現れるのに対し、日本では以下の順番で現れる。
1. 燃料・電気代の上昇（既に発現）
2. ナフサ・石化製品由来の値上げラッシュ（既に発現）
3. 物流コスト上昇による全カテゴリの便乗値上げ（夏前）
4. 飼料・肥料コスト上昇による畜産物・園芸品の値上げ（夏～秋）
5. エルニーニョによる海外穀物・食用油の供給減 → 円建て輸入価格再上昇（秋～冬）
6. 家計実質所得の継続的低下と消費弱体化、中小企業・外食の倒産増（2027年）
つまり、これは「食料危機」というよりも「実質賃金の継続的下降を通じた静かな貧困化」として現れる。1973年型のトイレットペーパー騒動のような可視化された危機ではなく、家計が気づかぬうちに購買力を削られ続ける形だ。
次に、影響力の大きい個別の分野ごとに見て見よう。
・畜産が最も脆い
このように、飼料自給率26%。トウモロコシ・大豆かす・配合飼料の輸入価格が上がれば、養鶏・養豚・酪農・肉牛の経営が直撃される。卵・鶏肉・豚肉・乳製品の値上げが連鎖し、これは家計に最も見えやすい形で現れる。エルニーニョによる米国・ブラジル・豪州のトウモロコシ・大豆生産変動が、ホルムズ経由の燃料・物流コスト上昇と乗算される。
・施設園芸の燃料コスト
冬場のハウス栽培（トマト・きゅうり・いちご等）は重油・灯油への依存度が高い。施設園芸では燃料費が経営費の2～3割程度を占めるため、原油高は直接的な廃業圧力になる。
・加工食品・外食
ナフサ→プラスチック包材、燃料→物流費、輸入小麦・食用油→原材料費。三方向から同時に圧迫される。これが連日の値上げ報道として顕在化する。
・化学肥料
日本は窒素肥料の原料（尿素・アンモニア）の多くを輸入に依存。ホルムズ閉鎖は世界の尿素価格を押し上げており、日本の農家にも遅れて到達する。ただし米国中西部やインドのように「春作の尿素遅延が即収量直撃」という構造ではないため、影響は時間差で現れる。日本は米国中西部やインドのように「春作の尿素が数週間遅れたらその年の収量が大きく傷む」という構造の国ではない。
●日本特有の増幅装置：円安
一方、日本には危機を増幅させる独自の要因がある。それが円安だ。資源価格が上がっても、ドル建てで上がるだけなら、円高なら緩和される。しかし今の日本は逆方向に作用する。
ホルムズ危機が日本にとって危険なのは、資源国だからではなく資源輸入国で円建て生活をしている国だからだ。日銀の氷見野副総裁は2026年3月の講演で、原油高や円安が輸入価格を押し上げ、インフレ圧力を高めうると明言した。
つまり「ドル建て資源価格上昇 × 円安」=「円建て輸入物価の二重ショック」となる。家計の可処分所得は実質的に削られる。
・・・＜抜粋終了＞・・・
私が住む長野のド田舎では、アパートから田んぼが見えます。
いつもこの時期になると、田んぼが耕耘機で耕され、水が張られます。今年は肥料や農業資材の高騰などで廃業する農家が増えているというので心配していたのですが、無事に水が張られました。
すると、そこにカエルが大量発生して、夜になると大合唱を始めます。
地元の人で、それがあまりにうるさくて眠れないと言った人がいました。
確かにかなりうるさくて私の安眠の妨げになっていますが、お米が供給される安心感には代えられません。
先日、農道を歩いていると、畑に「牛糞」と書いてあった袋が積まれていました。
そうか、海外から肥料が来なくても国産の牛糞があるなと一瞬思ったのですが、「待てよ、飼料の４分の３が輸入じゃないか……」と気づきました。
家畜の飼料を含めると日本の実質の自給率は、９．２％という残酷な現実を思い知らされます。
もし、お米が今の値段の２倍、３倍となっていったらどうなるでしょうか。
今は５ｋｇが３～４千円で買えますが、それが１万円を超えてきたら私は買えるでしょうか。おそらくその時は、電気、ガス、水道といった公共料金も爆上がりしているでしょうから、買えないと思います。
その時は、戦後の日本のようにサツマイモかカボチャを主食にしようと思っています。なんとか地元で畑を借りて、自分で育てる道を模索するつもりです。
それでも食べる物があるだけましで、東京のような大都会に住んでいる人はどうするんだろうな、という思いが湧いてきます。
（２０２６年５月１５日）
一般的には、エルニーニョによって冷夏、暖冬、豪雨や干ばつといった異常気象が起こるとされていますが、エルニーニョが発生した年でも猛暑となるケースが増えているといいます。
どうも、エルニーニョが発生したとしても今年の夏に猛暑となる可能性はありそうです。
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■エルニーニョ警報、今年の夏は酷暑か？
今年4月、気象庁は、最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と決定しましたが、そこで心配なのは、エルニーニョ現象の行方です。
エルニーニョ現象が発生すると、太平洋（赤道域）の海面水温が平年より高くなり、世界中で冷夏や暖冬、豪雨や干ばつなどの異常気象が起こり、これが世界の食料生産やエネルギー価格にも大きな影響をもたらすとされます。
これまでに発生したエルニーニョの影響は、日本では、長雨、大型台風、極端な豪雨が増加し、異常気象による大規模災害の発生やコメ不足などが起きてきました。
そして、最近では「猛暑」です。
かつては「エルニーニョ現象＝冷夏」とされてきましたが、近年は事情が異なります。
地球温暖化による気温の底上げに加え、太平洋全体の海水温の上昇や大気の流れの影響が重なることで、エルニーニョの発生した年でも猛暑となるケースが増えています。
地球温暖化は“極端な気象現象”を起こしやすいことが知られていますが、これは地球温暖化によって海面水温の高い状態が続くことから、その結果、海から温室効果ガスの水蒸気（大気）が放出されるため、むしろ地球の気温は下がらず、上がる方向に働くからだ、と考えられています。
事実、2023年に発生したエルニーニョは、日本で記録的高温が観測される夏となりました。
そして、このエルニーニョが、今回の気象庁予測（5月12日）では、今夏までに「90％」の確率で、アメリカ海洋大気局（NOAA）の予測（4月9日、14日）でも「5月から7月までに82％」の確率で発生するだろうとされました。
背景には、太平洋の暖水が東に広がりつつあり、それがさらに大気と相互作用して海面水温を押し上げるという“自己強化的なメカニズム”が想定されているためです。
そして、さらに心配なのが、今年は10年に1度とされる「スーパーエルニーニョ」となる可能性があると、警告されています。
※気象庁 > 最高気温が40℃以上の日の名称を「酷暑日」に決定（2026年4月17日発表）
https://www.jma.go.jp/jma/press/2604/17a/20260417_40degree_name.pdf
※気象庁 > エルニーニョ監視速報（No.404）2026年4月の実況と2026年5月～2026年11月の見通し
https://www.data.jma.go.jp/cpd/elnino/kanshi_joho/kanshi_joho1.html
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■秋から冬に「スーパーエルニーニョ」の可能性が高まる
太平洋の海面水温が急速に上昇し、2026年はエルニーニョが早い段階で発生し、そのまま秋から冬にかけて強まって「スーパーエルニーニョ」に発達する可能性が現実味を帯びています。
エルニーニョ発生について各国機関の予測はほぼ一致しているようで、夏までに発生する確率は80～90％と極めて高く、さらに“非常に強い”規模に達する可能性が指摘されています。
アメリカ海洋大気局（NOAA）は、スーパーエルニーニョの確率を37％まで引き上げました。そして、分析されたコンピュータモデルの中には“史上最強級”に達する可能性を示したシミュレーションもあったようです。
一方で、現時点の予測には不確実性も残るとされています。
「強くなる可能性は高いが断定はできない」というのが専門家の共通認識のようです。
エルニーニョは大気循環を変え、世界各地で豪雨と干ばつを同時に引き起こしますが、この強度が増せば、熱波や洪水、山火事リスクなど極端な現象が広範囲で起きやすくなります。
とくに農業への打撃は大きく、主要穀物の生産地に影響が及び、世界の農地の広い範囲で収量低下が同時発生することになります。
さらに重要なのは、地球全体の気温を押し上げる効果です。
海に蓄えられた熱が大気へ放出されるため、エルニーニョが発生した年から翌年にかけて、世界の平均気温が上昇しやすくなるといいます。
そして、もし強いエルニーニョが続けば、2026～2027年には観測史上最高の気温が更新される可能性も指摘されています。
日本でも、長雨や大型台風、線状降水帯の発生などの風水害リスクの更なる増大も懸念されています。
重要なのは、すでに「予測」と言う段階と言うよりも、ほぼ確実に発生するであろうエルニーニョが、今後はどこまで強大化するのか、というリスクにあります。
もしスーパークラスに達すれば、気温、食料、水資源、防災といったあらゆる分野に影響が連鎖する可能性があります。
これまで防災と言えば、大地震やスーパー台風・大水害などのいわゆる大規模災害への「備え」とされましたが、これからは“気候変化に備える”時代なのかもしれません。
※NATIONAL GEOGRAPHIC > 2026年に「スーパーエルニーニョ」の可能性、NOAAが予測（2026.04.14）
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/26/041400205/
※CNN > エルニーニョ現象、想定より早く発生する確率高まる 史上最強の可能性も（2026.05.15）
https://www.cnn.co.jp/fringe/35247555.html
・・・＜抜粋終了＞・・・
ところで、猛暑の話題のついでに、これまで気になっていたことを話します。
地球温暖化の原因として、長らくＣＯ２（二酸化炭素）が犯人とされてきました。
私は、このＣＯ２犯人説が登場してきた当初から、これに異論を唱えてきました。その理由の一つは、ＣＯ２が地球温暖化の主犯であるという“科学的証明”が一切無かったからです。
ほとんどの日本人は、ＣＯ２が温暖化の原因であることの科学的証明が無いことすら知らないかもしれません。日本ではすっかりＣＯ２犯人説が定着してしまいましたが、これは“お上”が言うことなら何でも無邪気に信じてしまう善良な日本人気質ゆえでしょうか。
“科学”にこだわるのであれば、温暖化の効果としてＣＯ２の３１０倍もの温室効果があるのが、亜酸化窒素ガス（窒素酸化物：Ｎ２Ｏの一種）です。
私は、こちらが主犯である可能性が高いと思っています。
化学肥料と地球温暖化
https://syouei-farm.net/anzen/191224/
これに関しては、自然栽培の木村秋則さんのエピソードを思い出します。
木村秋則さんが提唱した自然栽培では一切の農薬を使いません。それゆえ、世界的な農薬メーカーからすれば、木村さんは脅威でしかありません。木村さんの自然栽培が世界に広まってしまえば、彼らは飯のタネを失います。
あるとき、そんな化学メーカーの社長自らアメリカから木村さんを訪ねてきたそうです。
それで、木村さんをアメリカに招待したいと言ってきました。そして、信じ難いほどの莫大な金額をオファーしてきたそうです。
でも木村さんは、「わ（私）は、お金いらねえ」と断ったそうです。
後に、木村さんの自然栽培に感銘していたジョン・レノンの奥さんであるオノヨーコさんが、「あなたがアメリカに来ると命が危ないから、絶対来ないでください」と伝えてきたそうです。
https://www.facebook.com/hideshi.kobayashi/posts/8002497146481857/
ところで話はさらに飛躍しますが、イラン戦争によって中東から世界中に提供されてきた肥料が途絶してしまいました。
これによって、今年秋の世界の農産物の収穫量は半分に減るという試算もあります。
今年の暮れから、世界中で深刻な食料不足が来ることは、ほぼ確定しています。
でもこれは、新たな社会が来ることを告げるきっかけなのかもしれません。
大量の農薬と肥料を使い、広大な土地で均一の農産物を育てる農法の終わりを告げているということです。
これからは、木村秋則さんの自然栽培、福岡正信さんの自然農法が注目される時代になるのかな、と思います。
（２０２６年５月１８日）
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エルニーニョの追い打ち
先日、久々に東京の知人達との飲み会に参加してきました。
その席で私は、（頼まれてもいないのに）昨今の日本の危機的状況を一席ぶってしまいました。
今の日本は一見平穏に見えるけれども、実は深刻な事態に陥っていること、そして海外（特にホルムズ海峡封鎖の影響をモロに受けている東南アジア）諸国の追い詰められた状況について語りました。
とはいえ私は、そんな私の話の対し、（ケッ、またこいつがアホを事を言い始めた……）という冷たい反応が返ってくると覚悟していました。
おそらくその席に参加する人は誰も、日本が危機的状況に陥っているとは思っていないし、その備えとして食料や生活物資の備蓄をしようという発想は微塵もないだろうと思っていました。
しかし反応は意外なものでした。
皆、私の話を不安そうな面持ちで黙って聞いていたのです。
「本山さんは、どのくらいの備蓄をしているんですか？」という質問まで返ってきました。
私は、「あれっ？」という感じでした。
これはおそらく、ホルムズ海峡が封鎖されて日本への原油の供給が９割以上途絶えてしまったことや、東南アジサ諸国が原油やナフサ不足で窮地に陥っていることなどの情報を、ある程度は知っていたのだと思います。
高市首相の「日本には原油の備蓄があるので大丈夫です」という言葉に、「まあ、なんとなく大丈夫そう……」という思いがしているけれども、「本当に大丈夫かな……」という一抹の不安を抱えているということだろうと思います。
もちろん私は、知人たちが私の話に納得して備蓄を始めるとは思っていません。
ただ、私の話をきっかけとして、スーパーで買い物をしたとき、ちょっと多めに買ということからでも始めてくれればという思いでした。
ここで、諸外国は国民にガソリンの節約などを呼びかけているのに、なぜ日本政府だけ「備蓄があるから大丈夫」と言い続けるているのかという疑問が湧きます。
それについて面白い説があります。
「Cocomi Channel」のショウさんの説ですが、これはショック・ドクトリンだというのです。
ショック・ドクトリンとは、カナダのジャーナリスト、ナオミ・クライン女史が提唱した概念で、大規模テロなどで人々に大きな精神的ショックを与え、混乱して冷静な判断ができない状態にして、支配層が望む法律などを通してしまう手法です。
つまり、ホルムズ海峡が止まっても日本は大丈夫と国民を安心させておき、ある日突然スーパーから物が消え、人々に大きな精神的ショックを与えます。そのタイミングで、この非常事態に対処する為には政府に大きな権限を与える必要があるとして、憲法を改正して緊急事態条項を盛り込むといったことです。
なるほど、選挙公約の消費税減税は遅々として進みませんが、憲法改正は積極的に推進している高市内閣を見ていると、そういう下心があってもおかしくないなと思います。
余談、失礼しました。
これから本題に入ります。
今は、原油（ナフサ）不足による生活物資や建築資材の高騰と枯渇が注目を集めています。
しかし本当の危機は、食料の方です。
ガソリンが無くても人は死にませんが、食料が無ければ人は生きていけません。
その食料不足は時間差でやってきます。
今は（北半球）は作付けの時期ですが、肥料や農業資材の高騰で農業を諦めるといった事態が世界中で起きています。
以下は、「In Deep」さんの記事です。
「アメリカの小麦状況がさらに悪化。米農務省は「小麦作付面積は1919年以来最低となる」と発表。しかも、そこにディーゼル危機が重なった場合はどうなるのか？」
https://indeep.jp/wheat-situation-in-the-us-getting-worse/
様々な予測がありますが、最悪のケースとしては、今年秋の世界の食料供給は、例年比で半分になるというものもあります。
その影響を最も受けるのは日本だとも言われています。
よく知られているように、日本の食料自給率はカロリーベースで３８％に過ぎず、輸入している家畜の飼料などを考慮すると実質は９．２％という試算もあります（東大の鈴木宣弘教授）。
もし本当に、今年の秋に世界の食料生産が半分になってしまったら、どうなるでしょうか。
日本へ食料を輸出してくれる国など無いでしょう。どの国も自国民を最優先にさせるからです。自国民が餓死しかねない状況で、他国に食料を提供する政府などあるはずがありません。
日本に入っていくる食料が途絶えたらどうなるでしょうか、想像するだけでも空恐ろしくなります。
本題です。
今年の世界の農業収穫量ですが、イラン戦争による影響だけでなく、エルニーニョ現象による大幅な減少が危惧されています。
『ヤスの備忘録』のヤスさんのメルマガから抜粋して紹介させていただきます。
・・・＜『ヤスさんのメルマガ』、第９００回から抜粋開始＞・・・
●ホルムズ海峡の閉鎖とエルニーニョ現象
そのようなとき、コロンビア大学教授でアメリカの外交政策の鋭い批判者であるジェフリー・サックスがあることに注意を喚起している。それは、ホルムズ海峡の閉鎖で原油や肥料の輸出が滞っている状況で、今年はエルニーニョ現象が発生するのだ。いま日本でも原油によるナフサ不足の影響が次第に深刻化し、6月にはプラスチック製品がスーパーの商品棚から消える可能性が高い。
しかし、いまのところ農業生産における影響はさほど懸念されていない。影響が出てくるのはさらに時間がかかると見られている。だが、この見通しを根本的に覆すのは、今年に発生するエルニーニョ現象だ。これとホルムズ海峡の閉鎖が重なると、農業生産に予想外の影響をもたらすのだ。その影響は日本にも及ぶ。ジェフリー・サックス教授もこれに対して最大限の警告を発している。
●エルニーニョ現象とはなにか？
まずはその農業生産における影響を詳しく見る前に、エルニーニョ現象とはなんなのか簡単に見てみることにする。
エルニーニョ現象とは、太平洋赤道域の中部から東部（南米ペルー沖など）にかけて、海面水温が平年より高い状態が1年程度続く現象を指す。数年に一度発生し、世界的な異常気象を引き起こす要因となる。
通常、赤道付近では東風（貿易風）が吹いており、暖かい海水は西側のインドネシア付近に蓄えられている。しかし、エルニーニョが発生するとこの風が弱まり、暖かい海水が東方へ広がっていく。その結果、本来は冷たい水が湧き上がるペルー沖などの水温が上昇し、積乱雲が発生する場所が通常よりも東へずれる。
エルニーニョ現象が農業に与える影響は、地域ごとの異常気象（干ばつ、豪雨、冷夏など）を通じて極めて広範囲に及ぶ。
・東南アジア・オーストラリア：干ばつ
通常は雨の多い地域で降水量が激減し、米、小麦、サトウキビ、パーム油などの収穫量が減少する。特に水田稲作への打撃が大きい。
・北米・中南米：豪雨と乾燥
南米（アルゼンチンなど）では豪雨による洪水が発生しやすく、大豆などの収穫が妨げられる一方、北米の一部では冬の気温上昇により害虫が越冬しやすくなるリスクがある。
一方、日本では「冷夏・日照不足」が最大のリスクとなる。
・稲作への打撃：
夏場の気温が上がらないことで、稲の生育が遅れる「遅延型冷害」や、籾（もみ）が実らない「障害型冷害」が発生する。過去には1993年の大記録的な冷夏（平成の米騒動）がエルニーニョの影響を受けたとされている。
・野菜の価格高騰：
長雨や日照不足により、ナス、キュウリ、トマトなどの果菜類や、レタスなどの葉物野菜が軟弱徒長（細長く弱々しく育つこと）し、病気が蔓延しやすくなる。その結果、市場への出荷量が減り、野菜価格が跳ね上がる。
・果樹への影響：
開花時期の天候不順による着果不良や、夏場の糖度不足、秋の長雨による着色不良などが懸念される。
さらに、日本では畜産業への影響も大きい。
・飼料価格の上昇：
トウモロコシや大豆など、海外からの輸入飼料の産地で不作が起こると、飼料コストが上昇し、経営を圧迫する。
・家畜の健康：
暖冬となった場合、家畜の体調管理はしやすくなる反面、寄生虫や感染症の発生リスクが冬場でも維持される懸念がある。
世界的に見れば、干ばつによる供給不足が食料安全保障上の大きな懸念材料となる。この気象変動がサプライチェーンに与えるインパクトは注視すべき事項と言える。
●ホルムズ海峡閉鎖とエルニーニョの同時発生
このように、エルニーニョ現象だけでも日本をはじめ世界の農業生産に甚大な影響を与える。これにホルムズ海峡閉鎖による原油と肥料の高騰、ならびにこれらの絶対的な供給不足の発生が重なると、影響はよる深刻になる。すでに原油関連と肥料の農業生産への影響は、農業機械の燃料費高騰、プラスチック製の農業生産関連の製品の高騰などさまざまな影響を与えているが、これにエルニーニョ現象のダブルパンチが加わるのだ。ホルムズ海峡閉鎖の影響は増幅される。
両者は今年、世界の食糧生産に対して乗算的なショックを与える。気候要因（収量低下）と地政学要因（投入財不足・物流コスト上昇）が同時に作動する点が、過去の食糧危機と異なるのだ。
まずエルニーニョだが、NOAAの最新予測では、2026年6月～8月にエルニーニョが62%の確率で発現し、年末まで持続する見込みだ。IRIモデルではさらに高く、2026年内のエルニーニョ持続確率は88%～94%。「Godzilla級」の強エルニーニョの可能性も一部研究者が警告している。
ホルムズ海峡閉鎖とエルニーニョ現象の同時発生がなにをもたらすか時系列で見て見る。
・3月～6月 北半球の作付け期：
ホルムズ閉鎖による肥料・燃料不足が施肥量と耕作面積を直接削減する。
・6月～8月以降：
エルニーニョ発現。インド・東南アジア・豪州・アフリカの主要穀倉地帯が乾燥ストレスにさらされる。
・2026年後半～2027年前半：
収穫減と備蓄取り崩しが顕在化。価格はピークに。
つまり「投入財ショック → 気候ショック → 収量ショック → 価格・在庫ショック」が一年内に連鎖する。しかも構造的問題として、石油には戦略備蓄があるが、肥料部門には国際協調備蓄が存在せず、供給途絶への耐性が弱い。
・・・＜抜粋終了＞・・・
このように、イラン戦争によるホルムズ海峡の封鎖だけでも食料生産に大打撃を与えます（確定）が、今年はそれにエルニーニョ現象が追い打ちをかける可能性があるのです。
「Cocomi Channel」のショウさんのように、今年の夏は猛暑になると予想する人もいますが、１９９３年の平成の米騒動のように、エルニーニョによる冷夏で不作が発生する可能性も頭に入れておく必要がありそうです。
では、エルニーニョが起きた場合、日本への影響はどうでしょうか。
・・・＜『ヤスさんのメルマガ』、第９００回から抜粋開始＞・・・
●日本への影響
このようなかなり厳しい状況になる。では、すでに現れ始めているナフサ関連の物資不足とエルニーニョがダブルパンチでやってきた場合、日本はどのような影響を受けるのだろうか？もっとも気になる点だ。これを詳しく整理した。
・構造的脆弱性：日本の数字
日本は、エルニーニョとホルムズ閉鎖の複合ショックに対して、世界でも影響の大きい国だ。日本のカロリーベース食料自給率は38%と非常に低い。そして、平時の供給構造でも次のような弱さがあるからだ。
・飼料自給率 26%
畜産物を支える飼料の約4分の3を海外依存
・エネルギー自給率 16.4%
中東原油依存度は約92%～95%。ほぼ全量がホルムズ経由
この輸入依存の構造は、エネルギー価格・穀物価格・海運コスト上昇に弱い。農業経営費に占める肥料費の割合は約6%～18%、施設園芸では燃料費が経営費の2～3割程度を占める。
日本の中心シナリオは全国飢餓ではなく、燃料高・石化不足・物流高・食品高の複合ショックとなる。畑よりも先に、港・製油所・電力料金・物流コストが急上昇し、家計の可処分所得が縮小する。 時系列でリスクを表すと次のようになる。
・0～30日（既に発現中）
ナフサ調達難から下流の値上げが拡大。ナフサの調達が難しくなり、住宅設備や食品などの企業が連日値上げを表明し、生産調整や新製品の発売延期の動きも広がっている。
原油価格は急騰。紛争前は60ドル台だった1バレル当たりの価格は4月7日に112.95ドルまで上昇。
・30日～90日（5月～7月）
電力料金への波及。電気料金には燃料費調整制度があり、原油・LNG・石炭の調達費用の3カ月平均を基に、増減があれば2か月後の料金に反映される。電気事業連合会の森望会長は3月19日の会見で、今の燃料コストが反映されるのは夏前ぐらいだとの認識を示した。
LNG面では原油ほどの直接打撃はない。LNGは原油に比べ中東諸国への依存度は低く、ホルムズ海峡を通って輸入される量は全体の6パーセント程度。ただし世界全体では別だ。IEAによれば、カタールのLNG輸出の約93%、UAEの約96%がホルムズを通り、世界LNG貿易の約19%がこの海峡に依存。原油と違ってLNGにはサウジの東西パイプラインのような本格的な迂回路がほとんどない。アジアでLNG争奪戦が激化すれば、日本の調達価格にも遅れて反映される。
・90日～365日（夏～2027年春にかけて）
ここでエルニーニョが効いてくる。インド・東南アジア・豪州の収量低下がコメ・小麦・食用油・飼料穀物の国際価格を押し上げる。同時に、世界の肥料市場が枯渇したまま2026年秋作・2027年春作に突入する。
●日本が打撃を受けやすい個別経路
このようなタイムラインだ。まとめて見よう。
世界の食料危機が「途上国の飢餓」として現れるのに対し、日本では以下の順番で現れる。
1. 燃料・電気代の上昇（既に発現）
2. ナフサ・石化製品由来の値上げラッシュ（既に発現）
3. 物流コスト上昇による全カテゴリの便乗値上げ（夏前）
4. 飼料・肥料コスト上昇による畜産物・園芸品の値上げ（夏～秋）
5. エルニーニョによる海外穀物・食用油の供給減 → 円建て輸入価格再上昇（秋～冬）
6. 家計実質所得の継続的低下と消費弱体化、中小企業・外食の倒産増（2027年）
つまり、これは「食料危機」というよりも「実質賃金の継続的下降を通じた静かな貧困化」として現れる。1973年型のトイレットペーパー騒動のような可視化された危機ではなく、家計が気づかぬうちに購買力を削られ続ける形だ。
次に、影響力の大きい個別の分野ごとに見て見よう。
・畜産が最も脆い
このように、飼料自給率26%。トウモロコシ・大豆かす・配合飼料の輸入価格が上がれば、養鶏・養豚・酪農・肉牛の経営が直撃される。卵・鶏肉・豚肉・乳製品の値上げが連鎖し、これは家計に最も見えやすい形で現れる。エルニーニョによる米国・ブラジル・豪州のトウモロコシ・大豆生産変動が、ホルムズ経由の燃料・物流コスト上昇と乗算される。
・施設園芸の燃料コスト
冬場のハウス栽培（トマト・きゅうり・いちご等）は重油・灯油への依存度が高い。施設園芸では燃料費が経営費の2～3割程度を占めるため、原油高は直接的な廃業圧力になる。
・加工食品・外食
ナフサ→プラスチック包材、燃料→物流費、輸入小麦・食用油→原材料費。三方向から同時に圧迫される。これが連日の値上げ報道として顕在化する。
・化学肥料
日本は窒素肥料の原料（尿素・アンモニア）の多くを輸入に依存。ホルムズ閉鎖は世界の尿素価格を押し上げており、日本の農家にも遅れて到達する。ただし米国中西部やインドのように「春作の尿素遅延が即収量直撃」という構造ではないため、影響は時間差で現れる。日本は米国中西部やインドのように「春作の尿素が数週間遅れたらその年の収量が大きく傷む」という構造の国ではない。
●日本特有の増幅装置：円安
一方、日本には危機を増幅させる独自の要因がある。それが円安だ。資源価格が上がっても、ドル建てで上がるだけなら、円高なら緩和される。しかし今の日本は逆方向に作用する。
ホルムズ危機が日本にとって危険なのは、資源国だからではなく資源輸入国で円建て生活をしている国だからだ。日銀の氷見野副総裁は2026年3月の講演で、原油高や円安が輸入価格を押し上げ、インフレ圧力を高めうると明言した。
つまり「ドル建て資源価格上昇 × 円安」=「円建て輸入物価の二重ショック」となる。家計の可処分所得は実質的に削られる。
・・・＜抜粋終了＞・・・
私が住む長野のド田舎では、アパートから田んぼが見えます。
いつもこの時期になると、田んぼが耕耘機で耕され、水が張られます。今年は肥料や農業資材の高騰などで廃業する農家が増えているというので心配していたのですが、無事に水が張られました。
すると、そこにカエルが大量発生して、夜になると大合唱を始めます。
地元の人で、それがあまりにうるさくて眠れないと言った人がいました。
確かにかなりうるさくて私の安眠の妨げになっていますが、お米が供給される安心感には代えられません。
先日、農道を歩いていると、畑に「牛糞」と書いてあった袋が積まれていました。
そうか、海外から肥料が来なくても国産の牛糞があるなと一瞬思ったのですが、「待てよ、飼料の４分の３が輸入じゃないか……」と気づきました。
家畜の飼料を含めると日本の実質の自給率は、９．２％という残酷な現実を思い知らされます。
もし、お米が今の値段の２倍、３倍となっていったらどうなるでしょうか。
今は５ｋｇが３～４千円で買えますが、それが１万円を超えてきたら私は買えるでしょうか。おそらくその時は、電気、ガス、水道といった公共料金も爆上がりしているでしょうから、買えないと思います。
その時は、戦後の日本のようにサツマイモかカボチャを主食にしようと思っています。なんとか地元で畑を借りて、自分で育てる道を模索するつもりです。
それでも食べる物があるだけましで、東京のような大都会に住んでいる人はどうするんだろうな、という思いが湧いてきます。
（２０２６年５月１５日）
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