COVID世界秩序がやってくる

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戒厳令 ウイルス

COVID世界秩序がやってくる

コロナウイルスがもたらすこれからの世界の変貌

あまり考えたくないことですが、もし、このままコロナウイルス騒動(引き起こしてい)が

来年まで衰えないとすると、私たちは別の心配をしなければならないことになります。

その一部をIndeep氏のサイトから引用しましたが、そうならないことを祈ってます。

COVID世界秩序がやってくる

The COVID World Order Is Coming
Oneworld 2020/03/24

COVID-19に対する現在の世界の反応は、すでに私たちのディストピアの未来がどうなるかについての非常に強力なヒントを提供している。

COVID-19 (新型コロナウイルス)は、私たちの生活を根本的に変えた。そして、この光景が示すことは、私たちの未来がディストピア的なものになる可能性が高いということだ。

さまざまな国の政府がこのウイルスの発生にどのように対応しているかを見る中で、パンデミック全体が誇張され、私たちの自由を剥奪するための煙幕として悪用されるようになることを私たちは懸念している。

かつて、政府が国民に対して、これほど大きな権限を持っていたことはない。

しかし、今のような緊急事態では、確かに当面は、私たちの生存にとって必要である部分はあるだろう。問題は、この流行が終息した後もこの強大になった権力が、自発的に取り下げられないことであり、それを多くの人が心配している。

COVID-19 により、突然、世界は全体として独裁的な時代に入り、そして、彼らと議論するのは難しい状態だ。すべては独断的に決められる。以下は、すでに行われていることを簡単に説明し、その後に続くかもしれないことを予測する試みだ。

 

事実上の戒厳令

世界で多くの人々が「〇〇を推奨する」、「〇〇を禁止する」という政府通達と、検疫の必須を経験している。この強制的な方法は、多くの国や地域で、抵抗やパニックを避けるために正式に宣言されてはいないが、事実上の戒厳令の状態にある。

「新しい日常(ニューノーマル)」が始まっている

アメリカを始め、多くの国や地域で、この実施期間も不明確な事実上の戒厳令が、国民に受け入れられたため(喜んで受け入れたかどうかはともかく)、これは、おそらく「新しい日常」となり、将来的には「過剰な警告」が数え切れないほど実施される可能性がある。それはさまざまの他の口実の下での「注意」となるはずだ。

ソーシャルメディアの検閲が激化する

「ビッグブラザー(巨大な監視システム)」はすでにここにあるが、それは、ソーシャルメディアの投稿に対する検閲を「社会的に無責任である」という理由により強化することで、これまで以上にソーシャルメディアへの投稿はチェックされるだろう。これはパンデミックに関するものから始まり、他のさまざまな「政治的に正しくない」投稿へと拡大されるかもしれない。

旅行は二度とかつてと同じようになることはない

国内旅行も国際旅行も、再び以前と同じようになることはないだろう。移動に対する内部制限は、国の政策としてありふれたものとなり、外国からの来訪者のほとんどは、特別な状況を除いて一定期間自己検疫を要求されるため、今後は、グローバルな旅行、観光業界は消滅していく。

国境管理がより厳格になる

誰もが自由に管轄区域の間を移動できるようになった、いわゆる「国境開放」の時代は過ぎ去った。今後は、現地の人々を部外者(国内の他の場所から来る同じ国民を含む)から保護するためにより厳格な規制が導入される。

ワクチン義務化の時代がやってくる

COVID-19の大流行が収まった後、国民にワクチンが強制的に使用されるのを止める方法はおそらくないだろう。 人々は、ビジネス、旅行、そして政府の公的な給付を受け取るためには、摂取の証明が必要となるかもしれない。

リモートでの学習と仕事が増加する

多くの人々が家に閉じこもるしかなく、多くの人々が、必要な商品を購入する以外に離れることができないため、遠隔学習と遠隔での在宅仕事が一般的になるだろう。

5G拡大は避けられない

そして、オンラインで学習、仕事、または娯楽が急増することにより、一部の人々が 5Gと深刻な健康問題との関係を疑っているにもかかわらず、必然的に、5Gテクノロジーへの迅速な展開を必要とする社会となる場合がある。

社会が機能するためのほんの少しの仕事に依存

今回の事実上の戒厳令の「新しい日常」は、この社会というものを最低限でも機能し続けるためには、実際には、食料品店、薬局の従業員、銀行の店員、外食労働者、農家、トラック運転手、医療従事者、技術者など、一部の仕事のごく少数の人たちに依存していることを多くの人々に認識させた。つまり、それ以外は不要という見方をされる可能性がある。

そのような中で、世界中の政府は、それらの「必須産業を国有化する」方向で管理する可能性がある。

ユニバーサル・ベーシックインカムの導入

COVID-19に対する世界の対応によって触媒された世界的な経済崩壊の規模と範囲を考えると(元の社会体制には戻れないことを踏まえると)、今後は、各国政府が国民が最小限の基本的な商品やサービスを購入して、配布するようになるかもしれない。

現金が消える

致命的なウイルスが紙幣によって拡散する可能性があるという恐怖(これは現実でありつつも誇張された情報)によって、あるいは、各国政府がベーシックインカムを分散させる好ましい方法としての完全なキャッシュレス社会が到来する可能性がある。

このすべてが現実化するわけではないにしても、社会が完全に元に戻ることが難しい中では、これらの一部にしても、時間と共に発生していく可能性は高いと思われる。

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